シナネンホールディングスおよびグループ5社が東京都品川区東品川の新本社ビルに移転・稼働開始
創業100周年に向けて“創業の地”から新たな飛躍を目指す
エネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を提供するシナネンホールディングス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長CEO：中込 太郎）と、その子会社であるミライフ株式会社、シナネン株式会社、シナネンサイクル株式会社、シナネンモビリティPLUS株式会社、シナネンエコワーク株式会社は、2024年7月29日に、東京都品川区東品川に建設した新本社ビルに移転し、稼働開始したことをお知らせします。
■新本社移転を機に、風土改革と働き方改革をさらに推進
シナネンホールディングスグループは2027年の創業100周年に向け、5カ年の第三次中期経営計画に取り組んでおります。そのなかで「経営基盤強化」の一環として、「風土改革・働き方改革のさらなる推進」を掲げております。今回の新本社ビルへの移転によって、グループ従業員が自律的な働き方を実践することで、生産性をさらに高めるとともに、個人と会社の成長を実現してまいります。
なお、新本社ビルは、シナネンホールディングスグループの祖業である煉炭・豆炭の製造・販売をしていた本社・工場があった場所になります。創業100周年を迎えるにあたり、この創業の地から、大きな飛躍を目指してまいります。
■「FUN BASE」をコンセプトに社員が行きたくなるオフィスに
新本社ビルの建設にあたり、新本社の建設にあたり、コンセプトとして「FUN BASE」を設定し、ポジティブな交流・働き方の実現を目指して空間づくりを行いました。あわせて、新本社ビルにおいてはグループ横断でのフリーアドレスを導入しております。これにより、グループ各社間でのコミュニケーションの活性化を図ってまいります。
【1階】
エントランススペースでは、季節に合わせたフラワーアートがお迎えします。正面のサイネージではシナネンホールディングスグループのイメージ動画の放映、これまでの歴史がイラストでわかるヒストリーボードの掲示、屋上に設置された太陽光パネルの発電状況の表示等を行っています。
【2階・3階・4階】
2～4階は執務エリアとなっております。2階は「HOME」、3階は「CAFÉ＆PARK」、4階は「LABO」と、各階でイメージする働き方に応じてコンセプトを設定。その日の業務状況に応じたフロアの使い分けを推奨することで、自律的な働き方の実現を目指しております。
また、天王洲エリアがアートの街として知られていることもあり、各フロアの柱の一部に、福祉施設所属アーティストの方の作品を採用いたしました。社内でグループ社員参画型のワークショップを実施し、これから自分たちがなりたい姿のキーワードに沿ったアートを選定しております。
【5階】
来客時の受付、会議室、応接室等があるエリアとなっております。一部の会議室の壁面には、2～4階同様に、福祉施設所属アーティストの方の作品を採用しております。
会議室の名称は、社員参加型のワークショップにより決定いたしました。そのほか、展示スペースも設けており、現在は新本社ビルのコンセプトである「FUN BASE」をテーマにしたグリーンアートを展示しております。
【屋上】
太陽光パネルを設置し、新本社ビルの一部電力を賄っております。加えて、シナネンから電力供給を受け、使用電力は実質再生可能エネルギー由来100％となる予定です。そのほか、屋上には蓄電池も設置し、災害発生時等に備えております。
シナネンホールディングスグループは、総合エネルギーサービス企業として、これからもエネルギーと住まいと暮らしの様々なサービスの提供を通じ、地域すべてのお客様の快適な生活に貢献していくとともに、脱炭素社会の実現、SDGs達成を目指してまいります。
【新本社ビル概要】
・所在地：〒140-0002 東京都品川区東品川１丁目39番20号
・アクセス：東京臨海高速鉄道りんかい線 「天王洲アイル」駅B出口 徒歩7分
東京モノレール 「天王洲アイル」駅南口 徒歩７分
京急本線 「新馬場」駅北口 徒歩10分
・階数：地上6階（屋上含む）
・敷地面積：940.43㎡
・延べ床面積：3,311.23㎡
■シナネンホールディングス株式会社について
シナネンホールディングス株式会社は、1927年に創業したエネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を展開する企業グループの持株会社です。グループのミッションとして、「エネルギーと住まいと暮らしのサービスで地域すべてのお客様の快適な生活に貢献する」を掲げ、消費者向けのエネルギー卸・小売周辺事業、法人向けのエネルギーソリューション事業、非エネルギー事業（自転車事業、シェアサイクル事業、環境・リサイクル事業、システム開発事業、抗菌事業、建物維持管理事業等）を提供しています。脱炭素社会の実現に向け、環境配慮型の新規事業開発や、企業としての取り組みも強化しています。
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