田中正明取締役会長　代表執行役社長兼CEO　新年ご挨拶

皆さん、あけましておめでとうございます。新しい年を迎え、気持ちも新たに初日を迎えられたことと思います。

昨年は、新型コロナウイルスの猛威が世界中に蔓延し、これまでの日常が一変して、ウイルスと共生してゆく社会の在り方が問われた一年でした。世界経済が厳しい状況に　直面した中、当社グループも一定の影響を受けましたが、NIPSEA、DULUXグループ、Dunn-Edwards、 BETEKなどの海外パートナー会社が、各地域での強みを最大限に生かし、早い回復を遂げることができました。昨年は、「蜘蛛の巣型経営」を基盤として、当社グループのグローバル化を大きく前進させるとともに、New Normal（新常態）における新しいビジネス機会も見出すことができ、日本ペイントグループの強固な事業基盤と力強い回復力を示すことができました。

2020年は当社グループにとって、大きく飛躍するための基盤を整えた変革の初年度で、膝をかがめていた時代の殻を打ち破り、大きく外へ飛ぶ力をつけた年であったと言えます。１月末から世界中に拡大した新型コロナウイルス感染を背景として、事業環境は急激に　変化しました。急速に感染が拡大する中、まずは世界すべての社員の安全確保、手元流動性の充実、BCPの構築を重視した対策を速やかに進め、テレワークも一気に導入しました。一方で、当社のグローバル化をさらに加速させていくためには、コーポレートガバナンスの強化が不可欠だと考え、昨年3月の株主総会での承認を経て、指名委員会等設置会社に移行しました。

国内で新型コロナウイルスが急速に拡大した5月には抗ウイルス商品を専門に開発する　新しい組織「商品開発部」を設置し、その直後に東京大学との産学協創協定を締結しました。また、R＆D本部や商品開発部は、10月の社会連携講座の開設を待たずして、前倒しで東大の先生方とともに、塗料技術で社会課題を解決する革新的な開発を進めてきました。さらに、9月には国内グループ横断の抗ウイルス・抗菌製品の新ブランド「PROTECTON」を立ち上げ業務用・家庭用塗料の発売を開始しました。

もう一つの大きな出来事は、アジア合弁会社の100%化およびインドネシア事業の買収を進めたことです。この結果、60年近くにわたるNIPSEA事業との協業がいよいよ完成形を迎え、私たちは名実ともにGlobal One Teamとなります。この体制変更を基盤に、自動車塗料事業をグローバル体制に再編した「NPAC」（エヌパック）も本日から先んじて始動しています。

さらに、日本国内生産拠点への投資計画も加速させました。工業用塗料の日本ペイント・インダストリアルコーティングスで粉体塗料を作っている千葉工場をデジタル技術の活用とESGの観点から6月に全面リニューアルしました。国内事業への投資として、今年からは特に「デジタルサプライチェーンの実現」や「サプライチェーンの再構築」を具体化させています。また、10月には、塗料の素晴らしさと魅力を伝えるために、テレビCMの全国放送も開始し、各方面から大きな反響をいただいています。

今日から新しい年が始まります。今月中には、アジア合弁会社の100%化およびインドネシア事業の買収、及びそれに伴うWuthelam宛の第三者割当増資の完了を予定しております。今年を展望すると、IMF経済見通しでは、世界のGDPがプラス5.2%、日本がプラス2.3%で、中国はプラス8.2%の経済成長を見込んでいます。また、昨年末から、新型コロナに効くとされるワクチンの供給が始まりました。日本政府、東京都やIOCは今年夏のオリンピック・パラリンピックの開催に向けて着々と準備を進めています。こうした流れを踏まえ、私が掲げた今年に期待する一文字は、漢字では復活、復旧、復興という「復」という字で、アルファベットでは、「Recovery」、「Resilience」、「Return to normal」等の「Ｒ」です。いずれも、希望を持って前向きに進む環境が整っていくことを示唆する力強い言葉だと思います。ただ、当面は、引き続き、新型コロナ感染症について充分な対策を続けることを忘れてはなりません。

そうした環境変化のもと、2021年は、新しい中期経営計画がスタートし、また、当社グループの創業140周年にあたる記念すべき年でもあります。140年という時間を経て、なお　　こうして事業を継続できますことは、ひとえに皆さまのご支援によるおかげです。改めて御礼申し上げます。当社グループ一丸となって、その御恩にお応えすべく、この先に続く未来に向かって全力を尽くしてまいります。

皆さまにとって今年一年が素晴らしい年となりますよう、心から祈念いたします。本年もどうぞ宜しくお願い申し上げます。

以上