日本調剤、オンライン診療サービス「J:COMオンライン診療」に対応しテレビを使ったオンライン服薬指導を提供へ

日本調剤株式会社 ニュースリリース

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、JCOM株式会社（本社所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：岩木 陽一、以下「J:COM」）が提供するオンライン診療サービス「J:COMオンライン診療」に対応し、テレビを使ったオンライン服薬指導の提供を開始いたします。これにより、患者さまはテレビを使った診療から服薬指導、処方薬の受け取りまでをご自宅で完結することが可能となりました。

　日本調剤では、地域の皆さまが自宅で簡単に診療・服薬指導を受けられるスマート医療の実現を目的として2021年5月に設立された「地域スマート医療コンソーシアム」に参画し、オンライン診療・オンライン服薬指導の推進・普及に向けた活動を行ってまいりました。このたび、同コンソーシアムで協働するJ:COMの「J:COMオンライン診療」に、オンライン服薬指導機能である「おくすり受け取りサービス」が追加されたことを受け、ご家庭のテレビを使ったオンライン服薬指導の提供を開始する運びとなりました。

〈「J:COMオンライン診療」でのおくすり受け取りサービスの利用イメージ〉

 　患者さまは、「J:COMオンライン診療」アプリにて、テレビ画面上で薬局予約、質問票回答、ビデオ通話による処方薬の説明確認、薬局側は、株式会社MICIN のオンライン服薬指導サービス「curon（クロン）お薬サポート」にて、予約/質問票の確認、ビデオ通話による服薬指導、決済、処方薬の配送等を行います。

　日本調剤では、誰もが安心して治療・服薬を継続できる体制を整備し、地域の皆さまの健康に貢献してまいります。


■オンライン診療サービス 「J:COMオンライン診療」について
　「J:COMオンライン診療」は、ご家庭で普段から利用されているテレビに、J:COMが開発したアプリを搭載したSTB(CATVチューナー機器)を接続し、医療機関向けの国内主要オンライン診療システムを提供する株式会社MICINのオンライン診療サービス「curon（クロン）」を経由して診療が受けられるサービスです。日頃お使いのテレビ画面上で、医療機関の診察予約から問診、WEBカメラを通じて診察などが受けられます。また、2023年1月からは、「curon（クロン）お薬サポート」とも連携し、服薬指導の利用も可能となりました。
　また、機器の設置から初期設定、操作方法など、J:COMスタッフが訪問またはお電話でご利用を継続的にサポートさせていただきますので、シニア世代の方でも安心して簡単にご利用いただけます。

「J:COMオンライン診療」特設サイト：https://www.jcom.co.jp/service/telemedicine/

■「地域スマート医療コンソーシアム」について
　詳しくはこちらのプレスリリースをご覧ください。
　https://www.nicho.co.jp/corporate/newsrelease/20210518_nr1/


■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ

日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/

【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。

【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
　日本調剤株式会社 広報部 広報担当
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　　E-Mail：[e-mail]