教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」、学習塾/スクール向け学習管理システム(LMS)市場でシェアNo.1を獲得
~富士キメラ総研の調査レポート「業種別IT投資/デジタルソリューション市場 2024年版」より~
スタディプラス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:廣瀬高志、以下スタディプラス)が提供する教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」は、株式会社富士キメラ総研(本社:東京都中央区日本橋、社長:田中一志、以下富士キメラ総研)が2024年8月に刊行した市場調査レポート「業種別IT投資/デジタルソリューション市場 2024年版」(以下本調査)において、学習塾/スクール向け学習管理システム(LMS)市場(※)でシェアNo.1を獲得したことをお知らせいたします。
※学習管理システム(LMS:Learning Management System)・・・本調査においては、学習塾/スクール向けを主とするeラーニング/オンライン授業の実施に必要な学習教材の配信、受講状況、成績管理などを管理する統合型プラットフォーム/システムが対象。学習コンテンツの提供や保護者との連絡を対象としたサービスは対象外。
■ 概要
富士キメラ総研が発表した本調査によると、少子化を背景にした個別最適な教育の重要性の高まりによって学習管理システムの需要が拡大していることに加えて、デジタル教材の乱立から発生した学習コンテンツの一元管理の需要や学習塾の人材不足に対するソリューションとしての期待の高まりもあり、学習管理システム市場は短期及び中長期での成長が見込まれています。2023年度の市場規模は7億円(実績)となっており、2028年度には20億円に到達すると予測されています。
本調査において、スタディプラスは2023年度の市場シェア率が57.1%で1位を獲得し、2024年度の市場シェア率の見通しは60.0%となっております。スタディプラスは、学習記録でいつでもどこでも生徒とつながり、生徒の成績向上と教室の経営改善を支援するコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」を提供しており、現在は2,700教室以上の学校・学習塾を支援しております。
■ スタディプラス株式会社 取締役 宮坂直コメント
「Studyplus for School」の提供を開始した2016年は、学習塾/スクール向け学習管理システム市場と呼べる規模のものではなく、学習管理といえば紙で行うもので、当時は学習管理をシステムで行うという発想自体がありませんでした。一方で、人口減少の影響で講師採用が難しくなると、映像授業やAIドリル、オンライン英会話など多種多様なデジタル教材が普及し、教室現場ではデジタル教材が乱立し生徒一人ひとりの学習内容を把握することが難しくなりました。こうした課題に直面する学習塾の皆様とお取り組みをご一緒させていただき、気づけば学習塾/スクール向け学習管理システム市場が生まれ、学習管理システムとしては国内最大の全国2700教室でご利用いただくまでになりました。これまでお付き合いいただいたすべての学習塾の皆様に感謝を申し上げつつ、予測不可能な時代を生きることになる子どもたちが、当社のパーパスである「誰もが自分の未来に希望を持てるようにする」ため、より一層取り組んで参りたいと思います。
■ 教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」 概要
「Studyplus for School」は、学習記録でいつでもどこでも生徒とつながり、生徒の成績向上と教室の経営改善を支援するコミュニケーションプラットフォームです。生徒の学校や志望校ごとに異なる、紙教材・デジタル教材のあらゆる学習記録を一元化・可視化することで、教育機関の業務の大半を占める学習指導を効率化し、人手が足りない中でもより良い教育を届けられるようご支援します。同時に、学習記録に加えて、出席記録、入室記録、成績記録、面談記録など、教室運営に必要なあらゆる情報を「Studyplus for School」に集約し、誰でも簡単に業務を効率化できます。
現在、全国の学校や学習塾など2,700教室以上に導入されています。
https://for-school.studyplus.co.jp/
■ スタディプラス株式会社 概要
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所在地:東京都千代田区神田駿河台2丁目5−12 NMF駿河台ビル4階
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代表取締役:廣瀬高志
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事業内容:学習管理アプリ「Studyplus」、若年層向けマーケティングソリューション「Studyplus Ads」、教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」の提供
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設立:2010年5月20日
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