テレシー、土屋太鳳さんを起用した、LINE公式アカウントの機能拡張ツール「Liny」のテレビCMの制作・放映を担当！

～独自調査で得たインサイトを元に、テレビCMとタクシーCMの両方を用いてターゲット企業担当者の認知度アップを目指す～

株式会社テレシー

2024年1月16日 12時00分

　株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、運用型テレビCMを軸とした統合型マーケテイング・コミュニケーション・サービスを提供する株式会社テレシー(東京都港区、代表取締役CEO：土井健)は、ソーシャルデータバンク株式会社が運営する、LINE公式アカウントの機能拡張ツール「Liny」の初となるテレビCM、加えてタクシーCMの制作・放映を担当させていただきました。

　本リリースでは、テレシーがソーシャルデータバンク様のコミュニケーション課題を解決するために提案をさせていただいた施策の目的と狙いを紹介します。

テレビCM

タイトル　：Liny「できるの!?」篇　

放映開始日：2024年1月15日(月)

放映地域　：関東エリア

URL　　　：https://go.line-sm.com/t-release/liny/cm/15s

タクシーCM

タイトル　：Liny「できるの!?セグメント配信」篇

放映開始日：2024年1月15日(月)

放映地域　：全国

URL　　　：https://go.line-sm.com/t-release/liny/cm/segment/30s

　タイトル　：Liny「できるの!?顧客管理」篇　

　放映開始日：2024年1月15日(月)

　放映地域　：全国

　URL　　　：https://go.line-sm.com/t-release/liny/cm/crm/30s

▼ソーシャルデータバンク株式会社

　 LINE公式アカウントの機能拡張ツール「Liny」を開発・運用。同ツールではセグメント配信・顧客管理・自動応答・流入経路分析などの機能を用いてユーザーの行動、属性、嗜好にあわせた1to1のマーケティングを展開することができる。東京都のLINE公式アカウントをはじめ、全国34都道府県の自治体や金融庁、消費者庁、文部科学省などの省庁でも導入実績がある。ITと戦略を融合させ、企業や経営者が抱える問題を解決し、「世界がもっとおもしろくなる」ための取り組みを続けている。

■ソーシャルデータバンク株式会社様のご依頼の目的：潜在ターゲットにまで広く、かつ正しく「Liny」のサービス認知を広げたい

　すでに地方自治体や省庁、大手企業でも導入実績のあるLinyですが、更なるクライアント獲得のためにデジタル・マーケティング施策だけでなく、オフライン施策実施の検討をされていました。Linyを導入することによってLINE公式アカウントでできることを伝え、顕在ターゲットだけでなく潜在ターゲットまで広くリーチしながら、同時にサービス内容を正しく伝えたいという課題をお持ちでした。

■テレシーからのご提案：施策の目標として認知度の具体的な数値をご提案

　Linyが選ばれるためには、具体的に何が必要なのか。この課題に取り組むに当たって、テレシーではターゲット企業の担当者様を中心にヒアリング調査を実施しました。

　その結果、実際に導入されたソリューションは、担当者の方の約9割が検討段階で既に「認知」していたということが分かりました。逆に検討落ちとなる理由を聞いたところ、担当者およびその上申対象者である決裁者の「認知度不足」ということも同時に分かりました。この結果から、Linyが候補に挙がり最終的に選ばれるためには、認知度をさらに高めることが必要不可欠だと分かりました。

　そこでテレシーからは、今回の調査結果をもとに施策の目標とするべき認知度の具体的な数値を設定し、達成までのアプローチをご提案させていただきました。

目標達成に向けたアプローチ

①効果的な媒体選び：

　テレビCMで全体の認知度を上げ、タクシーCMで役職者のサービス理解度を上げる

　上述した目標を達成する媒体として、今回テレビCMとタクシーCMの両方をご提案させていただきました。テレシーの独自調査からLinyの現在の想定認知度を設定し、1年後に目標の認知度を達成するために必要なテレビCMの出稿量を電通グループ独自の計測ツールからシミュレーション。それを踏まえて想定されるリーチ数、コスト、費用対効果の高いメディアプランをご提案させていただきました。

　またタクシーCMは、サービス導入に決定権を持つ役職者の視聴、問い合わせが多い媒体です。テレビCMと同時期に実施することで、目標の認知度を達成し、単なる認知拡大だけではなく役職者のサービスの理解度アップも狙えると考え、30秒のタクシーCMも同時にご提案いたしました。