脱炭素社会実現に向け、新木造を開発!木造の常識を超えた「超空間の家」発売開始!

コストを圧倒的に抑え月々“4万円台”で実現

株式会社AQ Group

木造注文住宅を手がける株式会社アキュラホーム(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:宮沢俊哉)は4月24日より、木造の常識を超えた新木造「超空間の家」を発売開始します。超空間の家は、独自に壁や基礎の耐震・耐風性能を向上したことにより、木造住宅における最高クラスの天井高や約6mを誇るワイド開口を実現。従来、広い空間の住まいは木造では非常に高いコストでしか実現できず、一部のお客様しか購入することができない贅沢な住まいでしたが、新木造の開発により、月々の支払いが4万円台(※1)の普及価格で提供可能となりました。また、鉄から木へシフトすることで二酸化炭素の貯蔵、排出を大幅に抑制し、脱炭素社会の実現に寄与しています。安心安全な住まいを圧倒的なコストパフォーマンスで、発売を開始します。
(※1)住宅ローン期間35年、金利0.7%にて試算。

※6mを超える大きな窓と、30帖の無柱空間、吹き抜けで開放的なリビング(内観イメージ)

■変化する住まいのニーズ 環境を配慮しコストを圧倒的に抑えた「超空間」の住まいを開発
コロナ禍でテレワークや外出自粛など、「おうちの時間」がこれまで以上に大切になっており、住まいの質の向上を求め、新築・リフォームの需要は増加しています。特に家で過ごす時間が長くなり、またテレワークなどで、住まいで過ごす家族が増えたことから、広さを求める声は多く、人が集まっても密にならない空間の必要性が高まりました。新しい時代の住まい方を提案するアキュラホーム住生活研究所(所長:伊藤圭子)の調査でも、住まいに必要なもの(間取り)として「広いリビング」が最も求められるという調査結果となっています。

①新木造「超空間の家」で実現する暮らし 24時間365日どこにいても快適な家
木造の常識を超える「超空間の家」を可能としたのは、アキュラホームグループが開発した日本最高クラスの強靭さを持つ「8トン壁」をはじめとする技術です。「8トン壁」は、1枚で一般的な耐力壁6枚分の強度を持つ耐力壁です。「超空間の家」では2.8mを超える天井高や、30帖柱無し(※2一般的な大きさの1.5倍以上)のリビングを実現。また、6mを超える大開口により日光が部屋中に差し込むほか、全空調システムを搭載していることにより、四季折々の気候に合わせた快適な温度で過ごすことが可能です。

また安全・安心についても、アキュラホームグループの耐震性能は、建築基準法で定められた一般の強度の住宅に比べ1.65倍の耐震性能。日本・世界中の大地震と同じ震度を再現してもなんら損傷が無かった実物大耐震実験や、実物大の耐風実験などで実証済みの強さです。さらに、建築基準法では本来2階建住宅では求められていない構造計算を全棟実施します。※実物大実験の映像は下記QRコードから視聴可能です。
(※2)リクルート調べ「注文住宅の動向調査」 平均の広さは19.8帖。


②月々の光熱費も抑え、24時間快適な住まいが「月々4万円台」の負担で実現
住生活研究所の調査によると、在宅勤務の増加、外出機会の減少から家にいる時間が増え、光熱費の負担が増加しているという声が多くありました。「超空間の家」は建坪32坪2階建てで、本体価格1,665万円(税抜)~、月々4万円台での提供を実現しました。木造で作られた「超空間の家」の開発に成功したことにより、一般的に鉄骨造で同様の間取りを建築した場合より400万円以上のコストメリットが生まれています。グリーン住宅ポイント制度も適用されることで、さらにコストを抑えることができます。

③ZEH(ゼッチ)基準を超える断熱性能で光熱費とCO2削減
環境負荷を低減したZEH(ゼッチ)基準を超える断熱性能、高気密により、通常の32坪の木造住宅なら年間22.2万円の光熱費がかかるところ、「超空間の家」なら年間15.9万円(当社試算)で提供可能に。太陽光発電システムを3.15kW標準搭載とすることで、CO2削減に貢献するとともに、発電することで電気代などの家計の負担軽減にも寄与します。

④脱炭素社会の実現に向け、二酸化炭素排出量を大幅削減政府が2050年までに掲げる脱炭素社会に向けて、住宅業界においても二酸化炭素の排出量を抑えた環境配慮型の住まいが求められています。材料製造時における炭素排出量は、鉄骨プレハブ住宅、鉄筋コンクリート住宅と比べ、1戸あたり半分以下といわれています。また、木造住宅一戸あたりの炭素貯蔵量は、鉄骨プレハブ住宅、鉄筋コンクリート住宅よりも約4倍となっており、二酸化炭素排出量の削減につながっています。

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会社概要

株式会社AQ Group

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URL
http://www.aqura.co.jp/
業種
建設業
本社所在地
東京都新宿区西新宿2-6-1 新宿住友ビルディング34F
電話番号
03-6302-5001
代表者名
宮沢俊哉
上場
未上場
資本金
9314万円
設立
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