インティメート・マージャー、9/29（火）・30（水）「未来をつくるテクノロジー展 日経クロステックNEXT 東京 2026」に出展決定

約10億のデータ搭載型「AIエージェント（DDA）」の体験デモを展示～豪華賞品が当たるスタンプラリー企画にも参画～

国内最大級パブリックDMPを提供するデータプラットフォームカンパニーの株式会社インティメート・マージャー（本社：東京都港区、代表取締役社長：簗島 亮次、以下：当社）は、株式会社日経BP（本社：東京都港区、社長CEO：井口 哲也）が2026年9月29日（火）・30日（水）の2日間にわたり東京国際フォーラムにて開催する「未来をつくるテクノロジー展 日経クロステックNEXT 東京 2026」に出展することをお知らせいたします。

■未来をつくるテクノロジー展「日経クロステックNEXT 東京 2026」とは
「日経クロステックNEXT 東京 2026」は、「技術の今を知り、その先を見通す」をテーマに、AIエージェントやAI駆動開発、フィジカルAI、XR、セキュリティーなど、企業のDXを加速させる最新テクノロジーが集結するイベントです。

■ 約10億のデータ×AIで、企業のデータ活用を次のステージへ 

生成AIやAIエージェントの活用が急速に広がる一方、「自社のデータをAIにどう活用すればいいのか」「データ分析に専門的な知識や多くの工数が必要」といった課題を抱える企業も少なくありません。

当社ブースでは、データ会社が提供する“データ搭載型の最新のAIエージェント”をご体験いただけます。実際のデモを通じて、AIによってデータ活用がどのように変わるのかをその場で体感いただけます。皆さまと直接お会いできる貴重な機会となりますので、ぜひ当社ブースへお立ち寄りください。

■ 当ブースの見どころ

① 企業ごとにカスタマイズ可能な「データディスカバリーエージェント（DDA）」 

自社保有データと当社が保有する約10億のオーディエンスデータを掛け合わせ、企業ごとに最適化されたAIエージェントを構築できるソリューションです。「自社データをどうAIに組み込むべきか」といった課題も気軽にご相談いただけます。

② 実務課題の解決につながるDDA体験デモ

会場ブースでは、広告セグメントの自動生成や高精度な市場調査・ペルソナ分析、ターゲット層のボリューム確認、競合広告の分析など、実務課題の解決につながるDDAの多彩な機能の一部を、デモを通じてご体験いただけます。 

③ 主催者企画「ブーススタンプラリー」の対象ブースに決定

 当社ブースは、展示会主催者が実施する「ブーススタンプラリー」の対象ブースとなっております。会場内の対象ブースを巡ってスタンプを集めると、豪華賞品が当たる抽選会にご参加いただけます。ご来場の際は、ぜひ当社ブースへお気軽にお立ち寄りください。

主催者スタンプラリー詳細： https://events.nikkeibp.co.jp/xtechnext/2026tky/present/

このほかにも、ブースではこれらの最新ソリューションをその場で体感いただけるデモをご用意しているほか、具体的な活用のご相談も承ります。 また、当日お越しいただいた方限定で、オリジナルノベルティ「3in1ケーブル」または「オリジナルステッカー」をプレゼントいたします。ぜひお気軽にお立ち寄りください。

※数に限りがあります。なくなり次第終了となりますのでご了承ください。

＜未来をつくるテクノロジー展 日経クロステックNEXT 東京 2026概要＞

日程：2026年9月29日（火）10:30〜17:00（展示エリア 11:00〜17:00） 

         2026年9月30日（水）10:00〜17:00（展示エリア 10:30〜17:00）

会場：東京国際フォーラム ホールE（〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-5-1）

主催：株式会社日経BP

専門展示会：AIリーダーズEXPO 東京 2026

小間番号：401

参加費：無料（事前登録制）

イベントURL： https://events.nikkeibp.co.jp/xtechnext/2026tky/

■インティメート・マージャーについて（https://corp.intimatemerger.com/）

「世の中のさまざまな領域における、データを使った効率化」をミッションに掲げ、国内DMP市場導入シェアNo.1(※1)のデータ活用プラットフォーム「IM-DMP」と「IM-UID」を保有するデータマーケティングカンパニー。約10億のオーディエンスデータ(※2)と高度な分析技術を掛け合わせたデータ活用プラットフォーム「IM-DMP」の提供・構築支援、データ活用に関するコンサルティングサービスを提供しています。また、プライバシー保護に関する取り組みとして、一般社団法人 日本経済団体連合会が掲げる「個人データ適正利用経営宣言」に賛同しています。今後はSales TechやFin Tech、Privacy TechなどのX-Tech領域に事業を展開し「データビジネスのプロデューサー集団」を目指します。

※1　出典元：「教えてURL Webサービス調査レポート 2024.3」

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