【経営者・人事必見！】企業成長を加速させる「カルチャー醸成」×「自ら学ぶ社員育成」とは？2/19(水)11:00~共催セミナー開催

人財育成プラットフォーム「Smart Boarding」(スマートボーディング) (https://www.smartboarding.net/) を提供する株式会社FCE（本社：東京都新宿区、代表取締役：石川淳悦、東証9564）は、社内コミュニケーション活性化ツール「ourly」（アワリー）を提供するourly株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：坂本良介）と共催セミナーを開催いたします。

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セミナー概要

このようなお悩みはありませんか？

「投資はしているのに中々思うように人が育たない」

「組織として常に受け身で、自ら学び、成長しようとする社員が少ない」

「組織変革を進めたいが、具体的な戦略が見えない」

こうした課題を解決するためには「カルチャー醸成」×「自ら学ぶ社員育成」の両輪で対策を回すことが重要です。 そこで、本セミナーでは、企業の競争優位を築き、成長し続けるためには、"強い組織文化の醸成"と社員が成長し続ける"教育の仕組み"づくりについて解説します。

・開催日程：　2025年2月19日（水）～21日（金）　各日程11:00〜12:00

・開催形式：　オンライン開催

・参加費用：　無料

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プログラム

■第一部：

組織が成長し続けるカルチャー醸成とは

競争優位性を築く組織文化の考え方や、カルチャーを浸透・習慣化させるための具体的な方法を解説します。（ourly株式会社）

■第二部：

あなたの会社の社員が自ら学ばない理由とは？

社員一人ひとりが主体的に学び、組織成長に直結する「教育制度」の作り方を解説します。（株式会社FCE）

このような方におすすめ

・組織の競争力を高めていきたい

・組織変革を考えているが、具体的な手法や戦略がわからない

・効果的な研修体系や社員教育制度を作りたい

・自社の教育制度を強化したい

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人財育成プラットフォーム Smart Boarding とは？

Smart Boardingは、教育研修・コンサルティングのプロが提供する人財育成プラットフォームです。

組織成長に必要な社員教育を実現する「人材育成」、学ぶ意欲を加速させる「人材評価」、社員一人ひとりの現状把握と目標管理ができる「人材管理」の３つの機能を備えております。

研修はやらされ感、教育が結局現場のOJT頼みになっている、学んだはずなのに研修内容が現場で生かされていない、今の社員教育で十分かどうか不安。こういった人財育成・組織作りにおけるお悩みを解決いたします。

【お問合せはこちら】

Smart Boarding 人材育成サービスページ

https://www.smartboarding.net/

ourly株式会社

社名：ourly株式会社

設⽴：2022年4⽉

代表者：坂本良介

所在地：〒141-0031 東京都品川区西五反田一丁目5番1号　A-PLACE五反田駅前ビル5階

URL：https://service.ourly.jp/

ourly株式会社はエンゲージメント向上を実現するweb社内報サービス「ourly」を提供しています。従来の紙やPDFの社内報とは全く違うアプローチを通して、離職防止やエンゲージメント向上を支援しております。また、ourlyが運営するオウンドメディア「ourly Mag.」では、さまざまな企業のインナーコミュニケーション施策や専門家、大学教授の方々に取材をしております。ぜひご覧ください。

株式会社FCE

設立：2017年4月21日　　　

代表取締役：石川淳悦

証券コード：9564

本社：東京都新宿区西新宿２－４－１　NSビル10階

事業内容：DX推進事業、教育研修事業、出版事業

URL：https://fce-hd.co.jp/

当社は「チャレンジあふれる未来をつくる」というパーパスのもと、人的資本の最大化に貢献することを使命とし、DX推進事業と教育研修事業を展開しています。

【最強のITツール】として約7300製品中第1位（※1）を獲得した「RPAロボパットDX（https://fce-pat.co.jp/）」、社員教育を一つで完結できる定額制オンライン教育システム「Smart Boarding（https://smartboarding.net/）」、世界4000万部、国内260万部発刊の世界的ベストセラー『7つの習慣』の出版（https://fce-publishing.co.jp/）、そして生成AI業務の生産性を爆発的に向上させる「FCEプロンプトゲート（https://go.fce-promptgate.com/）」、など中小企業から大企業まで、また全国の自治体や教育機関を対象に幅広く事業を行っております。

※1 ITreview Best Software in Japan2023より