約6割が「ほぼ毎日出社」出社回帰の一方、会議スタイルは「変わらない」が大多数～ビジネスパーソンの出社回帰と会議の変化に関する実態調査2026～

 株式会社MCEAホールディングス（東京都港区／代表取締役社長 齋藤 武育）のグループ会社で、国内最大級の貸し会議室検索サイト「会議室.COM」を運営するアスノシステム株式会社（東京都港区／代表取締役社長 齋藤 武育／以下、「アスノシステム」）は、会社員・経営者などのビジネスパーソン300名を対象に、「出社回帰と会議の変化」に関する調査を実施しました。近年、コロナ禍で普及したリモートワークの見直しを受け、多くの企業で出社を推奨・義務化する動きが広がっています。本調査では、出社頻度の実態や、出社回帰が会議スタイルに与えた影響について明らかにしました。

〖TOPICS〗

■ 直近1年の出社頻度は「変わらない」が約8割（82.7%）

■ 現在「ほぼ毎日出社」が約6割（61.7%）で最多

■ 会議への参加頻度は「ほとんどない」が最多（36.3%）

■ 出社回帰で会議回数は「変わらない」が約9割（86.0%）

■ 対面会議も「変わらない」が約8割（77.0%）

■ 外部会議室は「利用したことはない」が過半数（53.3%）

■ オンライン会議も「変わらない」が約7割（74.0%）

■ 会議の使い分けは「特に使い分けていない」が最多（32.7%）

■ 出社回帰で「特に困っていない」が約6割（59.0%）

■〖調査概要〗

調査対象：会社員（正社員・契約・派遣社員）、経営者・役員

サンプル数：300名

調査方法：インターネット調査

調査期間：2026年5月14日

※本リリースの調査結果を引用する際は「会議室.COM(アスノシステム株式会社)調べ」とご記載ください。

■Q1 直近1年の出社頻度の変化は「変わらない」が約8割（82.7%）

直近1年で出社頻度がどのように変化したかを尋ねたところ、「変わらない」が82.7%と圧倒的多数を占めました。「出社が増えた」（4.0%）と「やや増えた」（8.0%）を合わせた"増加"は12.0%にとどまり、「やや減った」（2.7%）「出社が減った」（2.7%）を合わせた"減少"は5.3%でした。多くのビジネスパーソンにとって、出社頻度は直近1年で大きな変化がなかった実態が明らかになりました。

■Q2 現在「ほぼ毎日出社」が約6割（61.7%）で最多

現在の出社頻度については、「ほぼ毎日出社」が61.7%で最多となりました。次いで「週3～4日」（18.0%）、「週1～2日」（9.7%）と続き、「ほぼ出社しない」は8.0%にとどまりました。出社頻度に変化はないと感じながらも、現状では多くのビジネスパーソンが週の大半を出社して働いている実態がうかがえます。

■Q3 会議の参加頻度は「ほとんどない」が最多（36.3%）

仕事における会議への参加頻度については、「ほとんどない」が36.3%で最も多い結果となりました。次いで「週1回程度」（19.3%）、「週数回」（16.7%）、「月数回」（18.0%）と続き、「ほぼ毎日」は9.7%でした。会議に毎日参加しているビジネスパーソンは1割程度にとどまり、会議頻度には個人差が大きいことが分かりました。

■Q4 出社回帰で会議回数は「変わらない」が約9割（86.0%）

出社頻度の変化が会議の回数に与えた影響を尋ねたところ、「変わらない」が86.0%と大多数を占めました。「増えた」（2.7%）「やや増えた」（6.7%）を合わせた"増加"は9.3%、「やや減った」（3.0%）「減った」（1.7%）を合わせた"減少"は4.7%でした。出社の変化が直接的に会議回数の増減には結びついていないことが示されました。

■Q5 対面会議も「変わらない」が約8割（77.0%）

対面会議が増えたかどうかについては、「変わらない」が77.0%で最多となりました。「増えた」（4.7%）と「やや増えた」（10.3%）を合わせた"増加"は15.0%にとどまり、出社回帰が進んでいる中でも、対面会議の実施状況は大きく変わっていないビジネスパーソンが多いことが分かりました。

■Q6 外部会議室の利用は「利用したことはない」が過半数（53.3%）

対面会議の際、自社会議室以外の外部施設を利用するかを尋ねたところ、「利用したことはない」が53.3%と過半数を占めました。「ほとんど利用しない」（27.7%）を含めると約8割が外部会議室をほぼ使用していない実態が明らかとなりました。一方、「よく利用する」（3.7%）「たまに利用する」（15.3%）を合わせると約2割が外部会議室を活用しており、一定のニーズが存在することも確認されました。

■Q7 オンライン会議も「変わらない」が約7割（74.0%）

オンライン会議が減ったかどうかについては、「変わらない」が74.0%で最多となりました。「減った」（6.3%）と「やや減った」（11.0%）を合わせた"減少"は17.3%にとどまり、出社が増えてもオンライン会議の頻度はほとんど変化していないビジネスパーソンが多数派であることが示されました。

■Q8 会議の使い分けは「特に使い分けていない」が最多（32.7%）

オンライン会議と対面会議の使い分けについては、「特に使い分けていない」が32.7%で最多となりました。次いで「基本は対面会議」（31.7%）、「内容によって使い分けている」（18.7%）、「基本はオンライン会議」（17.0%）と続きました。意図的な使い分けをしているビジネスパーソンは全体の5割程度にとどまり、会議形式が状況に応じて自然に決まっているケースが多いことがうかがえます。

■Q9 出社回帰で「特に困っていない」が約6割（59.0%）

出社回帰によって困っていることを尋ねたところ（複数回答）、「特にない」が59.0%と最多でした。一方で具体的な課題としては、「通勤時間の増加」（12.7%）、「Web会議用ブースや会議室の不足」（13.0%）、「自席での会議による周囲への配慮」（11.3%）、「対面とオンラインの混在によるスケジュールの複雑化」（10.7%）、「時間の自由度の低下」（10.7%）などが挙げられました。困っているビジネスパーソンの中では、会議環境や働く場所に関する課題が浮き彫りとなりました。

■まとめ

本調査から、多くのビジネスパーソンが「ほぼ毎日出社」という高い出社頻度で働きながらも、直近1年での出社頻度の変化や、会議の回数・形式については「変わらない」と感じている実態が明らかとなりました。出社回帰が社会的に注目されている一方で、個々のビジネスパーソンにとっては、すでに出社が定着した状態であり、劇的な変化は起きていないと認識されていることがうかがえます。

また、対面・オンライン双方の会議形式において変化を感じていない人が多数派であり、ハイブリッドワーク環境が日常として定着していることが示されました。一方で、困っていることとして「Web会議用ブースや会議室の不足」が上位に挙がったことから、出社者が増えることで会議スペースの確保が課題となっているケースも一定数存在することが分かりました。

こうした背景を踏まえ、アスノシステムが運営する会議室検索サイト「会議室.COM」では、用途や人数、エリアに応じた最適な会議室の選択を支援することで、より効率的で生産性の高い会議環境の実現に貢献してまいります。

今後も当社では、働き方や会議に関する実態調査を継続的に実施し、企業の生産性向上に資する情報発信を行ってまいります。

■会議室.COMとは

会議室.COMは、全国の貸し会議室やレンタルスペースを検索・比較できる国内最大級の会議室検索サイトです。エリアや利用人数、用途などの条件から最適な会議室を簡単に探すことができ、企業の会議や研修、セミナー、イベントなど幅広い用途で活用されています。

近年は、働き方の多様化やハイブリッドワークの普及に伴い、社外での会議や打ち合わせのニーズも高まっており、柔軟な会議環境を実現するサービスとして多くのビジネスパーソンに利用されています。

本調査の結果からも、会議環境の重要性が改めて示されており、会議室.COMでは今後も企業の生産性向上に寄与する会議環境の提供を目指してまいります。

サイトURL： https://www.kaigishitu.com/

【アスノシステム株式会社とは】

TO CREATE TOMORROW

明日を創造する企業

●よりよい社会の明日を創る IT企業

アスノシステム株式会社は、2009年に設立。システム開発を本業とし、エンドユーザーを意識したモノづくりを行なってまいりました。

前身の『シゲル情報サービス株式会社』の創業から数えて38年の実績と経験を有しています。

国内最大級の貸し会議室検索サイト『会議室.COM』、レンタルオフィス検索サイト『レンタルオフィス.com』など、自社サービス・メディアの立ち上げにより、アスノシステムが主体となり、“社会にとって次に必要なものは何なのか”を考え、ITを駆使してよりよい社会の明日を創っていく企業です。

●開発だけじゃない！世の中に必要なサービスを考え、生み出す

アスノシステムでは、さまざまな方面から社会をよりよく、便利にするサービスを提供しています。

国内最大級の貸し会議室検索サイト『会議室.COM』では、関東圏が中心に、九州・沖縄エリアの貸会議室も多数登録があり、エリア内の企業によるセミナーやイベントでの利用はもちろん、他地域から出張をしてくるビジネスパーソンに重宝されています。

他にも、全国のバーチャルオフィスやシェアオフィス、コワーキングスペースの検索ができる『レンタルオフィス.com』、360°パノラマコンテンツの制作サービス『PANOVIEWN』、オンラインチャットで全国の薬剤師にヘルスケアや症状改善について相談をしたり、ヨガや瞑想などプロのインストラクターの動画やコラムでウェルビーイングに寄与する『Olive』、称賛が循環するウェルビーイング福利厚生サービス『Thanks Peer』があります。

会社名　　：アスノシステム株式会社

代表者　　：代表取締役社長　齋藤 武育
本社所在地：東京都港区高輪二丁目16番37号 高輪JEBL 2階
設立年月日：2009年9月1日

資本金　　：1億円
URL　　　：https://asno-sys.co.jp　（コーポレートサイト）

事業内容　：システム開発事業 / オフショア開発事業 / SES事業 / Webインテグレーション事業/

　　　　　　 MVSソリューション事業 / Webサービス事業 / ERPパッケージ販売・保守

【株式会社MCEAホールディングスとは】

MCEAホールディングスグループは「人とビジネスの可能性を最大化する」という理念のもと、ITフリーランスエンジニアエージェント事業を行う株式会社PE-BANK、システム開発を本業としたITサービス業を行うアスノシステム株式会社、そしてグループの形成支援と経営推進を行う株式会社MCEAホールディングスの3社からなる組織です。1989年5月に15名のITフリーランスが中心となり立ち上げた「首都圏コンピュータ技術者協同組合」をルーツとする共存共栄の思いを基に、今後も皆様から求められる価値ある企業となるようこれからも取り組んでまいります。

会社名 　　 ：株式会社MCEAホールディングス

代表者 ：代表取締役社長　齋藤 武育
本社所在地 ：東京都港区高輪2丁目15番8号　グレイスビル泉岳寺前
設立年月日 ：2015年9月1日
資本金　　 ：1億円

ホームページ：https://mcea-hld.jp/