2022年4月度テレビCM放送回数ランキング発表～ランキング初登場のTVerが商品別・エリア別共に目立つ結果に～

SMN株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：井宮 大輔、以下SMN）のグループ会社である株式会社ゼータ・ブリッジ（本社：東京都品川区、代表取締役：安藤 尚隆）は、2022年4月度の全国地上波25局、BS放送6局にて放送されたテレビCMの放送回数を調査し集計しましたので、お知らせいたします。
 

• 2022年4月度 商品別テレビCM放送回数（全国地上波25局、BS放送6局合計）

 

• 2022年4月度の概要

2022年4月度の商品別ランキングは、1位Indeed Japan「Indeed」、2位TVer「NOW ON TVer」、3位リクルートホールディングス「Airワーク」となりました。

今回のランキングで注目すべきは、初登場でランクインした2位TVer「NOW ON TVer」と14位リクルートホールディングス「じゃらん」です。
TVerは2022年4月に、民放公式テレビ配信サービス｢TVer｣と改め、さらには地上波放送の同時配信を「リアルタイム配信」と命名し、4月11日夜からは民放5系列揃ってのリアルタイム配信（地上波同時配信）がスタートしました。このスタートを記念し、4月8日より「もっと、今をつなぐテレビへ。」と題したキャンペーンを行い、テレビCM出稿量も増えました。TVer が行う「リアルタイム配信」は、PCサイトやスマートフォンアプリで視聴できるものであり、今後のテレビCMの在り方も変わるかもしれません。

14位の「じゃらん」は、旅がお得になるクーポンやポイント還元を訴求するクリエイティブになっています。今年のゴールデンウィークは、コロナ禍になり初めての「行動制限のないゴールデンウィーク」でした。このような明るい雰囲気を後押しするクリエイティブを展開することで、企業は人々が出掛ける楽しさを応援しているのではないでしょうか。

また、前月（3月度）から大幅に順位をあげてランクインした興和も注目です。11位に「バンテリンコーワパットEX」（3月度2587位）、12位に「バンテリンコーワサポーター腰椎コルセット」（3月度1931位）とランクインし、両商品共に体の痛みをサポートする商品となっております。季節の変わり目の寒暖差により腰痛など体に異変を感じる人が増える傾向にあるようで、そのような動きに合わせてテレビCMの出稿量を調整する企業の戦略が見られます。

 

• 2022年4月度 エリア別テレビCM放送回数ランキング

商品別ランキングで初登場2位のTVer「NOW ON TVer」は、エリア別ランキングでも複数ランクインし、目立っております。エリア別では、大阪（6位）、名古屋（2位）、福岡（2位）、札幌（1位）と東京を除く4エリアでランクインしました。
民放系列局以外で東京エリアの番組を視聴できなかった地域の方は、今回のTVerのリアルタイム配信により、枠にとらわれずにテレビを視聴することが可能となりました。このような東京エリア以外の地域の方々への利用を促進するべく、東京エリアを除く4エリアでのテレビCMの出稿を重点的に行ったのではないでしょうか。

【東京】

【大阪】

【名古屋】

【福岡】

【札幌】

【BS】

 

• 調査概要

【調査期間】2022月4月1日～4月30日
【対象】番組宣伝を除いた全国地上波25局、BS放送6局のテレビCM
【調査方法】動画認識エンジンを活用したテレビCM自動認識システムにて取得した放送履歴情報を基に調査
 

• お問い合わせ

本ランキングに関するお問い合わせは、下記サイト内の問い合わせフォームより受け付けております。
・サイト：https://www.zeta-bridge.com/

■株式会社ゼータ・ブリッジ < https://www.zeta-bridge.com/ >
2001年10月に設立。要素技術の積み上げではなく、「目、耳など五感から得た情報を人間の脳がいかに処理し、そして感じているか？」を原点とした様々なアルゴリズムを独自に開発しています。人間の感性を超える認識テクノロジーでお客様の課題を解決いたします。テレビCMメタデータ販売、音声・画像認識エンジンを利用したサービスを提供しています。

■SMN株式会社 < https://www.so-netmedia.jp/ >
2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」のほか、テレビ視聴データ広告配信サービス「TVBridge」を新たに提供するなど、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。

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