セリーヌ・ディオン、10年振りとなる来日公演決定!!『Celine Dion Live 2018 in Japan』開催!!
エイベックス・エンタテインメント株式会社は、 ポップミュージック史の中で最も尊敬され、 最も成功を収めているアーティストの一人であるセリーヌ・ディオンの10年振りとなる来日公演『Celine Dion Live 2018 in Japan』を開催することを発表いたしました。
【Celine Dion Live 2018 in Japan 公式サイト】
http://celine-dion.jp
【Celine Dion Live 2018 in Japan 公式サイト】
http://celine-dion.jp
先日1月10日(水)にセリーヌ・ディオンはラスベガスのシーザーズパレスで記者会見を行い、日本を含むアジア太平洋地域7都市でライヴツアー『Celine Dion Live 2018 in Japan』を今夏開催することを発表いたしました。
ツアーは、6月26日(火)に10年振りとなる東京ドーム公演からスタートし、その後は同じく10年振りとなるマカオ、そして初めて公演を行うシンガポール、ジャカルタ、台北、マニラ、バンコクの計7都市で開催いたします。
チケットは一般販売に先駆け、日本のアメリカン・エキスプレスのカード会員様限定優待プログラム“American Express INVITES®”で1月27日(土)午前10時から2月1日(木)23:59まで実施されます。一部の都市のみ対象)他、ファンクラブ会員先行(1/26~1/27)、e+でチケット先着先行販売が2月2日(金)午前10時から始まります。
なお、本公演にシーザーズ・エンターテインメントがスポンサーとして決定いたしました。
公演概要やチケットの詳細についてはオフィシャルHPをご確認下さい。
<セリーヌ・ディオン>
- ポップミュージック史の中で最も尊敬され、最も早く成功を収めているアーティストの一人。
- 30年以上のキャリアの中で、アルバム約2億5,000万枚と驚異的な売り上げを記録。
- さらに、グラミー賞5回、アカデミー賞2回、7つのアメリカでの音楽賞を獲得し、2004年には女性アーティストとして史上最高の売上枚数を記録したことでワールド・ミュージック・アワードのダイヤモンド賞を受賞。
- 2016年、Billboard Music Awardsで名誉あるアイコン賞を受賞。ラスベガスのコロシアム・アット・シーザーズパレスでは1,000回以上のショーを開催し続けており、今もその開催数記録を塗り替え続けています。
【Celine Dion Live 2018 in Japan 公式サイト】
http://celine-dion.jp
〈シーザーズ・エンターテインメント〉
- シーザーズ・エンターテイメント・コーポレーション (NASDAQ上場:ティッカーコード CZR)は、ゲーミング、ホスピタリティー、ライヴ・エンターテイメント業界のグローバルリーダーです。80年前の創業以来、成長を続け、現在世界で約50のカジノ、ホテル、リゾートを運営しています(うち9つは米国ラスベガス)。
- 世界トップクラスの統合型リゾートへの滞在客は、年間1億人以上にのぼり、リゾート内ではセリーヌ・ディオン、エルトン・ジョン、ジェニファー・ロペス、ブリトニー・スピアーズなどのスーパースターによるライヴ公演に加え、セレブリティ・シェフのゴードン・ラムゼイ、松久信幸(ノブ)、ウォルフギャング・パックなどのレストランをお楽しみいただいています。
- MICE業界のリーダーとしても知られ、2,000人を越える専任スタッフが、年間2万件の会議、カンファレンス、イベントをサポートしています。
- イノベーションの実績で知られており、過去5年間に新規および既存施設へ50億ドル(約5500億円)以上の設備投資を実施しています。
- 最高水準の規範に基づいた運営によって、責任あるゲーミングの分野のパイオニアとして広く認識されています。
- 1980年代に責任あるゲーミング・プログラム制度を確立し、以来、この分野における数十年にもわたる専門的経験を有しています。
- 従業員数は約6万人、その50%以上が女性社員となっており、ラスベガス・レビュー・ジャーナルなどから「最も働きやすい職場」に選ばれ続けています。
- 責任ある環境対応も行っており、気候変動対策の分野では、持続可能な経済を推進する国際非営利プロジェクトCDP(カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト)において参加企業のうち評価上位30社のみに与えられるトリプルA判定を3分野で獲得しています。
- 質の高い雇用やその他経済メリットの創出を通して日本の地元の地域社会を活性化し、世界各地から観光客を呼び込むことができる世界基準のJapanese Entertainment Resortを開設・運営するため、日本への長期にわたる投資家となり日本のパートナーと協業していくことに尽力しています。
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