英ポンド/円の基準スプレッドを約18％縮小！（1万1～100万通貨注文まで）

平素はSBI FXトレードをご利用くださいまして誠にありがとうございます。

 

当社は、外国為替証拠金取引「SBI FXTRADE」のサービス開始以来、すべてのお客様に安心して取引参加いただくため、公正かつ透明性のあるFX取引サービスをより良い環境にてご提供することに最大限努めております。

 

当社は2月27日より開始した米ドル/円のスプレッド縮小に続き、第2弾として、英ポンド/円1万1通貨から100万通貨注文までの基準スプレッドを、キャンペーン期間限定で、従来より約18％縮小となる1.29銭にてご提供いたします。

 

昨年6月のBrexitにおける未曽有の価格乱高下が記憶に新しい英ポンドですが、本年1月には英メイ首相からハード・ブレグジット(強行離脱)の方針が示され、この3月末までに正式にEUと離脱交渉を開始します。また、足元ではスコットランドの独立の是非を問う2度目の住民投票の可能性も取り沙汰されており、英ポンドにおける価格変動の材料は豊富であり、注目度は引き続き高くなっています。

ぜひこの機会に『SBI FXTRADE』で業界最狭水準のスプレッドをご体感ください。

■縮小内容

対象サービス：SBI FXTRADE

対象通貨：ポンド/円

1万1～100万通貨までの注文

1.59銭（変更前）⇒1.29銭（変更後）

■キャンペーン期間

2017年3月1日（水）日本時間午前7時～2017年4月1日（土）日本時間午前5時30分

※詳細は下記をご覧ください。

https://www.sbifxt.co.jp/campaign/17_03_01_gbpsp.html

 

【注意事項】

上記スプレッドは固定されたものではございません。市場の急変時（震災などの天変地異、その他外部要因）や市場の流動性が低下している状況（週初や週末、年末年始、クリスマス時期など）、重要指標発表時間帯などにより、やむを得ず提示以外のスプレッドになることもあります。

 

今後ともみなさまに愛されるSBI FXトレードを目指して、より一層のサービスの提供を心掛けて参りますので、よろしくお願い申し上げます。

【SBI FXトレードの概要】

（１）商号 ：SBI FXトレード株式会社（英文：SBI FXTRADE Co.,Ltd.）

（２）登録番号 ：関東財務局長（金商）第2635号

（３）所在地 ：東京都港区六本木一丁目6番1号

（４）資本金 ：4億8,000万円（資本準備金4億8,000万円）

（５）事業内容 ：第一種金融商品取引業（店頭外国為替証拠金取引）

（６）設立日 ：2011年11月22日

（７）主要株主 ：SBIリクイディティ・マーケット株式会社100%

＜金融商品取引法等に係る表示＞

商号等 SBI FXトレード株式会社（金融商品取引業者）

登録番号 関東財務局長（金商）第2635号

加入協会 一般社団法人 金融先物取引業協会（会員番号：1588）

＜手数料等及びリスク情報について＞

原則、口座開設・維持費および取引手数料は無料です。ただし、当社が提供するその他の付随サービスをご利用いただく場合は、この限りではありません。本取引は元本及び利益が保証されるものではありません。本取引は、取引金額（約定代金）に対して少額の取引必要証拠金をもとに取引を行うため、取引必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。本取引は、外貨での出金はできません。本取引は、経済指標の結果によっては価格が急激に変動し、思わぬ損失が生ずるおそれがあります。また、その損失の額が預託した証拠金の額を上回ることもあります。取引価格、スワップポイント等は提供するサービスによって異なり、市場・金利情勢の変化等により変動しますので、将来にわたり保証されるものではありません。取引価格は、買値と売値に差があります。本取引にあたって必要な証拠金の額は提供するサービス及び取引通貨ごとに異なり、取引価格に応じた取引額に対して一定の証拠金率（「SBI FXTRADE」個人のお客様：4％(レバレッジ25倍)、法人のお客様：一般社団法人金融先物取引業協会が毎週発表する通貨ペアごとの為替リスク想定比率*（通貨ペアごとにそれぞれレバレッジが異なります)、「積立FX」個人および法人のお客様：100％（レバレッジ1倍）、50％（レバレッジ2倍）、33.334％（レバレッジ3倍））の証拠金が必要となります。お取引を始めるに際しては、「契約締結前交付書面」等をよくお読みのうえ、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解いただき、ご自身の判断にてお取引くださるようお願いいたします。*為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。