AI(人工知能):ボッシュの技術によりクルマが自ら学習し、適切なアクションをとることが可能に
ボッシュがAIを搭載した自動運転用のオンボードコンピューターを発表
ボッシュは未来の自動運転車両のための頭脳を開発中です。ベルリンで開かれた「Bosch ConnectedWorld 2017」国際カンファレンスで、グローバル規模で革新的なテクノロジーとサービスを提供するボッシュは、自動運転車両用のオンボードコンピューターを発表しました。人工知能(AI)を備えたコンピューターは、機械学習の手法で鍛えることができます。
AI対応オンボードコンピューターは、複雑な交通状況でも、また車両にとって初体験の状況でも、自動運転車両を安全に誘導できると期待されています。ボッ シュ取締役会会長のフォルクマル・デナーはモノのインターネット化(IoT)をテーマとする国際業界カンファレンスで、「私たちは、状況を自分で判断して 道路を走るすべをクルマに教えているところです」と述べました。車両はボッシュのセンサーで周囲の状況をモニターできるところまで来ています。次の目標 は、AIを利用して、把握した状況を車両が解釈し、他の道路利用者の次の振る舞いを予測できるようにすることです。「自動運転が道路交通の安全性を高めま す。そして、それに欠かせないのがAIです。私たちはクルマをスマートにします」とボッシュのCEOは述べています。AIのベースとなるオンボードコン ピューター開発のため、ボッシュは米国のテクノロジーカンパニーであるNvidiaと協力します。ボッシュはNvidiaから、機械学習の手法によって生 成したアルゴリズムを搭載したチップの供給を受けます。AIオンボードコンピューターは、遅くとも2020年代初頭には量産化できる見通しです。
ボッシュのAIオンボードコンピューターは歩行者や自転車を識別できます。物体認識と呼ばれるそうした機能に加えて、AIは自動運転車両が状況を評価、判 断するのを助けます。たとえば、ターンシグナルを点灯した車両は、そうでない車両に比べ車線変更する可能性が高いと考えるのが普通です。そうした知識を動 員して、AIを搭載した自動運転車両は、対向車が方向転換しようとしている場合など、複雑な交通状況を認識、評価し、それに応じて自車の動きをコントロー ルします。コンピューターは走行中に学習したすべてのことを人工ニューラルネットワークに蓄えます。エキスパートが、蓄積された知識をラボで解析し、正確 さレベルをチェックします。路上テストを行った後に、人工的に生成された知識構造を、別のAIオンボードコンピューターにコピーし、アップデートします。 「私たちは自動運転を、あらゆる状況に対応できるものにしたいと考えています。2020年代にはドライバーレス車両が日常生活の一部になる見込みです。 ボッシュは技術開発のあらゆる最前線で自動運転の実現に取り組んでいます。私たちはAIの分野でも、業界のリーダー企業としての地位を確立したいと考えて います」。デナーはこのように述べ、さらに、AIがモビリティに限らず、ボッシュのあらゆる事業分野で重要な役割を果たすようになるだろうと、次のように 語りました。「10年後には、事実上すべてのボッシュ製品が何らかの形でAIを利用していると予想されます。多くの製品にAIが採り入れられる一方、AI を搭載していない製品でも製造過程でAIの恩恵を受けるようになるはずです」。今年初め、ボッシュは、AIセンターの設置構想を発表しました。この分野の 専門能力を磨くため、ボッシュは約3億ユーロを投資する計画です。
インターネット上でのセキュアなデータ共有と所有
Bosch ConnectedWorld 2017のオープニングの挨拶の中でデナーは、2,700人ほどの参加者を前に、ボッシュの新しい事業分野開拓につながると期待される革新技術をいくつか リストアップしました。AI、クラウドなどと並んで挙げられたものの一つが、「ブロックチェーン」技術です。消費者はこの技術を使ってデータをオンライン でセキュアに共有できます。その際、第三者に情報が洩れる気遣いはありません。オンラインで当事者同士が取り決め、契約を交わし、支払いを安全に実行でき ます。データの匿名化は技術的に保証されます。ブロックチェーンの基本は一種の分散化データベースで、入力された情報を数千台のコンピューターに伝送しま す。それによってデータの改ざんが不可能となるだけでなく、消費者が特定の1カ所のコンピューティングセンターに依存する度合いが軽減されます。
オドメーターの不正操作防止に向けてボッシュとTÜVが協力
デナーがブロックチェーンの実際的なユースケースとして取り上げたのは、オドメーターの不正操作防止です。ボッシュはこの技術をドイツの技術検査協会ライ ンラントTÜVと共同開発中で、カンファレンスではそのライブデモが行われます。これにより、中古車の走行距離をごまかすという、広く行われている慣行に 終止符が打たれます。ドイツ国内だけで、オドメーターの不正による損害は60億ユーロにのぼると推測されています。不正行為撲滅アイデアの基本は、多数の コンピューターへのデジタルログブックの伝送です。車両は定期的にオドメーターの読みを、単一のコネクターからこれら複数のコンピューターに送ります。車 両のオーナーはスマートフォンアプリで現在の走行キロ数をいつでも確認し、車載ディスプレイの表示と比較できます。愛車を手離すときに、オーナーはオド メーターの表示が正しいことを裏付ける証明書の発行を受けることができます。この証明書をインターネット上、たとえば、中古車販売店のオンラインプラット フォーム上で共有することもできます。
ボッシュは車両を修理工場とネットワーク接続
では、AI、クラウド、そしてブロックチェーンなど、ボッシュのインテリジェントなネットワーク化技術によって私たちの日常生活がどのように変わるので しょうか?デナーはこの質問に答えるため、例を一つ取り上げました。はねた小石が当たって、クルマのサイドウインドウが割れたとします。修理工場はクラウ ド経由で自動的に通知を受け取り、必要な部品を手配します。物流管理のネットワーク化とフォークリフトのネットワーク対応により、顧客が整備工場に着いた ときには交換部品が用意され、クルマの到着を今や遅しと待っています。拡張現実メガネを着用したメカニックが、ディスプレイに表示された指示に従って、他 の方法では考えられないほど、作業をてきぱきと進めます。ドライバーにとってのメリットは明らかです。整備工場でちょっと待つ間に修理は完了し、目的地に 向けて出発できます。クルマを預け翌日受け取りに来る、その間高額の費用を払って代わりの足を確保する、などの必要は一切ありません。
130人が講演、約2,700人が参加
今年で4回目を迎えるBosch ConnectedWorld 2017は、ベルリンで3月15日と16日の両日にわたって開かれます。ベルリンのステーションビルで開催されるこの業界イベントは、モノのインターネッ ト化をテーマとする世界最大級のカンファレンスのひとつです。ネットワーク化がもたらす利点のさまざまな例を、数多くの業界の企業人が紹介します。今年の カンファレンスの参加者は、開発担当者、業界代表、ジャーナリストなど、2,700人ほどにのぼります。講演するのはボッシュのCEOであるフォルクマ ル・デナーほか130名ほどで、その中にはTimotheus Höttges(ドイツ・テレコムCEO)、Edzard Overbeek(HEREのCEO)、Dr. Jen-Hsun Huang(NvidiaのCEO)らの名前も見られます。イベントの一環として開かれるハッカソンには、プログラマー、スタートアップ企業従業員、デザ イナーなど約500名が参加、コネクテッドモビリティ、コネクテッドインダストリー、そしてコネクテッドビルディングに関係した体験情報とアイデアを交換 します。また、併催される展示会で来場者は、80社を超える企業が出品する革新的なネットワーク化ソリューションに触れることができます。
2020年代にはドライバーレス車両が日常生活の一部に
ボッシュのAIオンボードコンピューターは歩行者や自転車を識別できます。物体認識と呼ばれるそうした機能に加えて、AIは自動運転車両が状況を評価、判 断するのを助けます。たとえば、ターンシグナルを点灯した車両は、そうでない車両に比べ車線変更する可能性が高いと考えるのが普通です。そうした知識を動 員して、AIを搭載した自動運転車両は、対向車が方向転換しようとしている場合など、複雑な交通状況を認識、評価し、それに応じて自車の動きをコントロー ルします。コンピューターは走行中に学習したすべてのことを人工ニューラルネットワークに蓄えます。エキスパートが、蓄積された知識をラボで解析し、正確 さレベルをチェックします。路上テストを行った後に、人工的に生成された知識構造を、別のAIオンボードコンピューターにコピーし、アップデートします。 「私たちは自動運転を、あらゆる状況に対応できるものにしたいと考えています。2020年代にはドライバーレス車両が日常生活の一部になる見込みです。 ボッシュは技術開発のあらゆる最前線で自動運転の実現に取り組んでいます。私たちはAIの分野でも、業界のリーダー企業としての地位を確立したいと考えて います」。デナーはこのように述べ、さらに、AIがモビリティに限らず、ボッシュのあらゆる事業分野で重要な役割を果たすようになるだろうと、次のように 語りました。「10年後には、事実上すべてのボッシュ製品が何らかの形でAIを利用していると予想されます。多くの製品にAIが採り入れられる一方、AI を搭載していない製品でも製造過程でAIの恩恵を受けるようになるはずです」。今年初め、ボッシュは、AIセンターの設置構想を発表しました。この分野の 専門能力を磨くため、ボッシュは約3億ユーロを投資する計画です。
インターネット上でのセキュアなデータ共有と所有
Bosch ConnectedWorld 2017のオープニングの挨拶の中でデナーは、2,700人ほどの参加者を前に、ボッシュの新しい事業分野開拓につながると期待される革新技術をいくつか リストアップしました。AI、クラウドなどと並んで挙げられたものの一つが、「ブロックチェーン」技術です。消費者はこの技術を使ってデータをオンライン でセキュアに共有できます。その際、第三者に情報が洩れる気遣いはありません。オンラインで当事者同士が取り決め、契約を交わし、支払いを安全に実行でき ます。データの匿名化は技術的に保証されます。ブロックチェーンの基本は一種の分散化データベースで、入力された情報を数千台のコンピューターに伝送しま す。それによってデータの改ざんが不可能となるだけでなく、消費者が特定の1カ所のコンピューティングセンターに依存する度合いが軽減されます。
オドメーターの不正操作防止に向けてボッシュとTÜVが協力
デナーがブロックチェーンの実際的なユースケースとして取り上げたのは、オドメーターの不正操作防止です。ボッシュはこの技術をドイツの技術検査協会ライ ンラントTÜVと共同開発中で、カンファレンスではそのライブデモが行われます。これにより、中古車の走行距離をごまかすという、広く行われている慣行に 終止符が打たれます。ドイツ国内だけで、オドメーターの不正による損害は60億ユーロにのぼると推測されています。不正行為撲滅アイデアの基本は、多数の コンピューターへのデジタルログブックの伝送です。車両は定期的にオドメーターの読みを、単一のコネクターからこれら複数のコンピューターに送ります。車 両のオーナーはスマートフォンアプリで現在の走行キロ数をいつでも確認し、車載ディスプレイの表示と比較できます。愛車を手離すときに、オーナーはオド メーターの表示が正しいことを裏付ける証明書の発行を受けることができます。この証明書をインターネット上、たとえば、中古車販売店のオンラインプラット フォーム上で共有することもできます。
ボッシュは車両を修理工場とネットワーク接続
では、AI、クラウド、そしてブロックチェーンなど、ボッシュのインテリジェントなネットワーク化技術によって私たちの日常生活がどのように変わるので しょうか?デナーはこの質問に答えるため、例を一つ取り上げました。はねた小石が当たって、クルマのサイドウインドウが割れたとします。修理工場はクラウ ド経由で自動的に通知を受け取り、必要な部品を手配します。物流管理のネットワーク化とフォークリフトのネットワーク対応により、顧客が整備工場に着いた ときには交換部品が用意され、クルマの到着を今や遅しと待っています。拡張現実メガネを着用したメカニックが、ディスプレイに表示された指示に従って、他 の方法では考えられないほど、作業をてきぱきと進めます。ドライバーにとってのメリットは明らかです。整備工場でちょっと待つ間に修理は完了し、目的地に 向けて出発できます。クルマを預け翌日受け取りに来る、その間高額の費用を払って代わりの足を確保する、などの必要は一切ありません。
130人が講演、約2,700人が参加
今年で4回目を迎えるBosch ConnectedWorld 2017は、ベルリンで3月15日と16日の両日にわたって開かれます。ベルリンのステーションビルで開催されるこの業界イベントは、モノのインターネッ ト化をテーマとする世界最大級のカンファレンスのひとつです。ネットワーク化がもたらす利点のさまざまな例を、数多くの業界の企業人が紹介します。今年の カンファレンスの参加者は、開発担当者、業界代表、ジャーナリストなど、2,700人ほどにのぼります。講演するのはボッシュのCEOであるフォルクマ ル・デナーほか130名ほどで、その中にはTimotheus Höttges(ドイツ・テレコムCEO)、Edzard Overbeek(HEREのCEO)、Dr. Jen-Hsun Huang(NvidiaのCEO)らの名前も見られます。イベントの一環として開かれるハッカソンには、プログラマー、スタートアップ企業従業員、デザ イナーなど約500名が参加、コネクテッドモビリティ、コネクテッドインダストリー、そしてコネクテッドビルディングに関係した体験情報とアイデアを交換 します。また、併催される展示会で来場者は、80社を超える企業が出品する革新的なネットワーク化ソリューションに触れることができます。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像