アイル、Unipos導入でリモートワーク下でも低い離職率を維持

～部署横断プロジェクト「コミかつ」による社内コミュニケーション改革の成果を公開～

Unipos

2026年3月24日 15時30分

人と組織の力を引き出し組織課題を解決する Unipos株式会社（所在：東京都港区）は、中堅・中小企業のDXを支援する株式会社アイル（本社：大阪市北区・東京都港区、東証プライム：3854）における、Unipos導入5年間の活用成果を公開いたします。

アイルでは、Uniposの導入を起点として全社的なコミュニケーション施策が連鎖的に進化し、コロナ禍においても離職率がさらに低下するなど、強固なエンゲージメント向上を実現しました。

導入の背景：コロナ禍での「つながり」維持が課題に

アイルでは、創業以来「文化は戦略に勝る」という考えのもと、社員・顧客・株主との長期的な関係づくりを重視してきました。対面でのコミュニケーションを重視してきた同社ですが、2020年からのコロナ禍でリモートワークに移行したことにより「お互いの動きや活躍が見えづらい」や「会社で大切にしている考え方を体現している姿を、タイムリーに共有しにくい」といった課題に直面しました。

この状況を打破し、物理的な距離があっても組織の一体感を維持・向上させる基盤として「Unipos」を導入しました。

変化：Uniposをきっかけに初の部署横断プロジェクト「コミかつ」の誕生

Unipos 上で社員同士の感謝や称賛が可視化されることで、組織内の良い行動や貢献が広く共有されるようになりました。

その結果、社内ではコミュニケーションの重要性が改めて認識され、同社初となる部署横断型の有志プロジェクト「コミュニケーション活性化プロジェクト（通称：コミかつ）」が発足。

Uniposを単なるツールとしてではなく、全社的な文化づくりのエンジンとして位置づけ、多様な施策を自発的に展開する組織へと進化しました。

定量的成果：コロナ禍でも低下し続けた離職率

同社では約5年間にわたりUniposを活用し、組織文化の醸成に継続的に取り組んできました。取り組みの成果としてUniposの累計投稿数が昨年対比で5倍に増えるなど、社内のコミュニケーションが活性化しています。

その結果、元々離職率が低い同社ですが、コミュニケーション活性化に一層の力を入れたこともあり、コロナ禍においてもさらに離職率を改善。現在では業界平均10.2%（※）のところ、2.3%と非常に低い離職率を実現しています。

※出典：「厚生労働省「雇用動向調査」（令和6年・情報通信業）」より

定性的成果：部門を越えた一体感と業務品質の向上

特に大きな変化が見られたのは、顧客対応の最前線であるサポートセンターへの評価の共有です。

サポート業務の質の高さや、ユーザーから寄せられた感謝の声などが Uniposを通じて社内に広く共有されるようになりました。

それが社員のモチベーション向上に直結し、部門を超えた協力体制が強化。結果として、顧客へのサービス品質のさらなる向上という好循環を生んでいます。

今後の展望：さらなる「働きやすさ」と「働きがい」の両立へ

アイル社は今後も、Uniposを組織づくりの土台として活用し、社員一人ひとりが個性を発揮しながら自律的に動ける環境づくりを進めていきます。変化の激しい時代においても、強固な信頼関係をベースとした「働きやすさ」と「働きがい」の向上を目指し、Uniposはパートナーとして強力に支援し続けます。

株式会社アイル取締役副社長岩本亮磨氏のコメント

「Unipos」の導入は、当社のコミュニケーションの在り方を見直す大きな転換点となりました。Uniposによって感謝・称賛が可視化されたことが起点となり、そこから「コミかつ」のような自発的な部署横断施策が生まれ、組織全体が確実に一段強くなったと実感しています。今後もより良い組織をつくることで、お客様へさらに付加価値の高いサービス提供を実現してまいります。