第5回BCCC Collaborative Day をオンラインで開催メディアアーティスト落合陽一氏による基調講演デジタルネイチャーとブロックチェーンがもたらす未来とは

一般社団法人ブロックチェーン推進協会（代表理事：平野洋一郎、アステリア(株) 代表取締役社長、以下 BCCC）は、2021年4月2日に「第5回BCCC Collaborative Day」をオンラインで開催することを発表します。
BCCC Collaborative Dayのメインプログラムは、メディアアーティストの落合陽一氏による基調講演です。この講演では、落合氏が提唱するデジタルネイチャーとブロックチェーン技術がもたらす未来について考察。また、トークセッションでは、BCCC理事の鈴木淳一氏を交え、未来に向けてブロックチェーン技術がどのように活用されていくのか。また、デジタルヒューマンの実現化に向けて、ブロックチェーン技術がどのように貢献していくのかといった将来性について対談します。

 

 

イベント名称	BCCC Collaborative Day
開催日時	2021年4月2日（金）15:45〜17:00　 ※オンライン開催
タイムテーブル 登壇者	15:45～15:50　開会・次第説明 15:50～16:00　開会宣言・主催者挨拶 BCCC代表理事：平野 洋一郎 アステリア(株) 代表取締役社長/CEO 16:00～16:20　基調講演 「デジタルネイチャー × ブロックチェーン」 メディアアーティスト 落合 陽一 氏 16:20～17:00　トークセッション 「ブロックチェーンの未来とデジタルヒューマンへの活用性」 落合陽一　メディアアーティスト BCCC理事/トレーサビリティ部会長：鈴木 淳一 (株)電通グループ 電通イノベーションイニシアティブ(DII) 17:00　　　　 閉会（予定）
参加申込サイト	以下のイベントサイトから参加登録願います。 （申し込み期限：4月2日、12時） URL　https://bccccollaborative5.peatix.com/
参加費	1,000円（税込）

 

■登壇者紹介

・落合 陽一

1987年生まれ。東京大学大学院学際情報学府博士課程修了。筑波大学デジタルネイチャー開発研究センター センター長、准教授・JST CREST xDiversityプロジェクト研究代表。「デジタルネイチャー（PLANETS）」、「2030年の世界地図帳（SBクリエイティブ）」など著書多数。「物化する計算機自然と対峙し，質量と映像の間にある憧憬や情念を反芻する」をステートメントに、研究や芸術活動の枠を自由に越境し、探求と表現を継続している。オンラインサロン「落合陽一塾」主宰。

©蜷川実花

 

 

・鈴木 淳一　BCCC理事／(株)電通グループ 電通イノベーションイニシアティブ(DII)

電通内のR&D組織、電通イノベーションイニシアティブにて先端技術の利活用による競争優位戦略、メディアコンテンツ流通戦略などを担当するほかBCCCトレーサビリティ部会長を兼務。プラットフォームフリーかつトラストアンカーレスのトークンエコノミーが導く未来についてホワイトペーパー “Blockchain 3.0: Internet of Value - Human Technology for the Realization of a Society Where the Existence of Exceptional Value is Allowed”(IHIET)にて概念化し、近著・監修『ブロックチェーン3.0』(NTS)にて具体化を試みる。グランフロント大阪のICTコンセプトデザインを手掛け、2013年にAegis Award(LBS)最優秀賞。2016年よりブロックチェーン技術を用いたPoCを宮崎県綾町らと開始。またアウトリーチとしてCERNなどと未来の技術適用について議論する国際ワークショップ”Table Unstable”を主催。放送大学では街づくりを、東京大学ではエシカル消費を研究。

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■「一般社団法人ブロックチェーン推進協会（BCCC）」とは

ブロックチェーン技術はフィンテック（金融 IT 革命）の中核技術として注目を集めるだけでな く、業界を問わず情報システムの進化に大きな貢献をもたらそうとしています。そ こで、本会は、ブロックチェーン技術の未来を確信する国内有志メンバーが、相互に情報交換、 切磋琢磨しながら、ブロックチェーンの普及啓発を行い、ブロックチェーンの適用領域を拡大し、ブロックチェーン技術の進化にも寄与することを目的としま す。さらに、世界のブロックチェーン団体とも連携しその情報を国内で配信するほか、本会で培われた技術と経験は、ブロックチェーン先進国として日本から世界へと向けて発信します。

様々な業界・分野に特化したワーキンググループとして10の部会も運営するなど、最近では金融機関やFinTech関連業界にとどまらず、ブロックチェーン技術を活用する企業の加盟も進み幅広い領域での普及啓発活動を展開しています。
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