過負荷耐力が最大約40％アップ※1 重負荷作業により強く、使いやすさを追求した電気ディスクグラインダ10機種を発売

https://www.hikoki-powertools.jp/campaign/special/grinder/grinder.html

電動・空気工具を販売する工機ホールディングスジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役　社長執行役員　吉田智彦 以下、工機ホールディングスジャパン）は、電動工具ブランド「HiKOKI(ハイコーキ)」から、電気グラインダ10機種を発売します。タフさとパワフルさに磨きをかけた、使い方に合わせて選べる充実のラインナップです。G 10SLA/G 13SHA/G 10SP5/G 10BP5/G 10SL7/G 13SH7/G 10B4/G 13B2は、2023年7月18日（火）より、G 10SH7/G 10SHAは8月下旬より全国の電動工具取扱販売店などを通じて発売します。

【主な製品特長】

1. 過負荷耐力が最大約40％※1アップ。重負荷作業に強い。

2. 最大出力の向上(最大出力1,160W/G 10SH7シリーズ、最大出力1,100W/G 10SHAシリーズ、G 10SP5)

3. 小形化による操作性向上（G 10SH7/G 10SL7/G 13SH7/G 10SHA/G 10SLA/G 13SHA)

4. 3方向サイドハンドル取付け可能

5. ブレーキ寿命の向上（G 10BP5/G 10B4/G 13B2）

【製品特長】

１．過負荷耐力が最大約40％※1アップ。重負荷作業に強い。

※1アマチュアもしくはステータ温度上昇値が200Kに到達したときのトルク(目安)。それぞれの当社従来製品を100とした場合。過負荷とは、機器や装置が通常の運転条件を超えた限界的な状況（過負荷）に対してどれだけ耐えることができるか、その耐久力を指します。

２．最大出力の向上

G 10SH7シリーズで最大出力1,160W、G 10SHAシリーズ、G 10SP5で最大出力1,100Wを実現しました。

３．小形化による操作性向上（G 10SH7/G 10SL7/G 13SH7/G 10SHA/G 10SLA/G 13SHA)

全長を短縮し、より小型化したことで、取り回しが良くなりました。

４．３方向サイドハンドル取付け可能

サイドハンドルを3箇所に取り付け可能にしたことで、狭所での作業や切断作業がしやすくなりました。

 

５．ブレーキ寿命の向上（G 10B4）

駆動部を最適化し、モーター負荷を低減することで、ブレーキ寿命が向上しました。

【仕様】

【希望小売価格】

G 10SH7シリーズ

ž   G 10SH7　100V/15,100円（税別）　（S）/17,900円（税別）　200V/16,300円（税別）　

ž   G 13SH7　100V/24,200円（税別）　（S）/25,700円（税別）

ž   G 10SL7　100V/17,400円（税別）　（S）/19,000円（税別）

G 10SHAシリーズ

ž   G 10SHA　100V/16,200円（税別）　（E）/18,200円（税別）

ž   G 13SHA　100V/25,700円（税別）　（E）/26,200円（税別）

ž   G 10SLA　100V/18,800円（税別）　（E）/19,300円（税別）

G 10SP5　　16,200円（税別）

G10B4　　18,100円（税別）

G10BP5　　17,700円（税別）

G13B2　　26,200円（税別）

 

工機ホールディングスジャパンはこれからも、販売パートナーのみなさまとともに、お客さま視点に立ったより良い製品の開発とサービスの向上に努め、販売パートナーのみなさまおよびお客さまへの信頼に応えていきます。

 

■工機ホールディングスジャパン株式会社について 

工機ホールディングスジャパン株式会社は、工機ホールディングス株式会社の日本事業統括本部と工機販売株式会社を統合し2021年4月1日に設立されました。工機ホールディングスが企画・製造する電動・空気工具ブランド「HiKOKI(ハイコーキ)」の日本市場におけるマーケティングおよび販売・サービスを統括しています。 

・商品ページ：https://www.hikoki-powertools.jp/ 

 

■工機ホールディングス株式会社について 

工機ホールディングス株式会社は、ドライバ、ドリルなど約1,300 機種の電動工具、釘打機などの空気工具、刈払機や植木バリカンなどの園芸工具、クリーナや高圧洗浄機などの家庭用電化製品群を製造販売するリーディングカンパニーの一つです。70余年の歴史に裏打ちされた高い信頼性と世界最高水準の技術力を誇り、日本はもとより、欧州、米州、アジア、オセアニア、中近東、アフリカにおよぶ世界126ヵ国で販売し、グローバルに事業を展開しています。