11月10日開催：年末・年始の需要を掴んで、売上を最大化する。3大モール横断データで見る今年の変化と、今から打てるモール別の対策
複数モールに出店するEC事業者に向け、年末に間に合う施策をモール別に解説する無料オンラインセミナー。Nint・マクロジ・ウブン・アルドの4社が登壇
1つのモールで成果が出た売り方を、ほかのモールでも再現できているでしょうか。
ECデータ分析サービスを提供する株式会社Nint（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：吉野 順子、以下「Nint」）は、株式会社マクロジ、株式会社ウブン、株式会社アルドとともに、Amazon・楽天市場・Yahoo!ショッピングの3大モールを同じ物差しで並べ、今年の需要の違いと今から打てるモール別の対策を考える無料オンラインセミナーを2026年11月10日（火）11:00より開催します。
Nintが3大モールの推計データから今年の「売れ方の違い」を整理したうえで、楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピングそれぞれに精通した3社が、年末に間に合う具体的な施策をモール別に解説します。
開催概要
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セミナー名 |
＼年末・年始の需要を掴んで、売上を最大化する／3大モール横断データで見る今年の変化と、今から打てるモール別の対策【Amazon】【楽天】【Yahoo!】 |
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日時 |
2026年11月10日（火）11:00〜12:50 |
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アーカイブ配信 |
2026年11月11日（水）11:00〜12:50 |
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開催形式 |
オンライン（ライブ配信） |
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参加費 |
無料 |
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主催 |
株式会社Nint |
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共催 |
株式会社マクロジ |
セミナー開催の背景：モールごとに違う「売れ方」
年末から年始にかけての商戦期は、EC事業者にとって一年で最大の山場です。ブラックフライデー、年末セール、初売り、福袋と、短期間に需要のピークが連続します。 一方で、複数モールに出店していると、1つのモールで当たった売り方がほかのモールでは同じように売れない、売上の変動が市場全体の動きなのか自社の問題なのか分からない、といった状況が起こりがちです。その背景には、伸びているジャンルも売れる価格帯もモールごとに異なるという構造があります。本セミナーでは、3大モールの横断データで今年の需要を整理し、年末・年始の商戦期を感覚ではなくデータから組み立てるための視点と、モール別の打ち手をお伝えします。
本セミナーで学べること
01 3大モールで伸びているジャンル・価格帯と、その違い
02 売上変動を「市場要因」と「自社要因」に切り分ける読み方
03 楽天・Amazon・Yahoo!で、今から間に合う施策
04 予算と人手を、どのモールに配分するかの判断軸
このような方におすすめです
・2モール以上に出店しており、モールごとの戦略を立て分けられていない方
・1モールでの成功施策が、ほかのモールで再現できていない方
・自社の売上変動が市場要因か自社要因かを切り分けたい方
・年末商戦の準備に出遅れている感覚がある方
・EC事業の責任者として、残り期間の予算・人員配分を判断する立場にある方
登壇者
青桺 諒亮氏
株式会社マクロジ 執行役員
大手上場企業で法人向けソリューション営業に従事し、6年間で300社以上を支援。
WEB制作会社の起業を経て、2021年にマクロジへ入社。クライアントの課題解決と売上拡大を目的に、さまざまなジャンルで支援を行う。
中村 亮平氏
株式会社ウブン カスタマーサクセス
15年以上にわたり営業の最前線でキャリアを積み、とりわけAmazon領域での営業経験が長い。
現在はウブンで自社プロダクト「UbunBASE」を活用したカスタマーサクセスを担い、データ・システムの視点からクライアントの事業成長を支援する。
佐藤 英介氏
株式会社アルド 代表取締役
Yahoo!ショッピングを専門とするネットショップコンサルタント。著書に『Yahoo!ショッピング完全攻略ガイド』（技術評論社）。
楽天株式会社でシステム支援に従事したのち独立。2018年からYahoo!ショッピングにリソースを集中している。
株式会社Nint
マーケティングディビジョン データアナリスト
山本 真大
株式会社明治の菓子営業としてキャリアをスタートし、店頭での販促施策を担当。その後、IT・流通・メーカー各業界で製造・流通に携わる。Nint入社後は営業・カスタマーサクセスを経て、現在はECデータアナリストとしてブログや電子書籍の執筆、セミナー登壇に取り組む。セミナー登壇数は20を超える。
株式会社Nint 会社概要
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代表者： 吉野順子
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所在地：東京都新宿区西新宿八丁目17番1号 住友不動産新宿グランドタワー37F
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設立：2019年2月
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事業内容：ECデータ分析サービスの提供
Nintグループは「データで世界を自由にする」というミッションのもと、急拡⼤するEC市場において、誰もが最適なマーケティング施策を可能とするECデータ分析プラットフォームを実現します。
中国・⽇本のEC市場で10年以上にわたり、EC市場動向に関する推計データを独⾃に蓄積・提供し、⽇本で約2,300社のサービス導⼊実績があります。
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