AaaS、DoubleVerifyとの提携による新ソリューション「AaaS with DV」提供開始

第一弾として動画配信サービスの優良広告面へ効率的な配信を可能に

株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：矢嶋弘毅、以下博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、業務提携を開始したDoubleVerify（本社：ニューヨーク、CEO：Mark Zagorski、日本法人代表: 武田 隆)のテクノロジーを活用した新ソリューション「AaaS with DV」の提供を開始しました。第一弾となる本商品では、動画配信サービスのブランドセーフティを担保した優良広告面へ効率的に配信することが可能となります。

近年、デジタル広告市場、特に運用型広告市場の拡大に伴いブランドセーフティ、アドフラウド、ビューアビリティなどの課題の一部が官民を挙げての喫緊の課題となっています。

特にブランドセーフティは、広告主にとって広告キャンペーンの成功とブランドの長期的な信頼性を維持するために不可欠な要素です。そのため、多くの広告主が対策を強化しているものの、特に動画配信サービスにおいては、膨大な量のコンテンツが日々さまざまなユーザーによってアップロードされるため、広告配信の際にブランドセーフティを確保することに加えて、効率性を担保することは非常に困難でした。

このような状況を踏まえ、博報堂ＤＹメディアパートナーズとDoubleVerifyでは、動画配信サービスの優良広告面へ効率的に配信することが可能な商品の提供を開始しました。

今回の商品は、本来であれば高付加価値である分、コストがかかってしまうブランドセーフティを担保した動画広告配信面において、AaaSのAI/アルゴリズムを活用して分析・入札・オペレーション管理を行うことで運用を効率化し、コストを抑えた配信実現を目指したものになります。7月より実施していた配信検証において、優良広告面配信におけるAIによるコスト抑制効果、動画広告の視聴完了率の上昇といった２点において、優良な結果を得ることが出来ました。       

①　優良広告面配信における“高付加価値コスト”をAIで抑制

通常配信と比較し、優良広告面配信を行うとその配信費用（CPM）が平均して1.18倍（1.10～1.30）になります。一方、AaaS with DV配信では、AIによる配信ペースやタイミングの最適化を行うことで、優良広告面配信に伴う費用上昇を平均1.03倍（0.98～1.07）に抑えることが出来ました。

※配信検証においては、同条件の下、通常配信/優良広告面配信/AaaS with DV最適化（優良広告面×AI）配信、をそれぞれ設定

②　優良広告面配信の広告効果

更に、優良広告面配信に伴う、広告全体のパフォーマンスの向上として、動画広告の視聴完了率が通常配信と比較して1.26倍になることが確認されました。

ブランドセーフティを担保した広告配信が、より視聴者の広告受容度を高め、動画広告が最後まで見られたと考えられます。

これらの結果から、これまでコスト上昇が大きな懸念となりえた優良広告面配信において、その懸念を払拭し、積極的にブランドセーフティ対策をして頂けるようになりました。加えてその先の、広告効果の向上も期待できると考えております。

本商品を先駆けとし、AaaSとDoubleVerifyは今後も両者のケイパビリティを活かした商品開発を各種進めてまいります。

また、博報堂ＤＹメディアパートナーズはDoubleVerifyをはじめとしたプラットフォーム各社と共に、今後もデジタル広告の課題に真摯に取り組み、広告主のブランドを毀損しない適切なサービスを提供し、メディア広告効果の最大化と共に事業目標の達成に貢献いたします。

※博報堂ＤＹメディアパートナーズは、デジタルメディア測定、データおよび分析向けソフトウェアプラットフォーム企業であるDoubleVerifyと2024年7月に業務提携を組みました。

2024年7月リリース

AaaSについて

広告業界で長らく続いてきた「広告枠の取引」によるビジネス（いわゆる「予約型」）から「広告効果の最大化」によるビジネス（いわゆる「運用型」）への転換を見据えた、博報堂ＤＹメディアパートナーズが提唱する広告メディアビジネスのデジタルトランスフォーメーションを果たす次世代型モデル＜AaaS®は博報堂ＤＹメディアパートナーズの登録商標＞

DoubleVerifyについて

DoubleVerify (NYSE: DV) は、AIを活用してグローバルブランドに優れたデジタル広告の成果をもたらすメディア・エフェクティブネス・プラットフォームとして業界を牽引しています。より効果的で透明性の高い広告取引を実現することで、デジタル広告を取り巻くエコシステムの強靭化に注力することで、デジタルメディアの買い手と売り手の間の公正な価値交換に貢献しています。