「Sustainability Report 2026」を公開

2025年度のサステナビリティ活動を発信

旭化成ホームズ株式会社

2026年8月31日 14時00分

旭化成ホームズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大和久裕二）は、2025年度のサステナビリティ活動実績を公開しましたのでお知らせいたします。

当社サステナビリティサイトを更新し、2025年度の活動実績を掲載しました。あわせて、当社グループの主な取り組みをまとめた「Sustainability Report 2026」（抜粋版PDF）を公開しています。
特集では、「事業を通じた社会への貢献」をテーマに、地域や社会の課題に向き合い、新たな価値の創出を目指す当社グループの取り組みを紹介しています。
当社はこれからも、お客様、従業員、環境とともに、時代の要請に応じた価値を共創することで、ステークホルダーの皆様から未来を託していただける人と会社を目指してまいります。

【関連URL】
サステナビリティサイト
https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/sustainable/index.html/

「Sustainability Report 2026」（抜粋版PDF）

https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/sustainable/images/sustainable2026_A3.pdf

Ⅰ．報告対象

◆期間：2025年4月～2026年3月／定性的な情報については2026年4月～7月の情報も一部掲載

◆対象：旭化成ホームズ、及び関連会社

Ⅱ．報告書の主な内容

1．特集

■事業を通じた社会への貢献
住まいを起点に、人と人、人と地域とのつながりを育みながら、事業を通じた社会課題の解決（CSV）と、社会に向き合う活動の両面から、持続可能な社会の実現を目指す取り組みを紹介しています。
また、地域に根差した街づくりを進めるお客様、当社の設計担当者、LONGLIFE総合研究所所長による三者対談を掲載しています。土地に受け継がれてきた人々の想いや関係性を大切にしながら、人と土地、人と人とのつながりを街の価値へと育て、未来につないでいく街づくりの可能性をひもといています。

2．その他の掲載内容（概要）

旭化成ホームズグループが2030年に目指す姿を示した「Vision for 2030」と、中期経営計画（2025～2027年度）の基本方針および進捗を掲載しています。また、マテリアリティの位置づけを再整理するとともに、2027年度および2030年度に向け、「With Customers」「With Environment」「With Employees」「Our Integrity」の4つのテーマごとに新たなKPIを設定し、それぞれの主な取り組みと進捗を報告しています。

■With Customers：未来につなぐ価値をお客様と
社会課題の解決に貢献する商品として、新商品「earth-tect」、リノベーション商品「余白の在る家 The Renovation」、高断熱・高気密住宅「Asu-haus」などを掲載しています。また、「ATLAS」による都市・地域再生やペット共生、防災・減災の取り組みに加え、長期定期点検や外装メンテナンス、オーナー向けWebサイト「HEBELIAN NET.」などのアフターサービスと、ストック住宅の流通を通じて、お客様の暮らしと住まいの価値を長期にわたり支える取り組みを紹介しています。

■With Environment：環境貢献のリーディングカンパニーへ
ZEH・ZEH-Mの普及や既存住宅への太陽光発電・蓄電池の設置、断熱改修など、住宅・建築物の脱炭素化に向けた取り組みを掲載しています。また、給水・給湯管の資源循環や、TNFDに基づく情報開示、「まちもり」「雨庭」による都市緑化・生物多様性保全など、サーキュラーエコノミーとネイチャーポジティブの実現に向けた活動を紹介しています。

■With Employees:一人ひとりのチャレンジを育むチームに
DE＆I方針に基づく職場づくりをはじめ、人財育成・組織開発プログラム「CaMP」や若手社員向け一級建築士取得集中研修など、一人ひとりの能力開発と挑戦を支える取り組みを掲載しています。また、「CCプロジェクト」や「WAKUWAKUチャレンジ」「ACR活動発表会」など、従業員の挑戦と組織を越えた共創を促す活動を紹介しています。

■Our Integrity：誠実な事業運営を通じて信頼を築く
「凛とした現場づくり」や「旭匠グランプリ」、建設技術教育センターでの施工人財の育成など、高品質で安全な製品の提供を支える取り組みを掲載しています。また、図面・文書管理システム「BRIDGE」、サイバー攻撃対策のeラーニング、不審メール訓練、CSR調達アンケートなど、情報資産の保護と責任ある調達に向けた活動を紹介しています。