【GRAND調査】上場企業に勤める人はGRAND接触者の52.2%、非接触者は28.3%

オフィスビルのエレベーター内プロジェクターを見たと答えた949人と、見たことがないと答えた1,059人に聞いた「GRAND媒体調査」の結果を公開（割合は「わからない」と答えた人を除く）

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オフィスビルメディア「GRAND」を運営するGRAND株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：坂上 仁／三菱地所グループ）は、2026年の「GRAND媒体調査」の結果を公開しました。対象は、オフィスビルのエレベーター内プロジェクターを見たと答えたGRAND接触者（以下、接触者）949人と、見たことがないと答えた非接触者1,059人です。本調査では、勤務先が「上場している」と答えた人は接触者では52.2%、非接触者では28.3%でした（接触者n=919、非接触者n=916。「わからない」と答えた人を除く）。本リリースでは、上場企業・大手企業を顧客とするサービスの広告担当者に向け、接触者・非接触者それぞれの勤務先・立場・導入への関わり・社内共有と、接触者のみの「職場の人も同じ広告を見聞きしていると感じる場所」を紹介します。

調査結果の要点

• 勤務先が「上場している」：接触者では52.2%、非接触者では28.3%でした（接触者n=919、非接触者n=916。「わからない」と答えた人を除く）。

• 所属部門でのシステム・サービス導入に、情報や意見の収集・提供を含めて関わる人：接触者では65.3%、非接触者では24.9%でした（接触者n=923、非接触者n=956。「わからない」と答えた人を除く）。

• 「職場の人も同じ広告を見聞きしている」と感じる場所としてオフィスビルのエレベーター内を選んだ人：接触者の37.0%でした（接触者n=949、複数回答）。

※導入への関わりは、決裁権の有無とサービス選定への関わり、および情報・意見の収集・提供の回答を合わせた割合です。

※出典：GRAND株式会社「GRAND媒体調査」（調査機関：株式会社ネオマーケティング、調査期間：2026年11月）。回答は自己申告です。

結果1：接触者・非接触者の勤務先の上場区分・売上規模・従業員規模

本調査では、勤務先が「上場している」と答えた人は接触者では52.2%、非接触者では28.3%でした（接触者n=919、非接触者n=916。「わからない」と答えた人を除く）。

項目	接触者	非接触者
勤務先が上場している	52.2%（n=919）	28.3%（n=916）
勤務先は上場していないが、親会社（グループの持株会社など）が上場している	22.2%（n=919）	17.1%（n=916）
勤務先の売上規模が100億円以上	67.6%（n=839）	44.2%（n=672）
勤務先の売上規模が1,000億円以上	37.3%（n=839）	25.1%（n=672）
勤務先の従業員規模が1,001名以上	53.6%（n=937）	34.5%（n=983）
勤務先の従業員規模が5,001名以上	30.3%（n=937）	19.2%（n=983）

※勤務先の上場状況・会社全体の総売上・従業員数について、それぞれ単一回答。従業員数はパート・アルバイトを含み、グループ会社を含みません。

※割合は、各設問で「わからない」または「覚えていない・わからない」と答えた人を除いて計算しています。上場状況の「わからない」には、勤務先は非上場でも親会社の上場状況がわからない場合を含みます。回答者数は各セルの n のとおりです。回答は自己申告です。

結果2：接触者・非接触者の役職・導入への関わり・意思決定に関わる人数

本調査では、経営者・役員クラス・部長クラス・課長・次長クラスの役職にある人は、接触者では55.5%、非接触者では23.7%でした。

項目	接触者	非接触者
経営者・役員クラス・部長クラス・課長・次長クラスの役職	55.5%（n=949）	23.7%（n=1,059）
システム・サービス導入に関わる（情報や意見の収集・提供を含む）	65.3%（n=923）	24.9%（n=956）
システム・サービス導入の決裁権がある	38.0%（n=923）	7.6%（n=956）
システム・サービスの選定に関与している	47.0%（n=923）	13.0%（n=956）
所属部門での導入の意思決定に関わる人数が4人以上	71.6%（n=721）	44.8%（n=500）
検討に関わり、直近12か月以内に導入・乗り換えが決まった案件がある	44.4%（n=723）	11.6%（n=501）
まだ決まっていない案件（検討中・保留）がある	34.9%（n=723）	18.0%（n=501）
上記にあてはまる案件はない（見送りになった案件だけの場合を含む）	30.4%（n=723）	71.9%（n=501）

※対象は接触者・非接触者。役職は主な所属部門、導入への関わり・意思決定人数は所属部門について単一回答、案件の有無は複数回答です。回答は自己申告です。案件の有無は「上記にあてはまる案件はない」を選んだ人も分母に含みます。

※導入への関わりは決裁権・選定関与・情報や意見の収集提供の回答を合わせ、行は重複します。意思決定人数は意見を出す人・承認する人を含み、本人が関わる場合は本人も含みます。案件の「決まった」は社内の承認・決裁が済んだことで、情報収集から承認まで、関わり方は問いません。

※割合は、役職を除く各設問で「わからない」または「覚えていない・わからない」と答えた人を除いて計算しています（役職には、除いた回答はありません）。回答者数は各セルの n のとおりです。

結果3：接触者・非接触者が導入で関わる段階と、分野ごとの関わり

本調査では、所属部門の導入で関わる段階と、分野ごとの導入への関わりを、接触者・非接触者それぞれに尋ねました。

導入で関わる段階（抜粋）

項目	接触者（n=926）	非接触者（n=984）
課題の発見・提起	35.7%	13.2%
情報収集	40.9%	16.3%
候補サービスの選定	32.7%	8.3%
決裁・承認	24.7%	5.4%
導入後の運用・管理	19.9%	8.3%
導入には関わっていない	30.3%	68.0%

※対象は接触者・非接触者です。「導入には関わっていない」を選んだ人も分母に含みます。回答は自己申告です。

※「所属部門で新しいシステムやサービスを導入するとき、あなたが関わっている段階」をいくつでも選ぶ複数回答の抜粋です。

※割合は、「わからない」と答えた人を除いて計算しています。

分野ごとの導入への関わり

本調査では、生成AIのサービスの導入の検討・選定・承認に関わる人（情報・意見の提供を含む）は、接触者では41.5%、非接触者では7.4%でした（接触者n=902、非接触者n=881。「わからない」と答えた人を除く）。

項目	接触者	非接触者
生成AIのサービス（文章や画像などを作るもの）	41.5%（n=902）	7.4%（n=881）
経理・会計のシステム	34.8%（n=889）	6.5%（n=874）
人事・労務のシステム	35.9%（n=886）	5.7%（n=882）
営業・顧客管理のシステム	35.0%（n=888）	4.1%（n=868）
社内IT・情報セキュリティのサービス	35.9%（n=877）	6.0%（n=872）
福利厚生サービス	29.2%（n=881）	5.0%（n=874）
社員研修・人材育成のサービス	32.5%（n=882）	4.9%（n=875）
業務用のパソコン・スマートフォンなどの機器	37.2%（n=886）	9.1%（n=914）
オフィス家具・設備	31.8%（n=893）	8.2%（n=899）
社内コミュニケーション・ワークフロー・電子契約のサービス	36.8%（n=882）	4.6%（n=890）

※対象は接触者・非接触者です。回答は自己申告です。

※各システム・サービスについて、本人の現在の状況を単一回答で尋ね、「導入の検討・選定・承認に関わっている（情報・意見の提供を含む）」の割合を掲載しています。複数の状況に当てはまる場合は最初の選択肢を選ぶ形式です。

※割合は、各分野で「わからない」と答えた人を除いて計算しています。回答者数は各セルの n のとおりです。

結果4：接触者が職場の人も同じ広告を見聞きしていると感じる場所と、両群の社内共有相手

本調査では、職場の人も同じ広告を見聞きしていると感じる場所として「オフィスビルのエレベーター内」を選んだ人は、接触者の37.0%でした。

項目	接触者（n=949）
テレビ（番組配信を含む）	30.5%
ラジオ・音声配信	10.0%
YouTubeなどの動画サイト（経済・ビジネス系の動画番組を含む）	21.9%
ウェブサイト・アプリ・SNS（テレビ・ラジオ・音声配信・動画サイトの広告を除く）	19.8%
電車の車内	26.8%
駅構内	20.1%
タクシー車内	15.6%
オフィスビルのエレベーターホール	31.6%
オフィスビルのエレベーター内	37.0%
オフィスビルのロビー・喫煙所・休憩室・社員食堂など	20.2%
街頭やビルの壁面の大型ビジョン	19.2%
新聞・雑誌	17.8%
その他	0.0%
職場の人と同じ広告を見聞きしていると感じるものはない	20.3%

※対象は接触者のみ。「職場の人も同じ広告を見聞きしていると感じる」という回答は自己申告です。

※「ふだん見聞きする広告のうち、職場の人も同じ広告を見聞きしていると感じるのは、どこで見聞きする広告ですか」と尋ねた複数回答。全選択肢を調査票の順に掲載しています。

職場外で知った仕事の情報を、社内で共有する相手

本調査では、職場外で仕事に役立つ新しい情報やサービスを知った際に社内で共有する相手を、接触者・非接触者それぞれ全員に尋ねました。

項目	接触者（n=949）	非接触者（n=1,059）
経営層・役員	17.7%	6.7%
上司	43.5%	22.9%
同僚・チームメンバー	54.4%	33.7%
部下	27.3%	9.6%
他部署の担当者	11.7%	2.9%
全社員	6.6%	5.6%
その他	0.0%	0.1%
社内で話題にしたり共有したりすることはない	18.7%	46.6%

※対象は接触者・非接触者全員です。「社内で話題にしたり共有したりすることはない」を選んだ人も分母に含みます。回答は自己申告です。

※「職場外で仕事に役立つ新しい情報やサービスについて知った際、社内の誰に共有しますか」と尋ねた複数回答です。広告の場所の設問とは別の回答として掲載しています。

上場企業・大手企業向けサービスの広告における調査結果の活用

• 想定する顧客企業の条件と、接触者の勤務先の回答を照らし合わせる。 本調査では勤務先が上場している人は接触者では52.2%、非接触者では28.3%でした（接触者n=919、非接触者n=916、自己申告。「わからない」と答えた人を除く）。

• 接触者・非接触者の導入への関わりの回答を、出稿の検討に使う。 本調査では、所属部門でのシステム・サービス導入に情報や意見の収集・提供を含めて関わる人は、接触者では65.3%、非接触者では24.9%でした（接触者n=923、非接触者n=956、単一回答・自己申告。「わからない」と答えた人を除く）。

• 職場の人と同じ広告を見聞きしていると感じる場所の回答を、掲載場所の検討に使う。 本調査では職場の人も同じ広告を見聞きしていると感じる場所としてエレベーター内を選んだ接触者は37.0%でした（接触者n=949、複数回答・自己申告）。

調査概要

項目	内容
調査名	GRAND媒体調査（2026年）
調査主体	GRAND株式会社
調査機関	株式会社ネオマーケティング
調査方法	調査会社の登録モニターへのインターネット調査
調査対象	20〜79歳、東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県在住の経営者・会社役員または正社員・正職員（公務員を除く）。接触者＝オフィスビルで働き、エレベーター内プロジェクターを見たことがあると答えた人。非接触者＝エレベーター内プロジェクターを見たことがないと答えた人
有効回答数	接触者949人・非接触者1,059人
調査期間	2026年11月
集計方法	各設問の割合は、「わからない」「覚えていない・わからない」「答えたくない」の選択肢がある設問では、それを選んだ人を除いて計算（設問ごとの回答者数は各表・各文に記載）。割合は小数第2位を四捨五入し、小数第1位まで表示。回答はすべて自己申告

オフィスビルメディア「GRAND」について

GRAND株式会社は、オフィスビルのエレベーター内とエレベーターホールに展開する広告メディア「GRAND」を運営しています。

「GRAND」には、エレベーターのかご内で扉面に映像を投影する「GRANDプロジェクター」と、エレベーターホールに設置する「GRANDサイネージ」があります。GRAND株式会社は、お申し込みの前に、配信候補となる入居企業のリストをご案内しています。

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会社概要

• 社名：GRAND株式会社

• 所在地：東京都新宿区四谷3-3-1 四谷安田ビル6階

• 代表者：代表取締役社長　坂上 仁

• 設立：2017年2月10日

• 事業内容：オフィスビルメディア「GRAND」の運営

• コーポレートサイト：https://grd.inc/

• メディアサイト：https://tokyo-grand.jp/

• 三菱地所グループ