「AIに書かせる」はもう古い。リサーチの限界を突破し、取材を設計する“型”を学ぶメディア関係者向け生成AI実践体験会を開催

株式会社SHIFT AI

2026年6月1日 14時00分

「日本をAI先進国に」をミッションに掲げ、利用者数No.1※の生成AI学習コミュニティ「SHIFT AI」を運営する株式会社SHIFT AI（本社：東京都渋谷区、代表取締役：木内翔大、以下：当社）は、メディア関係者を対象とした『【生成AI実践体験会】AIを「書く道具」から「論点を発見する相棒」へ。』を2026年6月23日（火）に開催いたします。

本体験会では、単なる執筆補助としてのAI活用から一歩踏み込み、膨大な資料から矛盾を見抜き、深い論点を導き出す「思考のパートナー」としての活用法を伝授します。
複雑なリサーチ作業をAIが担うことで、編集者やライターがより本質的なクリエイティブ活動に集中できる、次世代のメディア業務フローを提示します。

メディアの現場が抱える課題と本体験会の役割

現代のメディアシーンでは、「膨大な資料の読み込みが追いつかず、企画が表面的なものに留まってしまう」「AIを導入しても結局ファクトチェックに追われ、効率が上がらない」といった課題が散見されます。
本体験会では、AIを単なる「執筆補助」ではなく、思考をブーストさせる「相棒」として定義し直します。大量の資料から瞬時に矛盾や重要論点を炙り出す「自律型リサーチ」の習得から、読者のインサイトを突き、取材対象者の本音を引き出す「鋭い取材設計の型」までを伝授。企画構成から校閲まで、メディア業務の質とスピードを同時に高める最新ワークフローを体験いただけます。

開催概要

日時： 2026年6月23日（火）19:00〜20:00（予定）

実施形式：オンライン（Zoom）

対象者：編集者、ライター、メディア関係者

参加費：無料

募集期間： 6月1日（月）〜6月22日（月）18:00まで

申込方法：https://forms.gle/3UW35cszcPyy5BiWA

【参加特典】

メディア業務特化型「生成AI活用プロンプト集（計60個）」
資料からの論点抽出・取材設計から、企画出し・取材依頼、記事のリライト・校閲まで。メディア業務の全工程を網羅した即戦力プロンプトをまるごと提供します。
弊社代表木内翔大の著書
『AIのド素人ですが、10年後も仕事とお金に困らない方法を教えて下さい！最悪の未来でも自分だけが助かる本』（KADOKAWA刊）をプレゼントさせていただきます。（後日ご郵送にてお送りさせていただきます。）

【プログラム構成】

オープニング・講師紹介
生成AIの現在地
メディア業務×AI活用戦略
ハンズオン体験
質疑応答＋ SHIFT AIからのメッセージ

講師紹介

古賀伸之（こがのぶゆき）

株式会社SHIFT AI 法人事業部生成AIコンサルタント

公立小学校教諭として13年間、教育困難校の現場に立つ。その経験を活かし生成AI研修の講師に転身。大手企業を含む法人向けに研修を多数実施し、延べ3,000名超の受講者から満足度平均4.5超（5点満点）の評価を得る。「2時間があっという間」「最良の講師」など、わかりやすさと実践性に定評がある。「人の成長に伴走したい」が信条の4児の父。AI経営共創パートナーズ株式会社取締役。教育テック大学院大学1期生。

【会社概要】

株式会社SHIFT AIは、「日本をAI先進国に」というミッションのもと、生成AIをはじめとするAI技術のビジネス活用を学べる、利用者数No.1※の生成AI学習コミュニティ「SHIFT AI」を運営しています。会員数は4万人を超え、法人向けのリスキリング支援サービス「SHIFT AI for Biz」や、教育機関向けの「SHIFT AI for School」など、幅広い分野でAI人材の育成を推進。さらに、独自メディア「SHIFT AI Times」の運営をはじめ、情報発信・研修・イベントを通じて、個人と組織の成長を支援し、日本全体のAI活用を加速させています。

社　名　　株式会社SHIFT AI

所在地　　東京都渋谷区渋谷２丁目24-12 渋谷スクランブルスクエア

代表者　　代表取締役　木内翔大

設立年月　2022年3月18日

資本金　　8,300万円（資本準備金含む）

事業内容　コンサルティング / コミュニティ運営 / Youtubeチャンネル運営 / スクール運営

URL：https://shift-ai.co.jp/

※利用者数No.1

GMOリサーチ&AI株式会社調べ

■調査項目/調査時点（2025年2月）における累計登録者数

■調査対象/企業が運営するAI活用事例や実践ノウハウなど、ビジネス目的でのAI活用に関する講義を提供するコミュニティサービスを対象とし、講義を行わないネットコミュニティや個人運営のコミュニティ、ビジネス目的以外のコミュニティサービスは対象外とする