楽天証券、米国株式取引の注文有効期間を延長

‐業界最長水準※1の最大90日先まで指値注文が有効に‐

　楽天証券株式会社（代表取締役社長:楠 雄治、本社:東京都世田谷区、以下「楽天証券」）は、2018年11月26日（予定）の注文受付分より、米国株式取引の指値注文における注文有効期間を最大90日先まで指定可能となりますのでお知らせします。これにより、当日中に約定しない場合でも、有効期間内の再発注が不要になります。

楽天証券では、業界最低水準※1の取引手数料や投資情報の拡充など、快適な米国株式の取引環境を提供するべく、継続的なサービス改善を行っています。今回はお客様からいただいたご要望にお応えし、米国株式取引における指値注文の注文有効期間を最大90日先まで指定することができるようになります。さらに、国内株式などで提供している「約定通知メール」サービスを米国株式においてもご利用いただけるようになり、注文が約定した際にはメールで約定通知を受け取ることができるようになります。

楽天証券では、米国株式の取引環境の改善を継続的に行っているほか、お支払いただいた手数料の1%に値する「楽天スーパーポイント」または「楽天証券ポイント」をプレゼント※2するポイントプログラムも実施しています。今後もお客様の満足度向上を目指し、より良いサービスの提供に努めてまいります。

※1：米国株式を取り扱っている主要ネット証券（口座数上位3社：SBI証券、マネックス証券、楽天証券）で比較。（2018年11月9日時点）
※2：事前に国内株式の手数料体系を「超割コース」に設定いただく必要がございます。

以上

【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社　（楽天証券ホームページ）
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会