生理を正しく理解することで、パフォーマンスが向上 1年間の取り組みで仕事への支障が減り、欠勤が改善
ミュゼプラチナム×JECIE『女性活躍・健康経営プロジェクト』
活動開始から約1年が経過し、従業員の気持ちや行動の変化を調べるため、生理に関する調査を実施したところ、プロジェクト開始前と開始から1年経った現在、仕事への支障が減り欠勤が改善するという大きな結果を出すことができました。
ミュゼプラチナムは引き続きJECIEと連携し、女性の月経関連疾患の改善を目指し、2021年10月までに女性特有の健康課題によるアブセンティズムやプレゼンティズムの改善、リテラシーの向上によって、女性の長期的活躍、さらなる顧客満足を望める未来を作ってまいります。
＜調査結果サマリー＞
■ 全国で月経に関する研修を実施した結果、『月経痛』による仕事への支障をきたす割合が低下
■ 全国で月経に関する研修を実施した結果、PMSの認知向上により有症者が増加、
一方PMSによる仕事や生活への影響率は減少
■ 月経痛は改善傾向、改善へのアクションを促すことが重要
■ 症状改善に向けたアクションを実施した人は企業施策への満足度がやや高い
＜調査方法＞
調査手法：インターネット調査
調査対象者：ミュゼプラチナム女性従業員
人数：①2019年2,489人
②2020年2,595人
調査期間：①2019年1月21日〜1月31日
②2020年１月22日〜1月31日
■ 全国で月経に関する研修を実施した結果、『月経痛』による仕事への支障をきたす割合が低下
『月経時のおなかの痛みは、仕事に支障をきたしているが、我慢しているか』を月経痛有症者に聞いた調査では、「はい」と回答した人が2019年度は「70.8％」であったのに対し、2020年に「はい」と回答した人は「58.5％」と約10％低下。さらに、『月経痛による出勤への障害があるか』についての調査では、「はい」と回答した人が2019年度は「12.8％」であったのに対し、2020年度は「5.3％」という結果となった。婦人科の先生が同席のもと研修を実施した結果、月経痛への対策や自分たちが困っているスタッフへどう対処するか考えるきっかけとなり、月経痛による仕事への支障をきたす割合が低下しました。
2019年の調査結果では、PMS有症者は「76.9%」だったのに対し、2020年は「80.2%」に上昇（悪化）してしまう結果となりました。しかし、PMS有症者に『PMS様症状で仕事・生活に支障が出ることがあるか』を聞いたところ、2019年は「48.5%」であったにのに対し、2020年は「45.4%」とやや減少（改善）しました。
研修を実施したことでPMSのことを初めて知ったスタッフも多く、これまで症状があってもPMSと認識してこなかった可能性があり、今回の増加につながったと考えられる。PMSの理解、症状改善が必要であることがわかりました。
月経痛、器質性疾患疑い、月経過多に関する質問に1つ以上「はい」と回答した人の割合と、全項目「いいえ」と回答した人の割合を比較したところ、年代によりバラつきはあるものの、全回答者で比較してみた場合、全項目で「いいえ」と回答した人の割合は2019年の「2.5%」から「6.9％」に改善されました。また、『お腹の痛みがある月経痛有症者』と『月経時以外に下腹部痛・排便痛・性交痛などの痛みがある』と回答した人に、仕事に支障が出ることがあるか聞いたところ、仕事への支障率も47.7%から38.8%に改善されました。
2019年に月経随伴の症状があると回答した人のうち、婦人科受診や市販薬服用などのアクションを起こしたのは40.3%。そのうち32.2%が症状改善したのに対し、アクションを起こさなかった人の症状改善率は6.5%という結果となり、症状改善に向けてのアクションを起こすきっかけを作ることが重要であることがわかりました。
この１年間で「婦人科に行く」や「サプリを飲む」など、改善のためのアクションを起こした人の特徴を探るため、アクション有無で比較を行ったところ、アクションを起こした人は重症度が高い人が多く、アクションの結果を含め、婦人科受診率・ピル使用率ともに高い、ということがわかりました。
アクションを起こせば症状の改善につながりますが、アクションを起こさない人は「59.7％」と半数以上も存在しています。アクションを起こした人の企業施策への満足度は、アクションを起こさない人よりも若干低い傾向があり、研修により状況が改善すれば、企業ロイヤリティにつながる可能性があることがわかりました。
また、自覚症状が無い従業員は、現在の状態が長く続いているためにそれが通常であると考えてしまっている可能性が高いため、今回のアンケート調査の客観的評価を伝え、改めて自分の症状に気づき、改善のためにアクションを起こさせる必要があることがわかりました。
■ 従業員への取り組み内容
・月経に関する理解を深める管理職・社員研修の実施
・月経に関する情報を社内報で発信
・全国婦人科病院リストの作成、従業員へ配布
・実態調査の回答者へ、情報提供と受診推奨
■女性活躍を推進する健康経営プロジェクト
実施期間：2019年1月～2021年10月
監修医師：
特定非営利活動法人 日本子宮内膜症啓発会議 理事長
聖路加国際病院 副院長 百枝 幹雄
特定非営利活動法人 日本子宮内膜症啓発会議 副理事長
東京大学医学部大学院 医学系研究科産婦人科学講座 准教授 甲賀 かをり
特定非営利活動法人 日本子宮内膜症啓発会議 実行委員
倉敷平成病院 総合美容センター 婦人科 太田 郁子
特定非営利活動法人 日本子宮内膜症啓発会議 顧問
東京大学医学部大学院 医学系研究科産婦人科学講座 教授 大須賀 穣
■特定非営利活動法人日本子宮内膜症啓発会議（JECIE）について
子宮内膜症という疾患が生む女性自身の不利益と社会的損失を防ぎ、また、月経痛や子宮内膜症以外の女性疾患の早期発見にもつながる産婦人科受診への環境づくりのために設立した団体です。女性関連学会・啓発団体・企業・メディアが一体となって女性の健やかな一生のために様々な手法を交え、月経困難症や子宮内膜症に関する啓発活動を行い、全ての女性が産科・婦人科へ行きやすい環境づくりを目指し活動してまいります。
▶JECIEについてはこちら http://www.jecie.jp/
■美容脱毛サロン『ミュゼプラチナム』について
“全ての女性のキレイをお手伝いしたい”との思いを込め、2003年に誕生した、高品質の美容脱毛サロン。多くの女性の支持を受け、現在では全国に182店舗（※1）を展開しています。
▶ミュゼプラチナム ホームページ https://musee-pla.com/
（※1）店舗数は2020年6月末時点
（※2）東京商工リサーチ調べ（2019年7月調査時点／美容脱毛売上比率50％以上を専門店と定義）
（※3）株式会社日本能率協会総合研究所調べ 2019年10月時点
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