野村AM、「NEXT FUNDS 日経半導体株指数連動型上場投信」純資産総額が1,000億円を突破

野村アセットマネジメント株式会社（CEO兼代表取締役社長:大越昇一、以下「当社」）が運用するETF「NEXT FUNDS 日経半導体株指数連動型上場投信※1」（以下「本ETF」）の純資産総額が、1,000億円を突破しました。

本ETFは東京証券取引所に上場する半導体関連銘柄のうち時価総額が大きい30銘柄で構成される株価指数「日経半導体株指数（トータルリターン）」への連動を目指して運用されるETFです。半導体市場のさらなる拡大が期待される中で、幅広い投資家の皆様にご活用いただき、足元の堅調なパフォーマンスも相まって残高を伸ばしてきました。

証券 コード	銘柄名	対象指標	信託報酬率	純資産総額 （2026年6月19日時点）
200A	NEXT FUNDS 日経半導体株指数連動型上場投信 （愛称）NF・日経半導体ETF	日経半導体株指数（トータルリターン）	年0.165%（税抜年0.15%）	1,051.6億円

当社は、1995年5月に国内第一号となるETFを上場して以降、国内外株式、債券、REIT、コモディティ、高配当やESG等のテーマ型やレバレッジを効かせたETF等、時代に先駆けた商品を開発してきました。当社が運用するETFシリーズ「NEXT FUNDS」は国内における売買代金や運用残高、本数のシェアで首位※2を維持しています。

当社は、今後も投資家の皆様の資産形成に貢献できるよう、ETFの普及と発展に向けた活動に取り組んでいきます。

※1　本ETFの詳細については当社ホームページをご参照ください。

　　  NEXT FUNDS 日経半導体株指数連動型上場投信

※2  2026年5月末現在

以 上

「NEXT FUNDS」について

「NEXT FUNDS」は、当社が運用するETFシリーズの統一ブランドです。「NEXT FUNDS」の名称は、「野村のETF（上場投資信託）」を意味する「Nomura Exchange Traded FUNDS」の頭文字であるとともに、「次世代のファンド」のラインナップを展開していく意図を表しています。

NEXT FUNDS専用サイト

＜野村アセットマネジメントからのお知らせ＞

■ETFの投資リスク

ETFは、値動きのある有価証券等を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金と異なります。

※  ETFのリスクは上記に限定されません。

信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

 

■ETFに係る費用（2026年6月現在）

市場を通してETFに投資する投資家の皆さまには以下の費用をご負担いただきます。

＜売買手数料＞

市場を通して投資される場合、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）が独自に定める売買手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます（取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません）。

＜信託報酬＞

信託報酬の総額は、次の（1）により計算した額に、（2）により計算した額を加えて得た額とします。

信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。

（1）信託財産の純資産総額に年1.045%※（税抜年0.95%）以内で委託者が定める率を乗じて得た額。

※  複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。

（2）信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55%※（税抜50%）以内の額。

※  複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。

＜その他の費用＞

ETFに関する租税、信託事務の処理に要する諸費用（外国での財産の保管等に要する諸費用を含みます）、受託者の立替えた立替金の利息、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等、その他の諸費用（受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます）およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。

上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

 ※  詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

 

上記は、ファンドのご紹介を目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。記載事項は作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。記載のいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。 野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資者の皆さまのお申込みを承っておりません。ETFの投資にあたっては、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）に口座を開設になり、お申込みください。

当社について

商号：野村アセットマネジメント株式会社

金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第373号

加入協会：一般社団法人資産運用業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会

ウェブサイト：https://www.nomura-am.co.jp/　

X（旧Twitter）：https://x.com/nomura_am_jp