【コロナショック以後のMaaSとは】ファインピース、ブランディング・デジタルプロモーションにて「東京MaaSミーティング」のコンテンツを企画・配信。

ファインピース / FINE PIECE

「東京MaaSミーティング」
特設サイト:http://www.finepiece.jp/tmm/
プレスリリース:https://prtimes.jp/topics/keywords/TMM
公式YouTube:https://www.youtube.com/channel/UC_lAHrSc7YZ9a8JqQnCA86A?sub_confirmation=1

ファインピース株式会社(本社:福岡県福岡市、代表取締役:木下 寛士)では、デジタルネイティブなブランドとしてダイレクトに顧客とつながり、新たな体験価値を創出するための変革(イノベーション)を支援・サポートするための部門「ブランディング・デジタルプロモーション」にて、CAMP(Car Alliance Member Program / カー・アライアンス・メンバー・プログラム、発起人:株式会社ファーストグループ)とのコラボ企画のコンテンツの制作・配信を行った。

今回の企画は、東京大学と慶應義塾大学の教授で社会創発塾塾長などを務める鈴木寛氏を招聘し拡大版として開催した「CAMPミーティング特別対談」のテーマである「社会課題を解決するMaaSの可能性と移動の進化」について、株式会社ファーストグループ(本社:東京都渋谷区)代表取締役社長であり、一般社団法人地域移動課題解決推進協議会の代表理事を務める藤堂 高明氏とのインタビューセッションの動画の展開などとなる。

リアルとデジタルの垣根が技術革新の恩恵で融解し始め、プロダクトブランドのメディア化の流れが加速する中において、「共感からの行動喚起」や「顧客を巻き込んだブランド共創」など、ソーシャル上のユーザー起点のコンテンツやストーリーテリングによる体験価値の創造を基軸としたビジネスモデルの構築をパートナー企業と共に進めていく方針としている。



東京MaaSミーティング コンセプト(藤堂 高明氏インタビュー 第二弾)
- コロナショック以後のMaaSとは -
開疎化トレンドが加速する今、社会課題を解決し地方創生を実現するために求められる移動の進化について。

※「東京MaaSミーティング」は、特定の企業・団体・業界等の枠にこだわることなく、「MaaS(Mobility as a Service)」のテーマにて、各種コラボ企画、セッション動画・レポート配信等を行うコンセプト・ドリブンなブランド総称です。
 

https://youtu.be/2Za1CqMaVv4
 

https://youtu.be/Pfl8Yozy5OI

 
  • 拡大版CAMPミーティングについて
東京大学と慶應義塾大学教授で社会創発塾塾長を務める鈴木寛氏との対談
https://camp.fstg.jp/lms/

東京大学と慶應義塾大学教授で社会創発塾塾長を務める鈴木寛氏との特別対談東京大学と慶應義塾大学教授で社会創発塾塾長を務める鈴木寛氏との特別対談

特別対談01
モビリティーが多拠点居住のカギ握る
https://camp.fstg.jp/lms/20200518/index.html

6月に一般社団法人地域移動課題解決推進協議会が立ち上がります。今回はCAMPミーティング拡大版として、協議会が目指す未来についてお届けします。
東京大学と慶應義塾大学の教授で社会創発塾塾長などを務める鈴木寛氏と同協議会の代表理事でありファーストグループ社長の藤堂高明氏が移動の観点からみた社会課題の解決法や地方創生のあり方を語ります。
 

https://youtu.be/UHvpfvYo230

特別対談02
世界に先行するMaaSモデルを作る
https://camp.fstg.jp/lms/20200518/index02.html

今回はCAMPミーティング拡大版として、一般社団法人地域移動課題解決推進協議会が目指す未来についてお届けしています。第二回目は地域活性化を目指すために、様々なステークホルダーとの連携が欠かせません。どう取り組むべきなのか。自動車整備工場が果たす役割についても語っていただきます。
 

https://youtu.be/1KbTtndNk-k

特別対談03
自動車整備工場が各種サービスのハブに
https://camp.fstg.jp/lms/20200518/index03.html

今回は2人のゲストをお招きしました。新しいモビリティサービスを仕掛ける若き起業家とともに、一般社団法人地域移動課題解決推進協議会が目指す未来について考えました。自動車整備工場が新しいモビリティサービスのハブになれる可能性を秘めています。
 

https://youtu.be/e2O8hWBhhyw

特別対談04
日本独自のMaaSで地域を支える
https://camp.fstg.jp/lms/20200518/index04.html

総論となる4回目はMaaSの可能性について議論しました。地方に持続可能な環境を作るにはどうすれば良いかが話題となりました。移動手段をマイカーに頼りがちな地方にとって最良なMaaSとは何か。一般社団法人地域移動課題解決推進協議会が目指す未来を東京大学と慶應義塾大学の教授で社会創発塾塾長などを務める鈴木寛氏と同協議会の代表理事でありファーストグループ社長の藤堂高明氏が語りました。
 

https://youtu.be/ICF4xpBOP5Q 
 
  • 鈴木 寛氏 プロフィール

鈴木 寛氏鈴木 寛氏

東京大学教授、慶應義塾大学教授、社会創発塾塾長
Teach for All Global Board Member、元・文部科学副大臣、前・文部科学大臣補佐官、日本サッカー協会理事など。

1964年生まれ。東京大学在学中は、東京大学音楽部コールアカデミー、東京六大学合唱連盟(理事)、駒場小劇場ネヴァーランド・ミュージカル・コミュニティ(音楽監督)、東大グリーン・テニスクラブに所属。佐藤誠三郎先生(政治学)、菅野和夫先生(労働法)に師事。

1986年 東京大学法学部卒業後、通商産業省に入省。資源エネルギー庁、国土庁、産業政策局、生活産業局、シドニー大学、山口県庁、機械情報産業局などで勤務

山口県庁出向中に吉田松陰の松下村塾に何度も通い、若者の無限の可能性を実感し、人材育成の大切さに目覚める。郷里神戸の阪神淡路大震災被災(実家は半壊)から半年後の1995年夏から、通産省勤務の傍ら、大学生などを集めた私塾「すずかんゼミ」を主宰し、現在に至る。
省内きってのIT政策通であったが、「IT充実」予算案が旧来型の公共事業予算にすり替えられるなど、官僚の限界を痛感。霞が関から大学教員に転身。慶應義塾大助教授時代は、徹夜で学生たちの相談に乗るなど熱血ぶりを発揮。IT業界はじめ日本を支える実業家や社会起業家などを多数輩出。

慶應義塾大学SFC助教授を経て2001年参議院議員初当選(東京都)。12年間の国会議員在任中、文部科学副大臣を2期務めるなど、教育、医療、スポーツ・文化、科学技術イノベーション、IT政策を中心に活動。参議院憲法審査会幹事、超党派スポーツ振興議連幹事長、東京オリンピック・パラリンピック招致議連事務局長、超党派文化芸術振興議員連盟幹事長や日本ユネスコ委員も歴任。ラグビー・ワールドカップ招致・準備、東京オリンピック・パラリンピックの招致に尽力。

2012年4月、自身の原点である「人づくり」「次代の社会づくり」にいっそう邁進するべく、一般社団法人社会創発塾を創立。社会起業家の育成に力を入れながら、2014年2月より、東京大学公共政策大学院教授、慶應義塾大学政策メディア研究科兼総合政策学部教授に同時就任、日本初の私立・国立大学のクロスアポイントメント。若い世代とともに、「卒近代」をキーワードに各界におけるエポック・メーキング(新時代創世)を目指している。各分野での卒業生たちの大活躍から、今では、「平成の松下村塾」ともしばしば呼ばれ、若者から入ゼミ希望が殺到中。

2014年10月より文部科学省参与、2015年2月より2018年10月まで、文部科学大臣補佐官を四期務める。日本でいち早く、アクティブ・ラーニングの導入を推進。2020年度から始まる次期学習指導要領の改訂、40年ぶりの大学入学制度改革に尽力。
「どんな家に生まれても、どんな地域育っても、すべての子ども・若者の最善の学びを」をライフワークに、希望者全員奨学金、高校無償化、高等教育無償化、幼児教育無償化政策実現など、学習権の保障・充実に尽力。

現在、大阪大学招聘教授(医学部・工学部)、中央大学客員教授、電通大学客員教授、福井大学客員教授、和歌山大学客員教授、日本サッカー協会理事、NPO法人日本教育再興連盟代表理事、独立行政法人日本スポーツ振興センター顧問、JASRAC理事、一般社団法人ストリート・ラグビー・アライアンス代表理事, 一般社団法人日本レース・ラフティング協会会長、一般社団法人INOCHI未来フォーラム理事などを務める。

引用元:http://suzukan.net/profile.html

 
  • 藤堂 高明氏 プロフィール

株式会社ファーストグループ代表取締役。一般社団法人地域移動課題解決推進協議会代表理事。奈良県出身。
大学卒業後大手通信会社に就職し東京で勤務。2003年3月に自動車整備業界へと転職。2007年MBO(マネージメントバイアウト)により代表取締役に就任。毎年7千万の赤字で廃業寸前であった事業を様々な取組みで再建。以降も、大阪や東京・埼玉・千葉などでM&Aや新規出店により事業を拡大し14年で年商30倍を実現させた。
現在、東京本社(渋谷)にてオートアフターマーケット向けITシステム(カーライフAI)を開発中。地方の社会課題を解決するためのモビリティサービスを提供する予定である。
業界活性化のために、経営ノウハウを伝える各種講演や、コラムの執筆(月刊ボデーショップレポート)などの活動の他、最近では新たな自動車整備業界の勉強会組織であるカー・アライアンス・メンバー・プログラム(CAMP)を設立し、より詳細な同社の事業拡大ノウハウを公開・共有している。

<セミナー・講演実績>
日本自動車整備振興会連合会、日本自動車車体整備協同組合連合会、ロータスクラブ他業界諸団体、東京海上日動火災保険株式会社、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社、損害保険ジャパン日本興亜株式会社、全国中小企業団体中央会、中小企業家同友会、自動車ディーラー、ソフトバンクアカデミアプレゼン大会(2度優勝)、NPO法人同志社大学産官学連携支援ネットワーク「未来経営塾」、各種専門学校、各種大学など多数。
 

https://youtu.be/dlEUQ9Ckbbs?t=157 
 
  • ファーストグループ 詳細

会社名:株式会社ファーストグループ
英文社名:FIRST GROUP Inc.
事業内容:カーライフテックサービス
代表者:藤堂 高明
設立年月日:1960年
本社所在地:東京都渋谷区渋谷2-11-5
ストア数:30店
グループ社員数:210名(平成31年2月時点)
 
  • CAMP(Car Alliance Member Program)とは

 

CAMP(カー・アライアンス・メンバー・プログラム)は、複数の異業種企業が互いの利益のために協力し、お互いに活用し合える経営資産の相互関係を構築することで、相乗効果を生み出すことを目指した企業連合です。

この新しい組織であるCAMPは、ファーストグループが主催者で、「オートアフターマーケットの勝ち残りをかけて、カーライフ革命の同志を募ること」を目的としている。 

名称:FirstGroup Car Alliance Member Program(CAMP)
(ファーストグループ カー・アライアンス・メンバー・プログラム)
所在地:〒101-0052
東京都渋谷区渋谷2丁目11番5号
TEL:03-6803-8492 FAX:03-6803-8493
設立年月日:2015年9月1日
発起人(オフィシャルスポンサー):株式会社ファーストグループ
公式サイト:https://camp.fstg.jp/

 
  • 「東京MaaSミーティング」のコンセプト

クルマからモビリティ、所有からシェア・利用へと、移動に対する概念が急速に変わり、モノからコトへと社会の関心が移行する中、人と社会、そして移動手段すべてがつながりあった次世代モビリティ社会の到来が目前に迫っています。

MaaS(モビリティのサービス化)という新しい概念は、カーシェアや配車サービスなど、多くの新規ビジネスの萌芽につながり、アフターデジタルと言われ、リアルがデジタルに包含されていく時代における人と社会の新しいつながり方を示唆するとともに、大きな可能性の広がりを私たちにもたらそうとしています。

「東京MaaSミーティング」は、様々なアイデアや技術の掛け合わせによって、組織・団体や業界の垣根を超えて、より良いモビリティのカタチを思い描く「場」を共創するコンセプトブランドであり、ここから生まれた新しい気づきやつながりが、社会課題の解決や、イノベーションのきっかけになることを目指しています。

移動と共に進化してきた様々なライフスタイルや思想を、新しいテクノロジーと統合・止揚することで、一人でも多くの人々が「人生に自由を、仕事に創造性を」見出すことができることを期待し、ご協力・ご支援いただいている方々への御礼の言葉に代えさせていただきます。

「東京MaaSミーティング」特設サイト
www.finepiece.jp/tmm/

「東京MaaSミーティング」プレスリリース一覧
https://prtimes.jp/topics/keywords/TMM

東京MaaSミーティング公式YouTube
https://www.youtube.com/channel/UC_lAHrSc7YZ9a8JqQnCA86A?sub_confirmation=1

 

ファインピース株式会社
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会社概要

ファインピース株式会社

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URL
https://ja.finepiece.global/
業種
商業(卸売業、小売業)
本社所在地
東京都新宿区新宿 5丁目15-14
電話番号
0120-99-8802
代表者名
木下寛士
上場
未上場
資本金
500万円
設立
2018年12月