海外調査　特集 Voｌ.15『外国人（海外）×Face to Faceインタビュー調査（オンライン会議ツール）』

「外国人（海外）×Face to Faceインタビュー調査」を外部機関などに依頼・検討する方々に貢献する「外国人（海外）×Face to Faceインタビュー調査」プロジェクトを始動！

株式会社未来トレンド研究機構

2023年12月30日 12時48分

株式会社未来トレンド研究機構（東京都千代田区、代表取締役：村岡　征晃）は、「外国人（海外）×Face to Faceインタビュー調査（オンライン会議ツール）」プロジェクトを開始した。本目的であるが、初めて、第三者機関に「外国人（海外）×Face to Faceインタビュー調査（オンライン会議ツール）」業務を依頼・検討している方々をお助けしていくためのものである。始動は2024年1月9日～。

はじめに

ここ数年、通信技術の発展やコミュニケーション手段の進化、経済のグローバル化、貿易の自由化等により、数多くの商品やサービスが国の垣根に捉われず国際的に扱われるようになった。国内の商品が海外でヒットする、日本の良さを売りにした商品やサービスが海外で人気が出る、といった可能性も大いにあり、数多くの企業にとって海外進出は大きなビジネスチャンスとなる。

そこで、海外での新規事業を始めるにあたり、まずは事前の市場調査が必要となる。真のニーズ（場所・顧客層・需要・動向・トレンド・要望・ウォンツ等）を理解し、実際の市場に合った（即した）商品・サービスを見定め、経営戦略や事業戦略を立てなければならない。そこに対する効果的な方法として、「外国人（海外）×Face to Faceインタビュー調査（オンライン会議ツール）」がある。

「外国人（海外）×Face to Faceインタビュー調査（オンライン会議ツール）」業務とは、外国人（海外or日本在住）に対し、オンライン会議ツールなどを活用し、実際にインタビュー（オンライン会議ツール）を行い、戦略立案のために必要な情報（点・線・面）を得るための調査を指す。

直接外国人ユーザーの生の声を聴くことで、よりリアルなニーズを汲み取ることが出来るため、海外の新しい客層（ターゲット層）への戦略を立てるためには非常に有効で効果的である。

また、直接１対１（Face to Face）でインタビューするメリットとしては

・より深い対話から重要な情報（ニュアンスや背景、Whyなど）を得られる

・回答（発言）者が周りを気にせず自由に発言出来る

・回答（発言）に応じて更に深掘りすることが出来る

・ネット上では得られないリアルな心情を掴みやすい

等が挙げられる。更にオンライン（会議ツールなど）で行うことにより、短期間でかつ効率的に気軽に回答者を集めることが出来るといった点もある。

しかしながら、対象が外国人となることから、語学や文化・宗教・習慣の違い等に対応出来る専門知識を持ったスタッフ（訓練されたリサーチャー・インタビュア）がインタビューを行うことが望ましい。

こうしたことから「外国人（海外）×Face to Faceインタビュー調査（オンライン会議ツール）」業務の需要は高まっている。

㈱未来トレンド研究機構では、調査会社（累計24年のキャリア・実績）としての豊富な経験と海外在住のネイティブスタッフチームの伴走体制を活かして、2024年1月9日から「外国人（海外）×Face to Faceインタビュー調査（オンライン会議ツール）」業務に関する受託業務を本格的に開始する。クライアント企業の悩みや課題、不安を一つ一つ解消し、海外事業の可能性を広げていく方針である。まずは「英語圏」を中心に年間120件の受注を目指していく方針である。

（記者　媛野　加帆李：ひめの　かほり）

◆㈱未来トレンド研究機構における「海外調査」受託業務の強み・ポイント

1）累計1000件（テーマ）以上、年間平均100件（テーマ）/年　の受託件数

2）海外企業へのアプローチ実績：累計3,774社

3）「海外調査」対応国（実績）：累計57か国

4）「海外調査」業種・業界実績：159種類

5）「海外調査」に派生した、以下の業務を受託

（1）「海外企業」へのアポ取り

（2）「海外進出支援」

（3）「海外業務支援・伴走」

（4）「新規事業立ち上げ支援・伴走」

（5）海外×商談サポート