SCSK株式会社が「Partner of the Year 2022」を獲得！

ASTERIA Warpビジネスに功績を残した販売・開発パートナー企業を表彰する「ASTERIA Warp Partner Award 2022」を発表し５社が受賞

アステリア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：平野洋一郎、証券コード：3853、以下 アステリア）は、2022年3月期においてASTERIA Warpビジネスに大きな功績を残したパートナーを表彰する「ASTERIA Warp Partner Award 2022」を決定し、SCSK株式会社、株式会社日立ソリューションズ、株式会社システナ、株式会社ラクス、リコージャパン株式会社の5社が受賞したことを発表します。

• ASTERIA Warp Partner Awardの概要

Partner of the Year受賞の様子

「ASTERIA Warp Partner Award」は、ASTERIA Warpビジネスに大きな功績を残したパートナー企業に感謝の意を込めて表彰する制度です。ASTERIA Warpのパートナー制度には現在80社を超える企業が参画し、ソリューション提供や開発サポート等を通じてASTERIA Warp関連ビジネスのさらなる拡大を図っています。
2022年3月期に最も大きな実績を上げた企業に贈られるグランプリ「Partner of the Year 2022」は、SCSK株式会社（本社：東京都江東区、執行役員 社長 最高執行責任者：當麻 隆昭）が獲得。また、2番目に大きな実績を上げた企業に贈られる「Excellent Partner 2022」は、株式会社日立ソリューションズ（本社：東京都品川区、取締役社長：山本 二雄）が獲得しました。
各アワードの受賞パートナー企業には、アステリアがSDGs※１推進の一環として森林の間伐材有効活用に取り組む、熊本県阿蘇郡小国町産の「小国杉」を使った記念盾をお贈りしています。
 

• 「ASTERIA Warp Partner Award 2022」受賞企業

■Partner of the Year 2022
-ASTERIA Warp年間販売実績第1位
受賞企業：SCSK株式会社

この度は、2021年度年間販売実績第１位となり、「Partner of the Year 2022」という栄えある賞をいただきまして誠に有難うございます。3年連続でこのような賞をいただけたのは、ひとえにアステリア社をはじめ、皆様のお力添えをいただいたおかげだと思っております。この場を借りて厚く御礼申し上げます。 2021年度は、経済活動の正常化が進み、中長期的な成長につながるDX関連の投資が増加する中、データ連携の需要の高まりを実感した一年となりました。2022年度におきましても、引続き営業力、技術力の向上を行ない、弊社の重点ビジネスであるASTERIAビジネスの更なる拡大・成長に貢献していきたいと考えております。 SCSK株式会社　執行役員常務 プラットフォーム事業グループ長　小峰 正樹 様

 

■Excellent Partner 2022
-ASTERIA Warp年間販売実績第2位
受賞企業：株式会社日立ソリューションズ

この度は「Excellent Partner 2022」に選出いただき誠にありがとうございます。当社は「ASTERIA Warp」マスターパートナーとして2000年のアライアンス締結以来、20年以上の長きにわたりお取り扱いさせていただいています。これまで、お客様のDX（デジタルトランスフォーメーション）を支える基幹ソリューションとして、ERPパッケージや自社製品であるFutureStage等を連携し、お客様にご利用いただいております。今回の受賞はこのような取り組みが評価いただけた結果であり、大変うれしく感じております。 今後は、お客様のSX（サステナビリティトランスフォーメーション）を見据え、DXを共に推進し続けることで、「ASTERIA Warp」ビジネスの成長に貢献できるように努めてまいります。 株式会社日立ソリューションズ　産業イノベーション事業部 グローバル本部　担当本部長　早樋 憲治 様

■Contribution Award 2022
-ASTERIA Warpを用いたソリューションの構築・展開、ASTERIA Warpをテーマとしたセミナーなどの企画運営に取り組んだ販売・開発パートナー企業およびASTERIA Warpと連携可能な自社製品を持つパートナー企業
受賞企業：
・株式会社システナ
・株式会社ラクス
・リコージャパン株式会社

この度は、3年連続「Contribution Award」という栄えある賞を賜り、誠にありがとうございます。弊社当部門では、RPAツールからAI-OCR、BIツールなど様々なツールを取り扱っており、ノーコード製品として「ASTERIA Warp」の展開を実施しております。「ASTERIA Warp」は、弊社他ソリューションとの親和性が高く、セミナーでは連携という観点で「ASTERIA Warp」を軸に、様々な製品を多くの方にご活用頂けるよう紹介させていただきました。 今年はExcellent Partner、来年はPartner of the Yearを目指し、「ASTERIA Warp」と弊社他製品の連携で様々な観点の提案を推進してまいります。 株式会社システナ ビジネスソリューション事業本部 DX推進部 部長　土屋 俊介 様

 

この度は「コントリビューションアワード」という栄えある賞を賜り、誠にありがとうございます。弊社の提供する経費精算システム「楽楽精算」をお客様にご提案する中で、「既存の社内システムとシームレスにデータ連携したい」というご要望・ご相談を頂くケースが増加しております。そうしたニーズに対して「ASTERIA Warp」は親和性が非常に高く、円滑な提案推進にお力添えを頂いています。 今後も「ASTERIA Warp」を紹介させて頂き、お客様に付加価値を提供して参りたいと思いますので、引き続きのご支援、ご指導を宜しくお願い致します。 株式会社ラクス　クラウド事業本部 楽楽精算事業統括部 事業統括部長　吉岡 耕児 様

 

この度は「Contribution Award」という名誉ある賞を頂き誠に有難うございます。弊社の関西SE部門が「ASTERIA Warp」への取り組みを始めたのは、コロナ禍で世の中の働き方が変化し始めた2年前のことになります。弊社が提供する様々なデジタルサービスをつなげることができ、更に業務を自動化・省力化することのできる「ASTERIA Warp」は、お客様に新しい働き方をご提案する上で最適な製品と考えております。 関西エリアを中心に今後も様々なお客様に提案を進めて参りますので、引き続きご支援の程よろしくお願い申し上げます。 リコージャパン株式会社RICOH Digital Services BU ICT事業本部 ICT技術本部 西日本ソリューション部門 関西DXソリューション部 部長 髙橋 紀元 様

■Project Award 2022
-ASTERIA Warpを用いたプロジェクトで最も優れたソリューションを開発したパートナー企業
受賞企業：SCSK株式会社

■ASTERIA Warpの今後の展開
アステリアのASTERIA Warpは順調に拡大を継続し、現在の導入社数は9,600社を突破。企業データ連携市場（EAI/ESB）では15年連続シェアNo.1※２を継続。2022年3月期決算では、幅広い業界でDXに向けた取り組みの活発化に加え、改正電子帳簿保存法の施行に伴う新たな連携ニーズの拡大が継続し、ASTERIA Warpの売り上げが過去最高を記録しています。
今後も引き続き、ASTERIA Warpの多様なデータソースとの連携機能を様々な業界に拡販するとともに、ノーコードの特徴を生かし、IT人材不足解消など社会課題解決に向けたデータ活用を支援し、業務の効率化・自動化等DX推進に貢献してまいります。

※1 SDGs：Sustainable Development Goalsの略。2015年に国連が設定した「持続可能な開発目標」をいう。
国際社会の共通課題に対する17の目標で構成される。
※2:テクノ･システム･リサーチ社「2021 年ソフトウェアマーケティング総覧 EAI/ESB 市場編」EAI/ESBは、
それぞれEnterprise Application Integration、Enterprise Service Busの略で企業内外のデータ連携を司る製品カテゴリーを指す。
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■『ASTERIA Warp』について（ Webサイト https://www.asteria.com/jp/warp/）
『ASTERIA Warp』は、異なるコンピューターシステムのデータを、ノンプログラミングで連携できるASTERIA Warpを主力製品とするミドルウェアです。メインフレームやクラウド上のサーバーから表計算ソフトまで、様々なシステム間の接続とデータの変換を行うロジックを複雑なプログラミングなしで行えることが評価されています。
■『アステリア株式会社』について（ Webサイト https://www.asteria.com/ ）
アステリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。主力製品のASTERIA Warpは、異なるコンピューターシステムのデータをノーコードで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に9,664社（2022年3月末現在）の企業に導入されています。また、Handbookは、営業資料や会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、1,647件（2022年3月末現在）の企業や公共機関で採用されています。
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