【GIGAスクール5年目】ICT活用が定着、上位3自治体はロイロノート・スクール採用
文部科学省が公表した「令和7年度 全国学力・学習状況調査」の結果により、ロイロノート・スクールを導入している政令指定都市では、PC・タブレットなどのICT機器を「ほぼ毎日」使用する児童生徒の割合が全国上位を占めていることが明らかになりました。GIGAスクール構想の開始から5年、ICTはもはや特別なものではなく、日常の学習ツールとして定着しています。
ICT活用は「特別」から「日常」へ
ロイロノート採用自治体が ICT利用頻度で上位3位を占める
文部科学省が公表した「令和7年度 全国学力・学習状況調査」の結果により、ロイロノート・スクールを導入している政令指定都市では、PCやタブレットなどのICT機器を「ほぼ毎日」活用している児童生徒の割合が高いことが示されました。小・中学校ともに、上位3自治体はいずれも本サービスを採用しています。
GIGAスクール構想の目標の一つであった「ICT活用の日常化」が、ロイロノート・スクール採用自治体では特に高い水準で実現していることが明らかになりました(※1)。

|
1位 |
2位 |
3位 |
全国平均 |
|
|---|---|---|---|---|
|
小学校 |
新潟市(80.8%) |
横浜市(76.8%) |
熊本市(71.7%) |
46.7% |
|
中学校 |
新潟市(85.7%) |
熊本市(76.4%) |
仙台市(65.6%) |
53.2% |

※1「令和7年度 全国学力・学習状況調査」(国立教育政策研究所)(本調査をもとに株式会社LoiLoが分析)
ICT活用により「個別最適な学び」と「協働的な学び」の両立を実現
小学校では、ICTの活用により「自分のペースで学ぶ」個別最適な学びと、「友達と考えを共有・比較する」協働的な学びの両立が進んでいます。
本分析では、児童質問紙の2項目 「自分のペースで学習できる」「友達と考えを共有・比較しやすい」をもとに、各自治体の平均値を比較しました(※2)。その結果、分析対象の6自治体のうち5自治体が全国平均を上回る水準を示しました。ICTが個人の学びとクラス全体での学び合いの双方を支えている様子がうかがえます。

※2 児童質問紙の「自分のペースで理解しながら学習を進めることができる」「友達と考えを共有したり比べたりしやすくなる」に対する肯定的回答(「当てはまる」「どちらかといえば当てはまる」)の割合を分析。
「思考の整理」から「表現の質向上」へ ー 学びの次なるステップ
中学校では、ロイロノート・スクールを利用している多くの自治体で「ICTを活用して情報を整理する力」が全国平均を上回り、思考スキルが着実に育まれていることが明らかになりました。一方で「考えを伝える工夫」や「発表の質」の面では、全国平均と比べてさらなる伸びしろが見られます(※3)。
これは、学習の土台が整い、次の段階である「アウトプットの質を高める」フェーズへと進みつつあることを示しています。「整理」から「表現」、そして「推敲」へと続くプロセスは、生徒が主体的に学ぶ上で極めて重要です。ロイロノート・スクールは、意見共有や相互評価、シンキングツールなどの機能を通して、この学びのプロセスを支援し、生徒の表現力を高めます。

※3 生徒質問紙の「ICTを使って情報を整理することができると思いますか」「発表の構成や資料を工夫していましたか」に対する肯定的回答(「当てはまる」「どちらかといえば当てはまる」)の割合を分析。
調査概要
-
出典:文部科学省「令和7年度 全国学力・学習状況調査」児童生徒質問紙調査(政令指定都市別の公表結果)
-
分析対象:ロイロノート・スクールを導入している6つの政令指定都市(仙台市・横浜市・新潟市・名古屋市・京都市・熊本市)
-
留意事項:本分析は公表データをもとにした相関的な分析であり、特定のツールと学力・意識の間の直接的な因果関係を示すものではありません。
ロイロノート・スクールについて
ロイロノート・スクール(※4)は、小学校から大学まで、すべての教科で使える協働学習・授業支援プラットフォームです。容量無制限で、学習資料や思考プロセスを記録でき、子どもたちの「考える力」や「学ぶ力」を育みます。資料のやりとりや提出物の管理、思考ツールを活用した深い学び、協働編集による相互参照、自動採点テスト、AIによる高精度なWebフィルタなど、多彩な機能で「個別最適な学び」と「協働的な学び」の両立、教員の負担軽減を実現します。マルチプラットフォーム対応で、国内外約1万4000校、毎日290万人以上に利用されています。詳しくはWebページをご覧ください。
※4 ロイロノートは、株式会社LoiLoの商標です。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
