インド関連ファンドの取り扱いを開始

株式会社ジャパンネット銀行（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：田鎖　智人、以下ジャパンネット銀行）では、2019年5月28日（火）より、JNB投資信託で新たにインド関連の2ファンドの取り扱いを開始いたします。

インドは新興国の中でも中国を凌ぐ高い経済成長率の継続が予測され、今後の消費拡⼤に向けた大きな可能性があります。それにともない購買⼒が⾼いとされる中間所得層の割合が年々増加することが見込まれ、消費増加による内需拡大が期待されます※。そういったインドの成長を背景にした「インド内需関連株式ファンド」「インド債券ファンド（毎月分配型）」の2ファンドを取り扱います。同ファンドのインターネット専業銀行での取り扱いはジャパンネット銀行のみです。
※IMFによる2019年～2023年の実質GDP成長率予測、およびEuromonitor International、国連の年間世帯可処分所得データより。

新規取り扱いのインド関連ファンドについて
https://www.japannetbank.co.jp/investment/trust/point_1905.html
インド内需関連株式ファンド
　・消費拡大によって恩恵を受けるインドの内需関連企業の株式に投資を行います。

インド債券ファンド（毎月分配型）
　・インドの国債、政府機関債、地方債、社債、国際機関債等に投資することにより、安定的な金利収益の確保と信託財産の成長を目指します。

【商品概要】

JNB投資信託について
https://www.japannetbank.co.jp/investment/trust/index.html
・ネット銀行ならではの低コスト設定で、購入時手数料を抑えて効率よく運用できます。また、購入時手数料がかからない「ノーロードファンド」も多数取り扱っています（98本※）。
・投資信託口座と普通預金口座が連動しているので、面倒な口座間の資金振替が不要です。
・国内外の株式や債券、REIT（不動産投資信託）などに投資する人気のファンド、高分配や値上がり益が期待できるファンドなど、お客さまのニーズに合ったファンドを厳選し、幅広く取り扱っています（総ファンド数264本※）。
※2019年5月28日現在

今後もジャパンネット銀行は、お客さまの資産運用ニーズにお応えできるよう努めてまいります。

以上

◎投資信託の重要事項について
http://www.japannetbank.co.jp/investment/trust/attention.html

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株式会社ジャパンネット銀行
登録金融機関
関東財務局長（登金）第624号
加入する金融商品取引業協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会
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