プレイド、サーバーレスでKARTEにほしい機能をAIの支援のもと開発できる「KARTE Craft」の一般提供開始

β版提供から9ヶ月で利用企業50社突破、機能テンプレートは10倍に。AIによる開発支援の「Craft Functions Copilot」、国内でデータ処理を可能にする「日本リージョンオプション」提供

プレイド

株式会社プレイド(東京都中央区:代表取締役CEO 倉橋健太)は、サーバーレスで独自のKARTEの機能やアプリケーションをAIの支援のもと開発できるプロダクト「KARTE Craft(カルテ クラフト)」の一般提供を開始します。

顧客企業やパートナー企業との協業で、新機能開発とプロダクト改善を続ける「KARTE Craft」

2023年7月よりβ版として提供していたKARTE Craftは、KARTEのリアルタイム解析データをトリガーにした独自の機能やアプリケーションをコードひとつですばやく簡単に開発できるPaaS(※1)です。KARTE Craftで開発した機能を既存の自社システムや活用する外部サービスと連携をさせることで、開発・運用コストを抑えながら自社サービスやサイトをより顧客起点なものへと進化させることができます。

KARTE Craftはβ版の提供から9ヶ月で利用企業数は50社を超えるとともに、顧客企業やパートナー企業と協働してプロダクト改善を推進しています。利用企業の課題やフィードバックに応じて、KARTE Craftの中心機能である「Craft Functions(※2)」に「Craft Counter(※3)」や「固定IPアドレスオプション(※4)」といった新機能の追加を続けています。β版の提供開始以降、Craft Functionsのテンプレート数は60超とリリース当初から10倍に増え、KARTE Craftを使うエンジニアやテクノロジーに強みのあるマーケターにとって、さらに手軽に素早く独自機能の開発ができるようになりました。

※1:PaaS(Platform as a Service)はクラウドサービスの一形態で、開発者がアプリケーションを作成、実行するためのプラットフォームとツールを提供するサービスのこと。インフラの設計や保守管理を気にせずに目的に応じたアプリケーション開発を行えることがPaaSのメリットです。

※2:Craft FunctionsはKARTE Craftの主要機能のひとつ。エンドユーザーの行動のリアルタイム解析結果をはじめとしたKARTEの機能にまつわるさまざまな事象をトリガーに任意のプログラムを実行できる機能です。

※3:Craft CounterはCraft Functions内で使用できるリアルタイム集計用データベース機能です。

※4:固定IPアドレスオプションを有効にすると、Craft Functionsで固定のグローバルIPアドレスが利用できるようになります。

AIによる開発支援を行う新機能「Craft Functions Copilot」

KARTE Craftの一般提供開始に伴い、新機能として「Craft Functions Copilot(β版)」の提供の開始します。Craft Functions Copilotは、AIによるプロダクト活用支援機能です(※5)。KARTE Craftの使い方や機能開発に関する質問を行うと、その回答やコードの改善提案がリアルタイムで行われます。Craft Functions Copilotにより、エンジニアはより効率的に機能開発を進めることができます。Growthプラン以上をご契約いただければ、追加費用無しでAIによるコード改善機能などを利用できます。

Craft Functions Copilotの他、KARTE Craftでは今後も新機能の追加を予定しています。一般提供の開始をきっかけに、顧客企業およびパートナー企業との協業によるプロダクト拡張を加速させていきます。

※5:Craft Functions Copilotは、2023年7月に発表した機能開発に必要なプログラミングを支援するAIアシスタント機能「Craft Assistant」をもとに、KARTE Craftのプロダクト活用支援機能も備えてアップデートし、名称変更しました。

「日本リージョンオプション」で、よりセキュアなシステム連携を必要とする企業も安全・安心にKARTE Craftを利用可能に

また、金融機関をはじめとした国内エンタープライズ企業を中心に、高水準のデータセキュリティおよびガバナンスが求められていることを受け、新たに「日本リージョンオプション」の提供を開始します。本オプションにより、エンタープライズグレードのセキュアなシステム連携や高度な機能を必要とする企業は日本国内でのデータ処理が可能となり、KARTE Craftを安全・安心に利用できます。

KARTE Craftはこれまで多くの企業のDX推進とサービスのCX向上に貢献してきましたが、一般提供開始およびこれらの新機能の追加により、あらゆる企業のデジタル変革とカスタマーデータの顧客体験価値への還元に貢献してまいります。

充実したサポート体制・ニーズに応じて選べるプラン

KARTE Craftの導入および活用に際して、さまざまなサポート体制を用意しています。プレイドのカスタマーエンジニアが、やりたいことを実現するためのKARTE Craftの実装方法を支援します。また、さまざまな拡張機能のサンプルコードとコードを解説するコンテンツも提供しています。

さらに、マーケティング領域での活用だけでなく、KARTE Craftで顧客起点のビジネス変革およびデジタルトランスフォーメーションを推進する場合には、業務オペレーションの改善、IT アーキテクチャの構築、各種データ活用などさまざまな領域をカバーする経験豊富なパートナー企業による伴走支援も提供可能です。

KARTE Craftの契約プランは、活用規模や用途に応じて「Free」「Growth」「Enterprise」の3つを用意しています。詳細はサービスサイトをご覧ください。

KARTE Craft サービスサイト
https://ecosystem.plaid.co.jp/product/karte-craft

KARTE Craft 活用企業のコメント

株式会社JTB Web販売事業部ホームページ戦略部 テクニカルマネージャー 小野道隆 氏

KARTE Craftの導入した理由は、社内のKARTE運用が劇的に効率化し、そのインパクトの大きさからKARTE Craftへの可能性を感じたためです。私たちの部署では、 「JTBの国内旅行・宿泊予約で使える割引クーポン」を訴求する際に、ポップアップ接客を多く活用していますが、その管理を属人で行っていたため担当者の工数がひっ迫していました。Craftを使うことでクーポン残数に応じて接客を自動停止できるようになり担当者の業務負担が大幅に減りました。

また、Craftは最初とても難しいなと感じましたが、触っていくうちに「KARTEでできないことがなんでもできそう」という面白い感覚になり、「なんでもやってやろう!」という気にさせてくれました。部内から「Craftでできるよね?」という声が出始めているので、その声をどんどん広げていき、1年後には他のKARTE Friends(KARTE利用企業のこと)の皆さんが驚くような使い方をお伝えしたいと思っています。

プレイド 執行役員 VP of Engineering & Product, Ecosystem 竹村尚彦のコメント

KARTE Craftは、「プレイドがお客様の事業のボトルネックにならないように、更に事業活動を推進できるように」という着眼点で生み出したプロダクトになります。β版の提供から9ヶ月を経て、さまざまなお客様からフィードバックをいただけたことにより、一般提供を開始できたことを嬉しく思います。

今回のタイミングで「Craft Functions Copilot」や「日本リージョンオプション」といった新たな機能が提供開始になりますが、2024年度も引き続きKARTE Craftのさまざまなアップデートを予定しています。利用されるみなさまがより自分たちの事業にのめり込んでもらうための機能を作っていきますので乞うご期待ください。

PLAID Ecosystemについて

PLAID Ecosystemは、これまでマーケティング領域で先行して活用されてきたカスタマーデータの活用可能領域をパートナー企業と共に拡大し、企業の事業活動における広い領域で顧客中心の新しい価値創出を促進する取り組みです。KARTEを通じてプレイドが培ってきたリアルタイムにカスタマーデータを解析・活用する基盤技術やプロダクト開発、事業化に関する知見などを活用することで、パートナー企業とのビジネス共創アライアンスによる共同事業化やソリューション開発を推進し、顧客中心の企業活動の実現を支援するエコシステムを構築していきます。PLAID Ecosystemの取り組みをパートナー企業との協業にとどまらずクライアント企業においても推進するため、KARTEの機能を拡張するPaaSとしてKARTE Craftの開発・提供を行っています。
https://ecosystem.plaid.co.jp/

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キーワード
PaaS
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会社概要

株式会社プレイド

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URL
https://plaid.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都中央区銀座6丁目10-1 GINZA SIX 10F
電話番号
-
代表者名
倉橋健太
上場
マザーズ
資本金
26億8947万円
設立
2011年10月