おいしい魚を育む海づくりへの寄与を目指し、海鮮居酒屋「四十八漁場」がプラスチックストローを廃止
年間でストロー約18万本分を削減の見込み
株式会社エー・ピーカンパニー(本社:東京都港区、代表取締役社長:米山久)が運営する「四十八漁場(よんぱちぎょじょう)」をはじめとした海鮮居酒屋各店では、2019年1月10日よりプラスチックストローの提供を取り止めます。
<四十八漁場がプラスチックストローを廃止する理由>
「四十八漁場」の“四十八”は、かつてアメリカの科学雑誌「サイエンス」に発表された“2048年には天然の魚介類が獲れなくなる”という専門家の調査結果を店名に冠したもので、「2048年以降も、この日本で美味しい魚が食べられますように」という願いを込めています。
当社として先ずは海鮮居酒屋の24店舗がプラスチックストローの使用を廃止することで、年間でストロー約18万本分の削減につなげます。「居酒屋から漁業を創造する」というスローガンを掲げ日々魚と向き合っている当社魚事業部にとり、プラスチックによる海洋ごみ問題は、水産資源の持続可能性を追求する考えに切り離せないことから、問題対策の一助となることを目指して参ります。
プラスチックストローはアルコールの誤提供防止のために、ソフトドリンクであることを示すサインとして活用しておりましたので、アルコールとソフトドリンクの提供に間違いが生じないよう、検討を重ねて参りました 。
今回、以下のとおり対策を講じることで、対応が可能と判断するに至りました。
①ソフトドリンクのグラスはアルコール提供用のものとは異なる形状のものを使用する。
②更にソフトドリンクの判別のサインとして、グラスマーカーも使用する。
なお、ストローの使用をご希望のお客様には、紙製のストローをお渡しいたします。
<実施概要>
実施店舗 : 四十八漁場(20店舗)、なきざかな、魚米、魚米はなれ、日本橋墨之栄
実施開始 : 2019年1月10日より
U R L : http://www.48gyojyou.com/
<株式会社エー・ピーカンパニー概要>
代 表 者 :代表取締役社長 米山 久
本社所在地:東京都港区芝大門2-10-12 KDX芝大門ビル9F
設 立:2001年10月29日
資 本 金 :4億9,551万円
従 業 員 数:2,977名
事 業 内 容:飲食店及び食品販売店の経営
フランチャイズチェーンの加盟店募集及び加盟店指導
養鶏場の経営
食鳥の処理、加工及び販売
食品の加工、流通、輸出入及び販売 ほか
U R L : http://www.apcompany.jp/
※プレスリリースに記載されている情報は、発表日現在の情報であり、時間の経過または様々な後発事象によって変更される可能性があります。あらかじめご了承ください。
「四十八漁場」の“四十八”は、かつてアメリカの科学雑誌「サイエンス」に発表された“2048年には天然の魚介類が獲れなくなる”という専門家の調査結果を店名に冠したもので、「2048年以降も、この日本で美味しい魚が食べられますように」という願いを込めています。
当社として先ずは海鮮居酒屋の24店舗がプラスチックストローの使用を廃止することで、年間でストロー約18万本分の削減につなげます。「居酒屋から漁業を創造する」というスローガンを掲げ日々魚と向き合っている当社魚事業部にとり、プラスチックによる海洋ごみ問題は、水産資源の持続可能性を追求する考えに切り離せないことから、問題対策の一助となることを目指して参ります。
プラスチックストローはアルコールの誤提供防止のために、ソフトドリンクであることを示すサインとして活用しておりましたので、アルコールとソフトドリンクの提供に間違いが生じないよう、検討を重ねて参りました 。
今回、以下のとおり対策を講じることで、対応が可能と判断するに至りました。
①ソフトドリンクのグラスはアルコール提供用のものとは異なる形状のものを使用する。
②更にソフトドリンクの判別のサインとして、グラスマーカーも使用する。
なお、ストローの使用をご希望のお客様には、紙製のストローをお渡しいたします。
<実施概要>
実施店舗 : 四十八漁場(20店舗)、なきざかな、魚米、魚米はなれ、日本橋墨之栄
実施開始 : 2019年1月10日より
U R L : http://www.48gyojyou.com/
<株式会社エー・ピーカンパニー概要>
代 表 者 :代表取締役社長 米山 久
本社所在地:東京都港区芝大門2-10-12 KDX芝大門ビル9F
設 立:2001年10月29日
資 本 金 :4億9,551万円
従 業 員 数:2,977名
事 業 内 容:飲食店及び食品販売店の経営
フランチャイズチェーンの加盟店募集及び加盟店指導
養鶏場の経営
食鳥の処理、加工及び販売
食品の加工、流通、輸出入及び販売 ほか
U R L : http://www.apcompany.jp/
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