最短15秒で住宅用プレゼンテーションデータを高精細VRに変換するソフトウェアを開発

VR（仮想現実）でハウスメーカーと施主の商談や業務効率化、成約率の向上を支援

大日本印刷株式会社（本社:東京　代表取締役社長:北島義斉　以下:DNP）は、注文住宅などの商談に使う住宅用プレゼンテーションソフトのデータを最短15秒＊1の短時間で高精細なVR（Virtual Reality：仮想現実）に変換するソフトウェア「DNPバーチャルエクスペリエンス VRプレゼンゲートウェイ」を開発し、2022年11月に提供を開始します。

本ソフトウェアは、利用者が変換した高精細VR空間で、自由にウォークスルー（移動）ができることで、ハウスメーカー等による住宅プランの提案に関する施主の理解を促進し、打合せ時間の短縮・業務の効率化・成約率の向上など、営業活動のデジタルトランスフォーメーション（DX）を支援します。
＊VRプレゼンゲートウェイのWebサイトURL → https://www.dnp.co.jp/biz/solution/products/detail/20168449_1567.html
＊1 当社環境における試験による実測値

 

住宅用プレゼンテーションデータ（データ提供元：安心計画株式会社）

VRプレゼンゲートウェイで変換した高精細なVRのイメージ（データ提供元：安心計画株式会社）

​【開発の背景】

近年、住宅事業者と施主による注文住宅の商談では、設計図面やパース図に加え、パソコン等で完成イメージをシミュレーションする住宅用プレゼンテーションソフトの利用が広がっています。これらのソフトは、図面データから簡易に立体（3D）表示ができる一方で、施主が理解しやすい高精細でリアルな画像データを生成するには、レンダリングソフトを使った長時間の作業が必要でした。
こうした課題に対してDNPは、長年の商品撮影やカタログ制作等で培ったCGなどの高度な画像処理技術や、企業のショールームやインテリアのシミュレーション等を支援する「DNPバーチャルエクスペリエンスシリーズ＊2」などのVR制作実績や技術・ノウハウを活用して、今回「VRプレゼンゲートウェイ」を開発しました。
なお、開発にあたっては住宅用プレゼンテーションソフト「Walk in home（ウォークインホーム）」の開発元である株式会社ＤＴＳ（本社：東京）とユーザー企業および販売代理店の協力のもと、実際の住宅プランの提案業務の中でテストマーケティングを実施しました。課題仮説の検証やニーズの深掘りを行うことで、VRへの変換時間の大幅な短縮や施主の理解を促進するCG表現の改善などを実現しました。
＊2 DNPバーチャルエクスペリエンスシリーズのURL → 
https://www.dnp.co.jp/biz/solution/products/detail/10158772_1567.html

【「DNPバーチャルエクスペリエンス VRプレゼンゲートウェイ」の特長】
１．最短15秒で素早く、住宅用プレゼンテーションデータを高精細なVRに変換可能
「VRプレゼンゲートウェイ」は、一戸建て住宅の場合、住宅用プレゼンテーションソフトのデータを最短15秒で高精細なVRに変換します。これにより住宅事業者等は、打ち合わせ時の施主の要望に応じて、いつでもすぐに住宅のイメージをわかりやすく説明できるため、施主の高い納得感につなげることができます。

２．専門的な知識がなくても簡単にVRへの変換が可能
当ソフトウェアは、VR変換する際の細かい設定や調整を行う必要がありません。ソフトウェアに関する専門知識を持たない人でも、住宅用プレゼンテーションソフト用のデータを簡単にVRに変換できます。操作しやすいゲーム用コントローラーを使って、VR空間内を自由にウォークスルーして説明することなどにより、施主の理解・納得が深まるまで完成イメージを確認できます。これによりハウスメーカー等と施主の認識の差異を低減し、提案の品質を高めることにつながります。

３．VRへの変換エンジンとVRのビューアが一体化
当ソフトウェアは、データ変換用のエンジンとビューアが一体となっており、複数のソフトウェアを使用する必要がありません。現在は、株式会社ＤＴＳの住宅用プレゼンテーションソフト「Walk in home 2022」に対応しています。
Walk in homeホームページ → https://walk-in-home.com/

【今後の展開】
DNPは、「VRプレゼンゲートウェイ」をハウスメーカーや工務店など、住宅販売市場に向けて提供し、関連製品・サービスも含めて2025年度までに約10億円の売上を目指します。
なお、「VRプレゼンゲートウェイ」は2021年からDNPが推進しているXR（Extended Reality）コミュニケーション事業の一環と位置付けており、今後ヘッドマウントディスプレイによるVR視聴の対応や、インターネットブラウザでの利用を通じてメタバースとの連動を可能にするなど、機能拡張を進めていきます。

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