本日、ついに情報解禁！『週刊東洋経済』が2024年注目のベンチャー100社を厳選！編集長が教える「すごいベンチャー100」の読み方とは？！

東洋経済オンラインで「2024年注目のベンチャー100社」を先行発表！未来のユニコーンはこの中に！

『週刊東洋経済』を発行する株式会社 東洋経済新報社（本社：東京都中央区、 代表取締役社長：田北浩章）は、2024年9月17日（火）に『週刊東洋経済』9/21・28合併号「すごいベンチャー100 2024年最新版」（特別定価990円）を発売いたします。おかげさまで本特集は多くのベンチャーの皆さまにご注目いただく恒例特集となりました。本日9月13日（金）15時に、東洋経済オンラインにて東洋経済編集部が独自に選んだベンチャー100社を発表しております。

■「すごいベンチャー100 2024年最新版」特設ページ
「すごいベンチャー100 2024年最新版」の発売に併せて、当社Webメディア「東洋経済オンライン」にて特設ページを公開しました。2024年注目のベンチャー100社の発表に加え、有料会員限定の記事などを随時公開いたしますので、ぜひ本誌と併せてご覧ください。

https://toyokeizai.net/articles/-/824233

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https://str.toyokeizai.net/-/tkm/

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https://str.toyokeizai.net/magazine/toyo/20240917/

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そもそも、すごいベンチャーってなに？

「すごいベンチャー100」とは、東洋経済編集部が独自に選んだ有望なベンチャー100社です。毎年、『週刊東洋経済』における本特集では、ユニークなビジネスモデルや先進的な技術を持つベンチャーの中から、資金調達の大きさなどを勘案しながら編集部が厳選しています。対象は原則としてこれまで本特集で選定・記事化したことのない設立10年以内のベンチャー。企業の連結子会社や合弁会社として設立したものは除いており、外国籍のベンチャーは日本人が経営している、もしくは日本で事業展開している場合は対象としています。領域も「AI」や「航空・宇宙」といった直近の注目分野から、「半導体」「モビリティ」「医療」「EC・小売り」「金融」「建設・不動産」など、多岐にわたります。その100社を一覧にしたのが、「すごいベンチャー 2024年最新版100社リスト」です。本日15時に2024年最新版を公開いたしました。

AIなどディープテック領域で大型資金調達が相次ぐ一方、成熟ベンチャーの調達環境は悪化。「優勝劣敗」が鮮明になっている。環境激変下で伸びる未来のユニコーンはここだ。
（『週刊東洋経済』9/21・28合併号「すごいベンチャー100 2024年最新版」P36より）

■東洋経済オンライン｢すごいベンチャー100｣2024年最新版･全リスト 

https://toyokeizai.net/articles/-/824233

『週刊東洋経済』編集長が教える「すごいベンチャー100」の読み方

『週刊東洋経済』編集長の西澤です。

このたび、本誌の定番特集「すごいベンチャー100」が刊行されました。

毎年秋に出しているこの特集は今年で９年目を迎えます。「新しい分野を切り拓くベンチャーにこそ、世の中の未来を変える力がある」という信念を基に、スタートアップの発展を追い続けてきた本誌にとって、特別な意味を持つ企画です。

最新版の2024年版は、昨年大ブレイクしたAI技術を活かした社会課題の解決企業や、宇宙ビジネス関連、次世代モビリティを提案する企業、創薬や半導体関連に新技術を導入する企業など、多士済々の顔ぶれが集結しています（具体的な社名はぜひお手にとってご覧ください）。定量データと定性データを駆使して厳選された100社に、スタートアップの最前線が反映されています。

私も記者・編集時代から多くのベンチャー企業と触れ合ってきました。その対話から学んだことは、アイデアやテクノロジーだけでなく「人」が企業の成長の鍵を握っているということです。「企業は経営者の器以上には大きくなれない」と言われます。昔、私が取材した企業で、「ニッチ領域で手堅く」と答えていたベンチャー経営者は、その後、上場を果たして10年以上たっても売り上げ、利益がほとんど変わらない状態が続いています。

しかし、経営者が「もっと大きく成長したい」と志向すれば、企業はそれに応じて新たなステージへと進むことができます。その成長を実現するためには、まず経営者自身が自己の限界を打破し、視野を広げることが必要です。リスクを恐れずに新たな市場へ進出する決断力や、必要に応じて専門家やパートナーの力を借りる柔軟さが問われます。

東洋経済編集部はそうした大志を抱くスタートアップを応援していきます。昭和の高度経済成長の主役は、当時の大企業ではなく、ソニーやホンダ、セブン＆アイなど、まだあまり名の通っていない新興企業でした。日本経済の本当の意味での復活は、旺盛なベンチャーの活動なくしてはありえません。

西澤 佑介 

1981年生まれ。大阪大学大学院経済学研究科 修士課程修了。2006年に東洋経済新報社入社、編集局配属。記者として自動車、電機、商社業界などを担当。2014年より東洋経済編集部を経て、2019年10月に『会社四季報業界地図』編集長、2022 年 10 月より『週刊東洋経済』副編集長。2024年 7 月に編集局東洋経済編集部担当部長兼『週刊東洋経済』編集長に就任。

『週刊東洋経済』

1895（明治28）年創刊。日本の週刊誌として最も長い歴史を誇り、創刊の理念「健全なる経済社会を先導する」を受け継ぎ、客観的・合理的で信頼度の高い情報を発信、常に半歩先を読む姿勢で新たな視点を提供し続ける。公正な言論、報道活動は多くのビジネスパーソン、経営者から広範な支持と高い評価を得ている。