デル・テクノロジーズ、日本を含む45カ国以上を対象とした「世界中の企業/組織のイノベーション」の調査結果を発表

「人材」、「プロセス」、「テクノロジー」に関し、イノベーションの推進レベルに基づいて各企業/組織を分類

ニュースの概要
•    全体の18%のみ（日本：5%）が「イノベーター（革新者）」に分類
•    全体の57%（日本：50%）が、イノベーションのパイプラインおよび企業/組織文化の健全性を鑑みたところ、「3～5年のうちに自社/自組織が他に後れを取る恐れがある」と懸念していることが明らかに
•    全体の59%（日本：49%）が、人材が辞めていくのは、「期待したほどのイノベーションを起こせなかったため」であると考えている
•    全体の57%（日本：55%）が、「自社/自組織のテクノロジーは最先端のものではない」と考えており、 「競合に後れを取ることになるのではないか」と懸念している

デル・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大塚 俊彦、以下、デル・テクノロジーズ、URL：https://www.dell.com/ja-jp ）は、「Innovation Index（イノベーション インデックス）（https://www.dell.com/ja-jp/dt/perspectives/innovation-index.htm#tab0=0 ）」の結果を発表しました。この最新調査は、世界45カ国以上、6,600人の従業員（日本：300人）を対象に実施され、イノベーションがビジネスに不可欠な理由、また企業/組織が効果的なイノベーションを実現するために「人材」、「プロセス」、「テクノロジー」をどのように活用すべきかを説明するものとなっています。

イノベーションはビジネスに不可欠:
回答者は「イノベーション リーダー」から「イノベーション ラガード（後進企業/組織）」までの5段階のイノベーション成熟度ベンチマークに位置付けられています（以下図参照）。今回の分析で、「イノベーション リーダー」および「イノベーション アダプター（導入企業/組織）」の上位２グループに分類できたのは、全世界でわずか18%でした（日本：5%）。これらのグループには、エンド ツー エンドのイノベーション戦略があり、世界的な景気の後退やサプライチェーンの諸課題、環境への影響などのさまざまな逆風をうまく乗り切り、継続的な成長を実現しています。

これら上位二つのグループが、不況時にイノベーションを促進させる可能性は、下位グループの「イノベーション フォロワー」および「イノベーション ラガード」などの2.2倍に上ります（日本：4倍）。また、上位グループが、下位グループよりも、高いレベルの売上成長を経験する可能性が1.9倍（日本：2.9倍）です（2022年の年間売上成長予測が15%以上）。これらの要因は、困難な時期にもイノベーションを実行する決断力と能力を擁する「イノベーション レジリエンス」です。

グローバル（45カ国）と日本の結果：

上図のイノベーション成熟度曲線が示しているように、大部分の企業/組織は、規定されたイノベーション戦略がないか、利益を上げるのに苦労しています。「Innovation Index（https://www.dell.com/ja-jp/dt/perspectives/innovation-index.htm#tab0=0 ）」は、ある時点における企業/組織の状態を反映したもので、イノベーションのための「人材」、「プロセス」、「テクノロジー」の準備を整えることで、各企業/組織は改善することができます。

ビジネスには、「革新的なアイデア＋テクノロジー＝インパクト」という強力な公式があります。しかし、企業/組織には影響を与えるいくつもの依存関係があります。多くの場合、これはアイデアに関係していると思われており、大きなひらめきの瞬間が来るのを待っています。しかし、小さな実用的アイデアが、大きな生産性、収益性、目的の実現につながる波及効果を生み出すこともあります。いずれにしても、適切なプロセスとテクノロジーは欠かすことができません。「人材」、「プロセス」、「テクノロジー」の3つすべてがそろって、初めて価値が生み出されます。

人材に基点を置いたイノベーション:
以下の調査結果からも、企業/組織には、すべてのアイデアが違いを生み出し、失敗から学ぶことを奨励するイノベーションの文化を発展させるための支援が必要です。
•    59%（日本：49%）が、「人材が辞めていくのは期待したほどのイノベーションを起こせなかったためである」と考えている
•    64%（日本：54%）が、「自社/自組織の企業文化のさまざまな側面が、自分たちの求める（できるはずの）革新性の実現を妨げている」と回答

企業/組織文化は、リーダー層が設定およびモデル化するものの、71%（日本：65%）が、「自分のリーダーは自らのアイデアを優先する傾向がある」と回答しています。イノベーションを妨げる個人的な障壁の上位には、「失敗を恐れること、リーダーとアイデアを共有する自信のなさ」などが挙げられています。

プロセスに基点を置いたイノベーション：
同様に、企業/組織全体を通じてイノベーションを実現する上で、構造化したデータドリブンなイノベーション プロセスを組み込むことに苦労していることが明らかになりました。本調査で明らかになった主な内容は次のとおりです。
•    「すべてのイノベーションの取り組みをデータに基づいて行っている」と回答しているIT意思決定者は26%のみ（日本：17%）
•    「イノベーション プロジェクトを自社の目標と一致させている企業/組織」は、2社中1社のみ（52%）（日本：42%）。このようなプロセスと戦略の欠如が、イノベーションの優先付けに苦労している理由の一部になっていると考えられます。チームにインパクトを与えるイノベーションへの最大の障壁として挙げられたのは、圧倒的なワークロードによるイノベーションのための時間不足でした。ただし、日本は、この点を最大の障壁とは捉えておらず（45カ国中27位）、最大の障壁として挙げられたのは「失敗を恐れる／アイデアが失敗したときの反響を恐れる」（45カ国中7位）でした。

テクノロジーに基点を置いたイノベーション：
イノベーションを促進する「マルチクラウド」、「エッジ」、「モダン データ インフラストラクチャー」、「Anywhere-Work（場所を問わない働き方）」、「サイバーセキュリティー」の5つのテクノロジーについて、企業/組織がどのようなメリットを得ているのか、またどのような障壁に直面しているのかということを明らかにしています。

•    圧倒的大多数（86%）（日本：62%）は、イノベーションの目標実現を支援するテクノロジーを積極的に求めています。
•    逆に、57%（日本：55%）は、自社/自組織のテクノロジーが最先端のものではなく、競合に後れを取ることになるのではないかと懸念しています。
•    ほぼすべての領域において、可能性を最大限に引き出す上で最大の障壁となっているのが「複雑さ」です。例えば、クラウド プラットフォームやアプリケーション、ツールなどを組み合わせた結果として、偶然マルチクラウド環境に到達したという企業/組織の数が非常に多く、その複雑さが時間とコスト、またイノベーションの貴重な機会を失うことにつながっています。
•    このような状況が、世界規模で技術面におけるイノベーションの障壁であることは、調査で上位に挙げられた項目からも明らかです。
1.    クラウド コストの増加
2.    ビジネス アーキテクチャー全体とITインフラストラクチャー アーキテクチャーの統合の難しさ
3.    新しいクラウド環境へのアプリケーション移行に要する時間とコスト
4.    サイバーセキュリティーの脅威：データおよび安全が確保されていないエッジ デバイスでイノベーションを進められない
5.    エッジでデータを取得して処理するためのITインフラストラクチャーがない

イノベーションに向けた企業/組織のジャーニーをサポートするため、デル・テクノロジーズは「イノベーション リーダーとイノベーションアダプターからの教訓」を公開します。詳細および概要レポートは、https://www.dell.com/ja-jp/dt/perspectives/innovation-index.htm#tab0=0 をご覧ください。

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■デル・テクノロジーズについて
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