投資信託の最低購入金額引き下げのお知らせ ~投資信託の購入・積立がワンコインで!100円から購入可能に~
マネックス証券株式会社(以下「マネックス証券」)は、2017年7月10日(月)申込受付分(予定)より、積立サービスを含む投資信託の最低購入金額を引き下げることを決定しましたのでお知らせいたします。
今般の引き下げにより、投資信託の通常購入とマネックス証券のお取引口座からの積立サービスは100円から、マネックス証券以外の金融機関口座からのお引落しによる各種積立サービスは1,000円から、ご利用いただけるようになります。
■投資信託の最低購入金額・購入単位
ありません。
※NISA・ジュニアNISAでのお取引も対象となります。
※各種積立サービスの詳細はウェブサイトをご確認ください。
マネックス証券はこれまでも、個人投資家の中長期的資産形成をサポートするため、NISAへの取り組みをはじめ、ロボ・アドバイザーを活用した少額・低コストのラップサービス「マネラップ」の提供や販売手数料が無料のノーロード投資信託の取扱い本数の大幅拡充などに注力してまいりました。
今般、投資信託の最低購入金額を引き下げることで、これから資産形成を目指す若年層や子育て世代の方をはじめ、これまで以上に多くの方に投資信託を活用した資産運用の機会を提供いたします。
マネックス証券は今後も個人投資家の皆様の投資・資産運用に役立つ情報やサービスのさらなる拡充に努めてまいります。
詳細はマネックス証券ウェブサイト(https://www.monex.co.jp/)をご覧ください。
以 上
【手数料等およびリスクについて】
マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく
場合があります。
また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、
外国為替証拠金取引、取引所CFD(くりっく株365)では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が
生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。詳細につきま
しては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」
「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
今般の引き下げにより、投資信託の通常購入とマネックス証券のお取引口座からの積立サービスは100円から、マネックス証券以外の金融機関口座からのお引落しによる各種積立サービスは1,000円から、ご利用いただけるようになります。
■投資信託の最低購入金額・購入単位
※一部、異なる取扱いの投資信託があります。また、口数指定での最低購入口数・購入単位に変更は
ありません。
※NISA・ジュニアNISAでのお取引も対象となります。
※各種積立サービスの詳細はウェブサイトをご確認ください。
マネックス証券はこれまでも、個人投資家の中長期的資産形成をサポートするため、NISAへの取り組みをはじめ、ロボ・アドバイザーを活用した少額・低コストのラップサービス「マネラップ」の提供や販売手数料が無料のノーロード投資信託の取扱い本数の大幅拡充などに注力してまいりました。
今般、投資信託の最低購入金額を引き下げることで、これから資産形成を目指す若年層や子育て世代の方をはじめ、これまで以上に多くの方に投資信託を活用した資産運用の機会を提供いたします。
マネックス証券は今後も個人投資家の皆様の投資・資産運用に役立つ情報やサービスのさらなる拡充に努めてまいります。
詳細はマネックス証券ウェブサイト(https://www.monex.co.jp/)をご覧ください。
以 上
【手数料等およびリスクについて】
マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく
場合があります。
また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、
外国為替証拠金取引、取引所CFD(くりっく株365)では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が
生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。詳細につきま
しては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」
「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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