アパグループ 西日本最大客室数のタワーホテル用地を取得

　アパホテルネットワークとして全国最大の502ホテル83,742室（建築・設計中、海外、ＦＣ、パートナーホテルを含む）を展開する総合都市開発のアパグループ（本社：東京都港区赤坂3-2-3　代表：元谷外志雄）は、西日本※最大客室数となるタワーホテル開発用地を取得した。取得会社はアパホーム株式会社となる。

（仮称）アパホテル&リゾート〈梅田駅タワー〉完成予想図

　本案件地は、ＪＲ東海道本線、環状線が乗り入れる大阪最大級のターミナル駅である「大阪」駅より徒歩6分、　大阪メトロ谷町線「東梅田」駅より徒歩2分、ＪＲ東西線「北新地」駅より徒歩4分、阪急線「梅田駅」からも徒歩圏内であり、大阪を代表する歓楽街「北新地」や、「梅田」界隈の百貨店街にも近く、「京都・神戸・奈良」方面へも乗り換えなしでアクセスでき、ビジネスやレジャーに適した至便な立地となる。今後、梅田周辺では「うめきた2期地区開発」や「大阪梅田ツインタワーズ・サウス」など数多くの再開発が予定されており、本プロジェクトの推進が更なる経済効果をもたらすこととなる。また、2025年の大阪万博決定に伴う、大阪エリアでの宿泊需要の増加に応えていく。

　本案件地の開発計画は、客室数1,500室超の超高層31階建タワーホテルとして計画しており、ホテル名は（仮称）アパホテル&リゾート〈梅田駅タワー〉とし、2022年末開業を予定している。なお、アパグループではアパホテル＆リゾート〈横浜ベイタワー〉日本最大級全2,311室、アパホテル＆リゾート〈東京ベイ幕張〉日本最高層50階建・全2,007室に次ぐ客室数で西日本※最大客室数のホテルとなる。詳細内容については、決定次第、随時公表していく。概要は下記の通り。

※西日本：近畿・中国・四国・九州を指す。

 【用地概要】

所在	地番	公簿面積	権利の種類
大阪市北区曽根崎2丁目	1番他	3,199.81㎡	所有権

 

　アパグループでは現在、ホテル単体として日本最高層となるアパホテル＆リゾート〈東京ベイ幕張〉（50階建・全2,007室・千葉県千葉市）を運営中であるほか、本年9月20日には、ホテル単体として日本最大級となるアパホテル＆リゾート〈横浜ベイタワー〉（35階建・全2,311室・神奈川県横浜市）の開業を予定している。また、現在計画中のアパホテル＆リゾート〈両国駅タワー〉（31階建・全1,111室・東京都墨田区・2020年春開業予定）や、アパホテル〈六本木SIX〉（全6棟・1,001室・2020年7月開業予定）、万代5丁目プロジェクト（全1,001室・新潟市中央区・開業日未定）を含む、1,000室超のメガホテルを6ホテル運営・計画中となる。今後も2020年3月末までにアパホテルネットワークとして10万室展開を目指し、ホテル運営・人員効率の向上を踏まえたホテルの大型化、ドミナント戦略により、東京都心や地方中核都市において、ホテル開発用地の取得検討を積極的に行っていく。

【1,000室超のアパホテル一覧】※開業日順

ホテル名	客室数	所在地	開業日(予定日)
アパホテル＆リゾート〈東京ベイ幕張〉 ※全3棟	2,007室	千葉県千葉市	2006年7月1日
アパホテル＆リゾート〈横浜ベイタワー〉	2,311室	神奈川県横浜市	2019年9月20日
アパホテル＆リゾート〈両国駅タワー〉	1,111室	東京都墨田区	2020年春予定
アパホテル〈六本木SIX〉 ※全6棟	1,001室	東京都港区	2020年7月予定
アパホテル＆リゾート〈梅田駅タワー〉	1,500室超	大阪府大阪市	2022年末予定
万代5丁目プロジェクト	1,001室	新潟県新潟市	未定

【アパグループ】
　アパホテルネットワークとして全国最大の502ホテル83,742室（建築・設計中、海外、FC、パートナーホテルを含む）を展開しており、年間宿泊数は約2,292万名（2018年11月期末実績）に上る。アパグループは2010年4月にスタートした「SUMMIT 5（頂上戦略）」では東京都心でトップを取る戦略をとり、東京23区内の直営ホテル数のみで72棟・17,921室（建築・設計中を含む）を達成し、首都圏を中心に全国でタワーホテル6棟・7,008室を含む53棟・19,285室を現在、建築・設計中である。2015年4月にスタートした「SUMMIT 5-Ⅱ(第二次頂上戦略)」では、国内は東京都心から地方中核都市へと展開を広げ、2020年3月末までにパートナーホテルを含むアパホテルネットワークとして10万室を目指す。

■全国のホテル・マンション用地、売りホテル情報募集
https://www.apa.co.jp/form/youchi2/

■アパグループリリース資料
https://prtimes.jp/a/?f=d18265-20190314-1114.pdf