【大人気セミナーを無料公開】【耕種農業・畜産向け】ミャンマー人受け入れセミナー
ミャンマー政府認定圧倒的No.1人材送り出し機関「ミャンマー・ユニティ」は、5月15日(水)に開催した「【耕種農業・畜産向け】ミャンマー人受け入れセミナー」の動画を無料公開いたします。
今回は、耕種農業・畜産向けの特別セミナーを開催いたしました。
昨今の深刻な人手不足解消の手段として、技能実習生や特定技能外国人を雇用する耕種農業・畜産業の方々が急増しています。
今回は耕種農業・畜産業において、特定技能や技能実習でミャンマー人を受けいれるための秘訣を徹底解説しております。
耕種農業・畜産業の人事・採用ご担当者様必見の情報満載でございます。
大人気セミナー動画を公開
大変ご好評いただいた前回のセミナーの動画を、お申込みいただいた方限定で公開いたします!
今回は、耕種農業・畜産向けの特別セミナーを開催いたしました。
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ぜひ5月15日(水)に開催した「【耕種農業・畜産向け】ミャンマー人受け入れセミナー」をご視聴ください。
セミナー内容
① 登壇者ご挨拶
② 耕種農業・畜産業で外国人を雇用する際の制度
③ 日本の深刻な労働力不足
④ 昨今の報道について
⑤ ミャンマー・ユニティのご紹介
1.ミャンマー・ユニティ最新情報
2.なぜミャンマーなのか?
3.「ミャンマー人特定技能候補者リアルタイム検索機能」の特徴と効果
4.大好評 「初期費用ゼロ!」サブスクのご提案
⑥ 耕種農業・畜産業での導入事例・コスト感
⑦ 外国人労働者の人権や働く環境を向上させるために
⑧ 質疑応答
登壇者
北中 彰 ミャンマー政府認定圧倒的No.1人材送り出し機関「ミャンマー・ユニティ」グループCEO・株式会社スリーイーホールディングス 代表取締役社長・スリーイーグループCEO
1960年生まれ。中央大学法学部法律学科卒。大学卒業後、コンピューターサービス株式会社(現SCSK株式会社)に入社。のち1990年12月に株式会社オフィックス(現株式会社スリーイーホールディングス)を創業し、代表取締役就任。トナーカートリッジ、インクカートリッジにおける環境問題に着目し、カートリッジリサイクル事業のパイオニアとなる。
2012年よりミャンマーに進出。のち2013年5月ミャンマーに「ミャンマー・ユニティ」を設立し、グループCEOに就任。2019年12月にミャンマー国内での総送り出し人数No.1となり労働大臣より表彰を受ける。MOEAF(ミャンマー送出機関協会)の2023年9月発表では2位との差が約2.4倍の圧倒的No.1人材送り出し機関となる。現在では、ミャンマー有数の日本企業経営者として、日本の少子高齢化による人材不足問題に着目し、全国で技能実習や特定技能など外国人雇用に関する講演会および情報発信を精力的に行っている。
そのほか、3E Global Co.,Ltd Chairman、3E Yangon Co.,Ltd Chairman、株式会社サップ代表取締役、オフィネット・ドットコム株式会社代表取締役。
日本の言語・文化・ビジネス習慣に通じた質の高い外国人が、 日本のビジネス社会で最大限に活躍できる環境を整えることを目的として設立された⼀般社団法人外国人雇用協議会理事
ミャンマー・ユニティについて
会社名:ミャンマー・ユニティ(Myanmar Unity Co.,Ltd)
所在地:Unity Tower, YS 3, Kandawgyi Yeik Mon, No.137,Upper Pansoedan Road, Mingalar Taungnyunt Township,Yangon, Myanmar
代表者:代表取締役 チョー・ミン・トン
ライセンス:ミャンマー国政府公認送出ライセンス License No.54/2016
設立:2013年5月
資本金:5,500,000円
【日本駐在サポート部】
〒101-0032 東京都千代田区岩本町1-2-11渡東ビルディングアネックス303
MAIL: info@m-unity.com
TEL: 03-5809-2216
FAX: 050-5577-5664
会社HP: https://www.myanmarunity.jp/
ミャンマー・ユニティは、優秀な人材を日本企業へ送り出しており、ミャンマー政府より、2019年のミャンマーNo.1人材送り出し機関として表彰されました。ミャンマー・ユニティ運営の「UJLAC日本語学校」および「UKWTC介護学校」では、「1人ひとりを大切に」という教育ポリシーのもと、日本で働くために必要な“生きた日本語教育・日本の介護現場に通用する介護技術の習得”に力を入れた独自のカリキュラムを実施しています。これまで日本へ送り出した技能実習生の職種は、介護、建設、溶接、食品加工、金属加工など多岐にわたり、ミャンマー国民がひとつでも多くのことを学べる社会づくり、もっと多くのことを学びたいと思える環境づくりを創造していけるよう活動しています。
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