無学年式 AI×アダプティブラーニング「すらら」学習者数が１０万人を突破
学校再開後もICTを活用した学習スタイルが定着
株式会社すららネット（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：湯野川孝彦）が提供するAI×アダプティブラーニング「すらら」ならびに「すらら」姉妹版「すららドリル」の学習者数合計（有償ID数）が、2020年6月末時点で10万人を突破し約11万人となりました。2020年3月末の学習者数は約7万人であり、3ヶ月間で57パーセント増という大幅な伸びとなりました。
AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。すららドリルは、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストからなり、「すらら」の姉妹版として主に公立小中学校向けに提供を開始しています。
学習者数増加の主要因として、自治体・公立学校における採用の拡大が挙げられます。新型コロナウイルス感染拡大に伴う学校休校時に、すららネットは「学びを止めない」緊急対応として自治体や公立学校を中心に369校、約15万人に対し「すらら」のID無償提供を行いました。休校中にEdTech活用を通じて好感触を得た自治体が正式採用に移行しています。これまで、鳥取県、東京都三鷹市、東京都多摩市、大分県など複数の自治体が学校再開後に「すらら」「すららドリル」を正式採用しました。
EdTechを活用した学習を取り入れる流れは、学校、学習塾、個人いずれにも広がっています。学校では、すららネットによるID無償提供期間中に児童・生徒が「すらら」で学習し、その学習を教員が教員管理画面を通じてサポートした結果、個別最適化された学習による学習意欲、学力の向上効果を実感し、多数の自治体や学校が「すらら」「すららドリル」を導入ました。「すらら」を活用し自宅学習できるようWIFI環境拡充やPC・タブレットの貸与といった環境整備に取り組む自治体も出てきています。文部科学省が推進する「GIGAスクール構想」も公立小中学校における学習のICT活用を後押ししており、今後この流れはさらに加速することが予想されます。
また、大多数の学習塾も新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言に伴い休校を与儀なくされました。すららネットは全国の学習塾に対してもこの期間に無償IDを提供し、学びを止めないための塾の取り組みをサポートしました。これまで従来型の対面授業を行ってきた学習塾が無償ID提供のサポートを受け、塾生にオンライン自宅学習を提供した結果、生徒や保護者から高い評価を受け、「すらら」導入の意思決定につながっています。今後も求められる「新しい生活様式」への対応や、今後起こるかもしれない自然災害等を含む多様なリスクに対する危機回避も想定しEdTech導入に踏み切る学習塾も増えていくものと思われます。
すららネットでは、個人向け通信教材としても「すらら」を提供しています。学校が休校となる中、学習の遅れに対する不安を感じる児童生徒が保護者のすすめで「すらら」を個人受講するケースも増え、個人受講者数も大幅に増加しました。「すらら」は無学年式でさかのぼり、先取学習を自在に行えるという特長を活かし、学習指導のプロである「すららコーチ」が一人ひとりの特性に合った学習設計を行うとともに日々の学習を見守る保護者をサポートします。そのため、通信教材でありながらも、孤独を感じることなくサポートを受けながら学習を進めることができます。今後も、EdTechによる個別最適化された無学年式学習を選択する個人受講者が増加していくことが想定されます。
すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。
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