自分らしい成長を自らデザインできる「自律型ワーカー」へ、イトーキの越境体験プラットフォーム「OpenWorking」に6社が参加

他社の実際の業務にチャレンジなど、企業横断で創り上げる新たな成長支援の場

株式会社イトーキ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：湊 宏司）は、働く人があらゆる「枠」を越えて学び合うことのできる、越境体験プラットフォーム「OpenWorking」（ https://www.itoki.jp/special/openworking/ ）のサービス提供を2022年4月より開始し、業界や職種、世代を問わない6社24名の参加者が集まりました。経営層との壁打ちや、他社の実際の業務にチャレンジするなど、一人ひとりが自身の意志で道を切り拓き、６か月後に掲げたそれぞれの山頂を目指していきます。次回は2022年10月からの運営開始となり、更なる参加企業の募集をしています。

■OpenWorkingとは
OpenWorkingでは、様々な企業が集うことによる多様な価値観が交差する場を土台にした、6カ月間の越境体験プログラムを提供しています。具体的には、下記３つのフェーズを通じた、「自分らしい成長を自らデザインする経験」を提供することで、今後の個人の働きがいや企業の成長にとって必要な「自律型ワーカー」への成長支援を行います。

 

OpenWorkingフェーズ概要図

■「Onboardingフェーズ」では他企業の参加者、経営層の視点から自身を捉えなおす
今回OpenWorkingに参加した24名は、OpenWorking最初の一か月間かけて行われる「Onboardingフェーズ」を体験しました。そこでは、様々な企業の経営層や、自分とは異なる背景をもった他参加者の考え方に触れることで、凝り固まっていた思考の枠組みを徐々に外し、働く中での「ありたい姿」とそれに向かっていく道のりを自ら描きます。そのように他者の知恵や視点も借りながら、一人ひとりが自律的に取り組んでいくOpenWorkingでのアクションプランを作成し、Questフェーズへと向かいます。

経営層との壁打ち風景

 

 

参加者同士の対話型ワークショップで生まれたアクションプラン

 

■「Questフェーズ」では他社の実際の業務に飛び込んで自身の力試しも
「Questフェーズ」に入ると、自らデザインした成長への道筋をOpenWorking内外のリソースを最大限活用しながら進んでいきます。OpenWorkingでは、信頼できる企業間ネットワークを活かし、他参加企業の実際の業務に一定期間携わる機会を、Questフェーズの一環として提供しています。そこでの参加者は社外の「ゲスト扱い」ではなく、一人のプロジェクトメンバーとして果敢に爪痕を残すことに挑みます。今回参加企業から集まったプロジェクトは、参加企業独自で取り組む社会貢献活動のほか、実際のビジネステーマにおける業務への挑戦など様々です。異業種間ネットワークならではだからこそ提供できる、全くの異分野・異文化の中でのスキルや経験値を試し、自身や自社の価値を再発見することにつなげます。
 

クロスオーバーチャレンジ枠組み

 

クロスオーバーチャレンジPJ一覧

 

■個々の成長を組織へと波及させる「サポーターズコミュニティ」の発足
OpenWorkingは6カ月間の越境体験を通じた参加者個々人の自律的な成長を後押していますが、それを組織全体へと波及させる仕組みとして、参加企業全体で構成する「サポーターズコミュニティ」を発足しました。参加企業の担当者の方々だけでなく、参加者の上司にあたる方々にも場を開き、参加者の活動支援、企業横断での取り組みにご参加いただきます。そうすることで、参加者が安心して越境体験に挑み、そこで得た学びを組織へと還元する際の受け皿として、参加者の成長を見守っていただきます。
 

サポーターズコミュニティ概要図

サポーターズコミュニティイベント風景

■2022年10月からはじまるOpenWorking第二期に向けて
OpenWorkingは、次回プログラムの開始を2022年10月に控えており、更なる企業様の参加を募集しています。参加検討をいただける企業様におかれましては、OpenWorkingを見学・体験いただける機会を多くご用意しています。詳しくはOpenWorking公式ウェブサイト（ https://www.itoki.jp/special/openworking/ ）からご覧いただけます。業種・職種・企業規模に囚われない、異なる要素を持った企業同士だから生まれるOpenWorkingの越境体験をご体感ください。

【イトーキのワークプレイス事業について】 
株式会社イトーキは、1890年の創業以来、ミッションステートメントに『明日の「働く」を、デザインする。』を掲げ、オフィス家具、物流機器、ICT・映像音響機器、建材内装設備など幅広いラインアップでさまざまな「空間」「環境」「場」づくりをサポートしてきました。コロナショック以降は働く空間全体を「働く環境」と捉え、ワーカーが"集合して働く"環境づくりのための製品・サービスのほか、在宅ワークや家庭学習のための家庭用家具などの"分散して働く"環境を支える商品、さらに企業の働き方戦略や働く環境整備のためのサーベイやコンサルティングサービスなどトータルで提供することで、あらゆる空間における「働く環境」づくりを支援しています。

 【本リリースに関するお問い合わせ】
下記OpenWorking特設サイトからお問い合わせください。
https://www.itoki.jp/special/openworking/