「サステナビリティレポート2024-2025」公開のおしらせ

三井住友DSアセットマネジメント株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：猿田　隆、以下「当社」）は、当社のサステナビリティの取り組みを纏めた「サステナビリティレポート

2024-2025」を公開したことをお知らせします。

当レポートでは、３つのテーマ（「サステナブルなアクティブ運用力」「社会的価値創造に資する投資・エンゲージメント」「資産運用立国への貢献」）を設定し、それぞれのテーマに即した様々な取り組みを紹介しています。
また、今回は従来作成しているPDF版に加えWebページも作成し、ステークホルダーの皆さまとのコミュニケーションの促進に活用していきます。

当社はインベストメント・チェーンの一翼を担う責任ある機関投資家として、社会課題に向き合いながら、お客さまのQuality of Lifeの向上、さらには未来にわたるサステナブルな社会の実現のために取り組んでまいります。

• サステナビリティ特設ページ

https://www.smd-am.co.jp/corporate/sustainability/

　　　　　　　　　　　　　　　　　【トップページの画像】

作品名：旅支度はOK？　　作者名：稲垣利章　　　　　　　　　「2023 パラアートTOKYO 三井住友DS アセットマネジメント賞」

※当社は公益財団法人日本チャリティ協会が行うパラアート（障がい者の芸術・文化）事業を応援しており、当ページの画像にもパラアートを採用しています。

サステナビリティレポート（PDF版）
今回のレポートに加えて、2020年以降に公開した過去のレポートもご覧いただけます。
https://www.smd-am.co.jp/corporate/vision/fiduciary/report/

• 当レポートで設定した３つのテーマと特集内容について

1. サステナブルなアクティブ運用力
お客さまへ長期に渡り高品質な資産運用サービスを提供していくための取り組みについて紹介しています。

(１) バリュー株の運用力
　https://www.smd-am.co.jp/corporate/sustainability/special/index01.html

(２) オルタナティブ運用への挑戦
　https://www.smd-am.co.jp/corporate/sustainability/special/index02.html

(３) サステナブルなチーム運営
　https://www.smd-am.co.jp/corporate/sustainability/special/index03.html

(４) グローバルテーマ投資
　https://www.smd-am.co.jp/corporate/sustainability/special/index04.html

(５) 運用人材育成の取り組み
　https://www.smd-am.co.jp/corporate/sustainability/special/index05.html

2. 社会的価値創造に資する投資・エンゲージメント
資産運用業務を通じて持続可能な社会の実現を目指すための取り組みについて紹介しています。

(１) 人権に係るエンゲージメント
　https://www.smd-am.co.jp/corporate/sustainability/special/index06.html

(２) 水素ファンドの取り組み
　https://www.smd-am.co.jp/corporate/sustainability/special/index07.html

(３) 生成AIを活用した運用高度化
　https://www.smd-am.co.jp/corporate/sustainability/special/index08.html

3. 資産運用立国への貢献
資産運用ビジネスにおける新たな取り組みについて紹介しています。

(１) アクティブETFの取り組み
　https://www.smd-am.co.jp/corporate/sustainability/special/index09.html

(２) ゴールベースアプローチの推進
　https://www.smd-am.co.jp/corporate/sustainability/special/index10.html

三井住友DSアセットマネジメント株式会社

住所：〒105-6426　東京都港区虎ノ門1-17-1虎ノ門ヒルズビジネスタワー26階
HP：https://www.smd-am.co.jp/
金融商品取引業者　関東財務局長(金商)第399号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、
一般社団法人第二種金融商品取引業協会