大成建設の従業員へ「ファミワン」の福利厚生導入を通じ、女性活躍推進のサポートを提供開始

建設業界への初の導入！LINEを活用した専門家によるヘルスケアサポート

株式会社ファミワン

2022年11月1日 09時21分

「子どもを願うすべての人によりそい幸せな人生を歩める社会をつくる」をビジョンに掲げ、LINEを活用した妊活コンシェルジュサービス「famione（ファミワン）」 https://lp.famione.com/　を提供する株式会社ファミワン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：石川勇介、以下当社）は、大成建設株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長　相川善郎、以下大成建設）、の従業員への福利厚生として、「ファミワン」の提供を開始いたしました。

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https://prtimes.jp/a/?f=d14333-20221101-3f935658104213c3f0bd73801c92b214.pdf

大成建設（従業員8,579名、平均年齢42.9歳、2022年3月31日現在）は、女性活躍推進の一環として、不妊治療や月経トラブル、更年期症状に悩む当事者だけでなく、支える側のサポート体制についても整えていきたい考えです。建設業界は全産業と比較して男性比率が高い傾向が見られますが、年々女性比率は増加傾向にあります。大成建設は人材や組織の活性化や女性活躍推進に向け、より働きやすい環境づくりを行なっており、「ファミワン」の福利厚生導入により従業員が安心してキャリアを歩んでいくことができる風土づくりを目指していきます。

大成建設には、トライアルとして福利厚生のサービスを導入いただいた2022年2月より半年間、多くの従業員さまにLINEを活用した相談サービス「ファミワン」をご利用いただいています。不妊治療についてはもちろん、更年期症状による心身の不調、月経トラブル、こころのお悩みなどメンタル面のことなど、ファミワンの専門家がご相談を承っています。

また6月10日には、全国の各支店の人事担当者向けの研修としてオンラインセミナー「支える立場から、知るー女性の健康課題とキャリアの両立」を開催し、月経や不妊、更年期の基礎知識や、健康課題を抱える女性に対して支える側はどのようなサポートができるか、ということについて解説しました。こうした女性のヘルスケアに関するセミナーは大成建設としても初の試みで、参加者からは「当事者の声や苦労がわかった」「定期的に開催してほしい。」「男性の健康課題についても開催してほしい」といったお声もいただきました。

■大成建設 人事部人材いきいき推進室長　塩入さまのコメント　

キャリア構築を阻害しうる女性特有の健康課題、その解決糸口として。

少子高齢化の進展に伴う将来の労働力不足を補う手段として、あらゆる世代の社員一人ひとりが健康な状態で長く働くことを支援する「健康経営」に注目が集まっています。特に、職場においては働く女性が増加し、その活躍が一層期待されるようになった昨今、女性社員の健康支援は重大な課題であると考え、導入いたしました。

　女性特有の健康課題はプライベートな点が多々あり、会社が直接的な支援をできない場合も多いです。そのため、様々な悩みを抱える女性社員がファミワンからサポートを受けることで、心的負担を少しでも軽減させられればと考えています。また、女性社員だけでなく、そのパートナーも利用できる点にも魅力を感じています。ファミワンサポートの導入後、多くの反響が寄せられており、女性社員のキャリア構築を支援する一助になればと期待しています。

　また、弊社向けにアレンジいただいた人事担当者向けの「女性の健康課題に関する社内セミナー」も好評であり、ファミワンのサービス内容には大変満足しております。

■妊活コンシェルジュ「famione(ファミワン)」サービス内容

LINEを活用し、専門家のサポートをいつでも気軽に匿名で受けることが可能に。

　妊活コンシェルジュ「ファミワン」 (https://lp.famione.com/)は、妊活に取り組む夫婦を支える、LINEを活用したパーソナルサポートサービスです。LINEのアカウント登録をすることで専門のチェックシートが届き、その入力内容を分析し、あなたの状況に合わせたアドバイスを行います。
不妊症看護認定看護師や臨床心理士、培養士、カウンセラーなど、多くの専門家によるアドバイスを受けることができ、妊活を意識し始めたばかりのタイミングから、病院選びや治療中までのあらゆる過程をサポートしています。
2018年6月のサービスリリースから約1年半で累計登録者数は1.5万人にのぼり、2019年10月以降は前年同月比800%を超えるペースで増加。登録者の93%が「famioneでまたアドバイスを受けたい」との高い満足度を示しています。また、2018年9月より、法人向け福利厚生プログラムを提供開始。小田急電鉄やミクシィグループでの福利厚生導入に加えて、ソニー、全日本空輸株式会社（ANA）、伊藤忠労働組合などへもセミナーを提供しています。
　　※本サービスは医療行為ではないため、診断や処方は行いません。