JINS が⽇本の睡眠を変える。産学連携による研究などを通じて社会問題である「睡眠の質低下」の解決を⽬指します

株式会社ジンズホールディングス（東京本社：東京都千代⽥区、代表取締役CEO：⽥中仁、以下JINS）はこれまで蓄積してきた光に関する知⾒を活かし、新たに睡眠をめぐる社会課題解決に向けた取り組みを開始しました。

産学連携で研究を積み重ねてきた光に関する知⾒を活かし、睡眠課題へアプローチ

経済協⼒開発機構（OECD）による調査※1 では、⽇本⼈の平均睡眠時間は7 時間22 分で、調査対象の先進国33 か国の中で最も短いことがわかっており、睡眠不⾜がまるで借⾦のように蓄積していくことを指した「睡眠負債」という⾔葉も⽣まれています。睡眠不⾜は、⽇常⽣活におけるパフォーマンスを低下させるだけでなく、肥満や⽣活習慣病のリスクを⾼めることなどが指摘されています。また、国際シンクタンク・ランド研究所によると、睡眠不⾜によって⽣じる⽇本の経済損失は年間約15 兆円（ 調査当時レート）ともされ、睡眠不⾜が招く経済的影響にも注⽬が集まっています※2。

また、⼦どもにおいても睡眠時間の短さが指摘されており、発達への影響をはじめイライラ、不安が⼤きくなりやすいといった感情⾯への影響などが懸念されています。厚⽣労働省では2023 年度版より「⺟⼦健康⼿帳」に睡眠に関する項⽬を追加。「健康づくりのための睡眠指針」が今年10 年ぶりに改定予定など睡眠を⾒直す動きが⾒られます。今後はより⼀層、社会全体で睡眠の時間や質を改善していくことが求められます。

睡眠に関してこれまでに様々な観点から研究が⾏われてきましたが、JINS が注⽬するのは光と睡眠の関係性です。JINS はアイウエア業界ではめずらしく社内にR&D（研究開発）室を設け、産学連携による光の研究を⻑年積み重ねてきました。その研究の中から、ブルーライトから⽬を守るアイウエアや、⽬に必要とされる光バイオレットライトを選択的に透過するレンズなど、アイウエアの可能性を広げる⾰新的な商品をいち早く⽣み出してきました。JINS はこれまで蓄積してきた光に関する知⾒を、⽇本の⼤きな社会課題のひとつである「睡眠」に対しても活⽤し、企業として貢献するべく、取り組みを開始しました。

※1 OECD, Gender data portal 2021: Time use across the world

※2 RAND Europe, Why Sleep Matters: Quantifying the Economic Costs of Insufficient Sleep 2016

世界的権威による最先端の研究を⽀援。アイウエア業界で唯⼀「⽇本睡眠協会」に参画しステークホルダーとも連携

具体的な取り組みとして、2023 年に睡眠研究の世界的な権威、⻄野精治博⼠（⽶国スタンフォード⼤学医学部精神科教授、スタンフォード睡眠・⽣体リズム研究所所⻑、医学博⼠）、千葉伸太郎博⼠（医学博⼠ 太⽥総合病院記念研究所・太⽥睡眠科学センター所⻑）、前田直⽮医師（スタンフォード⼤学医学部精神科研究員）の3 名による睡眠とブルーライトに関する研究への⽀援を実施しました。今後も最先端の睡眠研究を⽀援していくことで医学界の発展に寄与し、科学的根拠に基づいた睡眠に対する知⾒がより社会に広がることを⽬指します。

またこの度、JINS は2023 年9 ⽉4 ⽇に設⽴を発表した「⼀般社団法⼈ ⽇本睡眠協会」（理事⻑：内村直尚 ⽇本睡眠学会 理事⻑）に加⼊。アカデミア・医学会における科学的根拠を元に、睡眠をめぐる社会課題の解決や産業創造に貢献するという活動⽅針に賛同し、アイウエア業界で唯⼀参画しました。今後JINS は様々なステークホルダーと連携した啓発活動や、製品開発など、光に関する知⾒を活かした多⾓的なアプローチで睡眠をめぐる社会課題の解決に取り組んでまいります。