日本最大級のオンラインセキュリティカンファレンス「Security BLAZE 2026」11月11日・12日開催決定！

未確認のサイバー脅威を迎撃せよ！

株式会社網屋

2026年9月29日 10時41分

株式会社網屋（本社：東京都中央区、証券コード：4258）は、日本最大級のオンラインセキュリティカンファレンス「Security BLAZE 2026 ～未確認のサイバー脅威を迎撃せよ！～」を、2026年11月11日（水）・12日（木）の2日間にわたり開催いたします。

本イベントは、サイバーセキュリティの第一線で活躍する専門家や企業を招き、最新の脅威動向や対策について議論・共有するオンラインカンファレンスです。2021年の初開催から回を重ね、昨年は登録数4,100名を記録。業界関係者に加え、経営層や情報システム部門など幅広い層から高い評価をいただきました。

開催趣旨

サイバー攻撃の手口が高度化・巧妙化する中、企業や組織に求められるセキュリティ対策は日々複雑さを増しています。こうした状況下で、個々の企業が独自に対応するだけでは限界があり、業界全体で知見を共有し、防御力を高めることが不可欠となっています。

「Security BLAZE」は、セキュリティ分野の第一線で活躍する専門家や企業が一堂に会し、最新の脅威動向・事例・対策を共有する国内最大級のオンラインセキュリティカンファレンスです。

2021年の初開催以来、年々参加者数を伸ばし、今では経営層から情報システム部門、セキュリティ担当者まで幅広い層に支持されるイベントへと成長しました。

今年のテーマは、「未確認のサイバー脅威を迎撃せよ！」。

AIを悪用した攻撃やサプライチェーン経由での侵入といった未確認の脅威シグナル――"侵略者"は姿を変えながら企業の防衛圏へ静かに接近します。だからこそ、シグナルを検知した瞬間に、どれだけ迎撃態勢ができているかが組織の命運を大きく左右します。一つの見落としが大きな被害へつながる前に、セキュリティの「防衛司令部」として、最新の脅威動向やサプライチェーンセキュリティ(SCS)評価制度をはじめとする、実践的な防衛戦略を学び、自社の防衛ラインを築きましょう。

開催概要

イベント名　：Security BLAZE 2026

開催日　　　：2026年11月11日（水）・12日（木）

形式　　　　：オンライン開催（EventHubによるライブ配信）

主催　　　　：株式会社網屋

対象　　　　：経営者・役員、経営企画室、情報システム部門、セキュリティ担当部門など
参加費　　　：無料（事前登録制）

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豪華28講演！セキュリティのスペシャリストがここに集結。

11/11（水）

SCS評価制度についても解説！

経済産業省におけるサイバーセキュリティ政策について

経済産業省商務情報政策局サイバーセキュリティ課課長補佐（総括）
金井貴大氏

昨今、サイバー攻撃は高度化しており、事業活動にも影響を与える経営上の重要課題となっています。本講演では、サイバー攻撃の現状を紹介するとともに、2026年度末頃の制度開始を予定している「サプライチェーン強化に向けたセキュリティ対策評価制度」（SCS評価制度）をはじめ、経済産業省が産業界のセキュリティ対策を支援する観点で実施している施策（各種ガイドライン等の整備、JC-STAR、サイバーセキュリティ産業振興戦略、人材育成施策など）を紹介します。

11/12（木）

辻・西尾、脅威深掘り、ぶった斬り

ソフトバンク株式会社プリンシパルセキュリティリサーチャー

辻伸弘氏

東京大学客員研究員

西尾素己氏

皆さんは向き合うべき脅威についてどれだけ知っていますか。言うまでもなく防御するためには攻撃を知る必要があります。しかし、それは常に数や形、大きさを変化させ続け、更には複雑に絡み合ってきています。

我々はそれに追随していかなければなりません。言うは易しですが、これは簡単なことではなく、普段の業務に忙殺されてしまうこともあるでしょう。そこで、このセッションでは、日常的にそんな脅威を見据えている2人の見ている景色を共有・議論することで深掘りしていきます。改めて脅威と向き合い直し、今を知り、脅威をぶった斬っていける準備をする時間にしましょう。

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早期特典は10月14日(水)まで！最大3,500円 Amazonギフト券プレゼントキャンペーン実施中

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▼ 株式会社網屋

『自動化で、誰もが安全を享受できる社会へ』。網屋は、セキュリティ製品・サービスの企画から販売までをワンストップで手掛ける、日本で数少ないサイバーセキュリティ企業です。AIテクノロジーやクラウドネットワークなどの独自技術による「セキュリティの自動化」を軸に、コンサルティングや構築、運用、教育まで、組織のセキュリティ対策を包括的に支援。すべての人がサイバー攻撃のターゲットとなる時代に、すべての人が高水準のセキュリティを受けられる社会を実現します。