「Logicad Video Ads」、キャッチアップ放送向け広告配信機能を拡充

～テレビ視聴データを活用した広告配信との連携も可能に～

SMN株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：石井 隆一、以下SMN）は、この度、提供する「Logicad Video Ads」において、広告配信の機能を拡充しました。

「Logicad Video Ads」は、DSP（*1）「Logicad」をベースとした動画広告配信メニューとして、独自のターゲティング技術を活用し、主にWEB上での動画広告を配信してきました。今回の機能拡充では、キャッチアップ放送（見逃し配信動画）への広告配信を強化します。

■主な機能
１． 「クリッカブル配信」（PC、スマートフォン端末視聴向け）
キャッチアップ放送を視聴するユーザーに広告を配信した際、指定のサイト（自社サイト、広告商品サイトなど）に直接遷移できるものです。「クリッカブル配信」の拡充により、キャッチアップ放送を視聴するユーザーが広告に接触した際の効果（広告をクリックしたか、購入に至ったか、など）を測定することが可能となります。

2． 「コネクテッドテレビ配信」
インターネットに結線されたテレビ端末で視聴できるコネクテッドテレビ（*2）内の、キャッチアップ放送への広告配信が可能となります。昨今の生活様式の変化に伴い、キャッチアップ放送においてもコネクテッドテレビを経由した視聴が増えています。今回の配信拡充により、幅広いユーザーへの広告リーチが実現できます。

3． 「TVBridge Ads」と連携したターゲティング配信
SMNが提供する日本最大級のテレビ視聴データ活用広告配信サービス「TVBridge Ads」 （Connected TV Data Bridge Ads）と連携したキャップアップ放送への配信も行います。具体的には、国内大手テレビメーカーのテレビ視聴データ（*3）と、SMNのデジタルメディアの接触データ（スマートフォン、PC上で閲覧したWebやアプリの行動データ）を基に、ターゲットの興味対象を判別し、ブランディング領域を含む商材の特性に応じた広告を配信するものです。テレビ視聴データの活用によりテレビとデジタルメディアを横断したアプローチが可能になり、新たなリーチの獲得を実現します。
 
近年、生活者のテレビ視聴形態は、従来のテレビ番組をはじめインターネット視聴など、大きく拡がっています。また、メディア接触行動も、テレビと同時にスマートフォンを視聴するなど、多様化しています。なかでも、インターネットに結線されたコネクテッドテレビでの視聴や、各端末でのキャッチアップ放送（見逃し配信動画）をはじめとした動画コンテンツ視聴が拡がっています。関連するコネクテッドテレビ広告市場は、今後も拡大することが予想され、2024年の市場規模は558億円に達すると予測されています。
※「出典：SMN／デジタルインファクト調べ」
　https://www.so-netmedia.jp/topics/news-2020-pr_release_20201022/

SMNは、今後も多様化する広告配信の要望に対し、提供する各サービスを通じて積極的にサポートをしていくことで、企業のデジタルマーケティングの最適化を支援します。

*1　DSP（Demand Side Platform）
広告主の広告効果の最大化を支援する広告配信プラットフォーム。広告媒体社の広告収益を最大化するためのプラットフォームSSP（Supply Side Platform）とともに、RTB（Real Time Bidding）を通じて、広告枠の売買をリアルタイムに行っています。

*2　コネクテッドテレビ
一般的に、スマートテレビ、コネクテッド端末・セットトップBOX、ゲーム機などを介してインターネットに接続されているものを指します。

*3　テレビ視聴データ
ユーザーから広告用途への利用が許諾されているテレビ放送（全国の地上波、BS、CS）の視聴データです。なお、個人を特定する情報は含まれていません。

■SMN株式会社　< https://www.so-netmedia.jp/ >
2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」、実店舗事業者向けマーケティングプラットフォーム「Marketing Touch」のほか、テレビ視聴データ広告配信サービス「TVBridge」を新たに提供するなど、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。

※記載されている会社名、団体名、商品名、サービス名は各社、各団体の商標または登録商標です。