ネイルサロンの倒産が増加、過去最多を更新　店舗急増で競争激化、コロナ禍の直撃が追い打ち

客足減のピークは一旦過ぎたものの、 コロナ禍以前の需要は当面見込めない状況続く

1. ネイルサロンの倒産が、2020年1-11月までに19件発生した。この時点で2000年以降最も多い14年（18件）を上回り過去最多を更新。過去初めてとなる20件台突破がみえてくるなど厳しい状態となっている

   自宅でできるネイル商品の普及もあり、店舗型ネイルサービスは苦戦を強いられている （写真はイメージ）

2. ネイルサロンは近年市場の拡大が続いていたが、一方で店舗は3万店に達するなど競争が激化し、店舗当たりの収益は悪化。そこに新型コロナの感染が拡大、美容の中でも「不要不急」の性質が強いネイル需要がいち早く減少するなどの打撃を受けた
3. ただ、緊急事態宣言の解除後は徐々に客足が戻るなど、需要の減少ピークからは一旦脱出したとみられる。しかし、新型コロナの感染拡大が止まらず、以前ほどの需要が当面見込みづらい中では、さらに激しい生き残り競争に突入する可能性が高い

 

ネイルサロンの倒産は11月時点で既に過去最多を更新（ネイルサロンの倒産　件数推移）

ネイルサロンの倒産が相次いでいる。帝国データバンクの調べでは、ネイルケアや関連サービスを提供する「ネイル専門サロン」の倒産が11月までに19件判明。この時点で2000年以降最も多かった14年（18件）を上回り、過去最多を既に更新している。このペースが続けば、ネイルサロンの倒産は過去初めてとなる20件台の突破もみえており、増加傾向が続いている。 　ネイルサロンの倒産で近年目立つのは、マンションサロンやホームサロンなど、小規模なネイルサロンの倒産が相次いで発生している点だ。市場の拡大に伴い、大手から中小の美容関連企業、独立したネイリストが相次いで市場に参入してきた。 　

しかしその半面、店舗数が急増したことで競争激化の影響が深刻化、収益確保がままならず厳しい経営を余儀なくされてきた。そこに新型コロナウイルスの影響で外出機会が大幅に減少し、メイクなど女性の美容需要減退が重なった。そのため、先行きを見通せずに事業継続を断念せざるを得ないケースも発生するなど、ネイルサロン業態は今厳しい状況下に置かれている。


市場は拡大、でも“儲からない”ネイルサロン業態　店舗乱立で顧客の獲得競争が激化

 

ネイルサービス市場の拡大が続く半面、 競争激化に晒される各店舗では収益が悪化している（ネイルサロンの店舗数と平均売上高）

ネイルサロンの倒産では、そのほとんどが業歴の浅い中小零細規模の事業者で占められている。過去5年間のネイルサロンの倒産をみても、個人店を含めた資本金1000万円未満の倒産が約9割を占めるほか、業歴は平均で約10年、最も短いもので約2年にとどまるなど、業歴が非常に短い点も特徴だ。 　

背景にあるのは、ネイルサロン店舗の急増による顧客獲得競争の激化だ。2005年は約400億円に過ぎなかったネイルサービス市場は、08年に1000億円台を突破。18年は1700億円に達し、13年前から1300億円も拡大した。市場の拡大に伴い店舗数も急増し、18年で全国約2万8000店あったネイルサロン店は、今年で3万店規模を超えるとみられている。美容室などに比べ、キットなどを除けば特別な機器や資格が必要ないネイルサロン業態は、省スペースかつ低資金で開業できるのが魅力。美容サービスの中では参入障壁が比較的低いとされる業態に位置するため、独立・開業するネイリストは多い。 　

他方、市場の成長とは対照的にネイルサロンの経営そのものは年々厳しくなっている。1店舗当たりの年商は2018年時点で約600万円となり、5年前から1割下落。今年はさらに下回る500万円台にまで低下するとみられている。もともと、消費税の引き上げなどで利用者の節約意識が高まると、美容関係への支出は初めに抑制されやすい。なかでも、ヘアサロンなどに比べると相対的に不要不急の性質が強いネイルサービスは、特にその影響を受けやすくなる。加えて、自宅でもできる廉価なネイルケア商品が普及したこともあって、セルフネイルやホームネイルの機会も増加。ターゲットとなる女性顧客がリアル店舗を利用する頻度も減少しやすくなる。 　

結果として、リピーターや新規顧客の獲得に悩むネイルサロンでは、店舗数の急増からライバル店との激しい競争に晒され、集客力の確保を目的に低価格競争に陥っているケースが少なくない。そのため、資金力や経営体力に乏しいネイルサロンが経営に堪え切れなくなり、市場からの退出が近年進む要因となってきた。


客足減のピークは一旦過ぎたものの、 コロナ禍以前の需要は当面見込めない状況続く
こうしたなか、今年に入り新型コロナウイルスの感染が拡大。不要不急の外出自粛や在宅勤務の普及、所得の減少などで美容需要そのものが縮小しており、厳しいネイルサロンの経営に追い打ちをかけている。首都圏でネイルサロン「prish（プリッシュ）」の運営を手掛けるネイルデザインが5月に実施した調査 では、緊急事態宣言の期間中、美容にかける1カ月の支出金額を「0円」と答えた人が約4割に達した。一方、解除後の予定でも「0円」が25.5％と、4人に1人が美容への支出削減を予定しており、平常時に比べて美容の支出を極力抑制する傾向が強まっている。 　

現状をみると、ネイル需要減のピークは一旦過ぎたようだ。ネイルサロン「ファストネイル」などを運営するコンヴァノ は、2020年4－9月期の連結売上高が6億1500万円と、前期に比べて半減した。緊急事態宣言の発出中に店舗運営を取りやめた影響が残ったが、6月以降は店舗に飛沫防止シールドを設置するなど感染防止策を徹底している。また、コロナ禍で客足が遠のいたリピーター向けのキャンペーン展開や、新規顧客の獲得にも注力。その結果、同社の9月の新規顧客数は前年同月に比べても1.4倍に拡大するなど、減少したネイル顧客が再び戻り始めている兆しもある。 　

ただ、在宅勤務の普及などで働く女性を対象にしたオフィス（職場）ネイル需要などは、コロナ禍以前の水準に短期間で回復するかは不透明だ。主要な顧客層の一つである、いわゆる「夜の街」に勤める女性の需要も、大幅な需要回復が見込める状況には当面ない。3万店規模に拡大したネイルサロンは、急激に縮小するパイを取り合う熾烈な生き残り競争に直面することを余儀なくされる見通しで、来年以降も淘汰が進む可能性がある。