累計130万DL「PinnAR」屋内ナビ機能が自社アプリに実装可能に。屋内ARナビアプリ開発キット「PinnAR SDK」提供開始
屋内ナビゲーション機能を自社施設へ簡単導入可能 / iOS と Android に対応
モバイル通信のクロスボーダー・ソリューションを世界規模で提供する株式会社テレコムスクエア(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:吉竹 雄次 以下テレコムスクエア)は、AR ナビゲーションアプリ「PinnAR(ピナー)」屋内ナビの一部機能を Software Development Kit (以下 SDK)として 2022年 1 月 26 日(水)から提供開始いたします。
当社が開発・運営するARナビゲーションアプリ「PinnAR」に搭載されている屋内ARナビゲーション機能をSDKとして、「PinnAR」以外のアプリケーションへ実装が可能になります。
「PinnAR」の屋内ARナビゲーション機能は、顧客利便性の向上や新型コロナウィルス感染症予防対策として昨年6月に「玉川髙島屋S・C」に展開を開始されて以来、多くの企業様等から引き合いを頂いておりますが、施設様にてすでに開発済みの施設案内アプリに屋内ARナビ機能を実装できないかというお声を多く頂きました。そのようなご要望にお応えし、今回「PinnAR SDK」を提供開始することとなりました。
当社が開発・運営するARナビゲーションアプリ「PinnAR」に搭載されている屋内ARナビゲーション機能をSDKとして、「PinnAR」以外のアプリケーションへ実装が可能になります。
「PinnAR」の屋内ARナビゲーション機能は、顧客利便性の向上や新型コロナウィルス感染症予防対策として昨年6月に「玉川髙島屋S・C」に展開を開始されて以来、多くの企業様等から引き合いを頂いておりますが、施設様にてすでに開発済みの施設案内アプリに屋内ARナビ機能を実装できないかというお声を多く頂きました。そのようなご要望にお応えし、今回「PinnAR SDK」を提供開始することとなりました。
- 「PinnAR」屋内ARナビゲーション機能概要
これら施設で展開している屋内ARナビゲーション機能の特徴は以下となります。
①屋内どこでも自分の位置を測位可能
②店舗や設備を検索し目的地設定が可能
③道を誤った際に自動で道の再設定が行われる
④階をまたぐ案内をシームレスに対応
⑤直感的なARナビゲーションを屋内で実現
⑥iPhone・Androidの両機種に対応
⑦ユーザーは無料で利用可能
※上記7つの特徴の同時搭載は世界初
- 屋内ARナビゲーションアプリ開発キット「PinnAR SDK」概要
当社が独自開発した屋内における現在地測位技術と独自ルーティングエンジンを駆使し商用化に至った「PinnAR」の屋内ARナビゲーション機能を、「PinnAR SDK」としてパッケージ化して提供することで、各施設様が開発コストや時間を大きく削減して、自施設のアプリに屋内ナビ機能を実装※1することが可能になります。
(※1)iOS/Andorid 対応
- 屋内ARナビゲーションアプリ開発キット「PinnAR SDK」 提供内容
①施設様アプリからPinnARの屋内ナビゲーション機能が利用できる
・ARを使った屋内ナビゲーション
・2Dマップの屋内ナビゲーション
<屋内ナビゲーション機能イメージ>
②上記に伴う、施設の登録用管理画面
<登録した施設内スポットのイメージ>
■お問合せ
「PinnAR SDK」導入に関するお問い合わせは以下フォームからお願いいたします。
https://telecomsquare.co.jp/contact.html
- ARナビゲーションアプリ「PinnAR」屋内ナビゲーション機能
・アプリ名 :PinnAR
・価格 :無料
・対応OS :Android 4.4以上、iOS11.4以上
・ダウンロードURL :https://pinnar.onelink.me/3IhY/18f199bd
・「PinnAR」は株式会社テレコムスクエアの登録商標です。
・iPhoneは、米国および他の国々で登録されたAppleInc.の商標です。
iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスにもとづき使用されています。
・「Google」、「Googleマップ」、「Android」は、GoogleLLCの商標または登録商標です。
・「NAVIMICHAEL」は株式会社SCREENホールディングスの商標または登録商標です。
- 企業概要
社名 :株式会社テレコムスクエア
代表者 :代表取締役社長 吉竹 雄次(よしたけ ゆうじ)
本社 :〒102-0076 東京都千代田区五番町6-2 ホーマットホライゾンビル 3F
創業 :1992年(平成4年)
従業員 :211人(2021年1月1日現在)
事業内容:モバイルサービス通信事業(Wi-Fiルーターや携帯電話のレンタル、プリペイドSIMカードの販売など国際モバイル通信機器の提供)デジタルメディア事業(ARナビゲーションアプリや訪日外国人向けメディアの提供)
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