ブイキューブ、株式会社神戸製鋼所の株主向けイベントを支援

オンラインで地理的制約と運営負荷を解消

　株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長 グループCEO：間下 直晃、以下 ブイキューブ）は、株式会社神戸製鋼所（所在地：兵庫県神戸市、代表取締役社長 勝川 四志彦、以下 神戸製鋼所）が2025年6月に開催した個人株主様向けイベント（以下 本イベント）の運営・配信を支援したことをお知らせいたします。

■イベント支援サービス利用前の課題と利用経緯について

　神戸製鋼所では、新型コロナウイルス流行以前から、個人株主様との対話を重視し、SR活動の一環として年に2回程度、対面での工場見学会を継続的に開催してきました。工場を実際に見学してもらうことで、製品や事業への理解を深めていただくことを狙いとしていました。

 

　しかしながら、こうした見学会は応募者が多く抽選制となることや、地理的な制約によって参加できない株主様が多いことが課題となっていました。また、これ以外の従来の取り組みは、主に企業からの一方向の情報提供が中心で、より広く、深い対話の機会を持つ必要性も感じていました。

 

　そうした中、2020年以降のコロナ禍により対面でのイベント開催が困難になり、リアルでの接点づくりが一時中断を余儀無くされました。一方で、社会全体でオンラインツールが急速に普及したことを受け、新たな手段としてオンラインでの本イベントの開催を決めました。

 

　オンラインでの開催は、地理的な制約を受けずに全国の個人株主様との対話が可能になるというメリットがあり、また、チャット機能を活用して個人株主様の質問にリアルタイムで回答できるなど、双方向のコミュニケーションも実現可能です。

 

 

ブイキューブのイベントサポートサービスが採用されたポイント：

• 株主総会やIR支援の実績が豊富な点

• 大規模配信に対応できる通信インフラとスタジオ環境が整っている点

■イベントサポートサービス活用方法

　本イベントは、ブイキューブのプラチナスタジオからオンラインで配信されました。イベントではチャット機能を活用し、リアルタイムで個人株主様からの質問を受け付ける仕組みを導入。多くの質問への対応を可能にし、個人株主様との対話の拡充につながりました。参加者からは「気軽に質問できた」との声もあり、企業理解を深める場として新たな価値を創出しています。

　また、配信システムを通じて、入退室時間、視聴時間、離脱率、参加地域や使用デバイスなどの詳細な視聴ログを取得しています。これにより参加傾向を可視化し、次回以降の施策改善や対象者ごとのアプローチ精度向上に活用しています。

 

　イベント終了後、同社からは次のようなコメントをいただいています。

 

「今回のイベントでは大きなトラブルもなく、スムーズに進行できたと感じています。準備段階から丁寧にサポートいただいたことで、本番も安心して臨むことができました。リハーサルでお願いしたこともすぐに対応いただき、とても心強かったです。

スタジオの設備も非常に整っており、プロンプターなどの機材も揃っていて見栄えも良く、安心してお任せできました。オンラインでの開催により、これまで参加が難しかった遠方の株主様から「こういう機会があって嬉しい。これからも株を持ち続けたい」といったお声もいただき、実施の効果を実感しています。

 

 当日はチャットを通じて多くのご質問をいただき、個人株主様のお声を受け止める貴重な機会だと感じています。今後もこのような形で、個人株主様とのコミュニケーションを深めていければと思っています。」

ブイキューブでは、今後もお客様のコミュニケーションDX実現に向けて、さまざまなコミュニケーションサービスを提供してまいります。

 

株式会社神戸製鋼所の導入事例の詳細（導入前の課題や導入効果など）はこちらをご覧ください。

https://jp.vcube.com/eventdx/case/eventdx155.html

 

ブイキューブのイベント支援サービスの詳細はこちらをご覧ください。

https://jp.vcube.com/eventdx

 

ブイキューブの配信スタジオについて、こちらをご覧ください。

https://jp.vcube.com/eventdx/imaging

 

【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】

ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。