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株式会社 すららネット
会社概要

「すらら」国語学習により大学専門教科の成績が向上

東京農業大学学生の学習活動調査により判明

すららネット

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)が提供する「すらら」国語の学習が読解力向上につながり、その結果大学専門教科の成績向上に有意に貢献していることが、東京農業大学による学生の学習活動調査により判明しました。


すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,400 校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。

国際学習到達度調査(PISA)の「読解力」結果が、2012年調査の4位から2015年は8位に、さらに2019年には15位に急落するなど、日本の高校生の読解力低下が指摘されています。大学入学者の基礎学力への不安から、入学前後にリメディアル教育を実施する大学も多くあります。

東京農業大学当該学科では大学入学後の専門教科における学力・成績を左右する最大の要因として読解力を挙げ、その改善を図ることにより専門教科の学力向上を目指していました。読解力を図る指標としてRSTの受検を選定し、その向上のための手段として「すらら」国語を導入しました。

同大学では2019年4月に、選定された一部の学科の入学生に対し一般社団法人 教育のための科学研究所が開発、実施するリーディングスキルテスト(文章に書かれている意味を正確にとらえる力、すなわち基礎的な読む力を測定・診断するテスト、以下RST)を実施しました。スコアにより選定された約25パーセントの学生(リメディアル教育対象者)に対し、2020年4月から7月まで「すらら」国語の学習を授業ならびに自宅学習として進めました。4か月間の学習期間を経て、効果測定のために再度RSTを実施し、リーディングスキルの伸長を測定したところ、受講者全27名の平均偏差値が1.8ポイント上昇、偏差値の最頻値が一段階(5ポイント)上昇し、有意に向上が見られることがかわりました。最も伸びが見られた学生は偏差値が6.8ポイント上昇しました。「すらら」国語学習により読解力の向上が見られた学生はGPA値にも向上が見られ、基本的な読解力の向上は、大学における専門教科の成績向上にも効果があることがわかりました。これらの結果は、2020年9月に開催された 公益社団法人 私立大学情報教育協主催 2020年度私情協 教育イノベーション大会にて発表されました。
 

RSTでは、読解力を(1)係り受け解析 (2)照応解決 (3)同義文判定 (4)推論 (5)イメージ同定 (6)具体例同定 の6つのスキルに分けて測定しています。今回の受講者は「すらら」による国語学習によりRSTの「(2)照応解決」と「(4)推論」を向上させており、それぞれ「指示語や省略された主語が何を指しているかの理解」と「論理や常識を使って文章を読み解けるか、文章で書かれていない部分(省略されている部分)を理解できる」能力が向上していることがわかります。受講者は「すらら」での国語学習により講義を正しく理解出来るようになり、GPA平均スコアが向上し、専門科目の理解度が向上していることが推測されます。今後も「すらら」での学習を継続し、学生のリーディングスキルならびに専門教科の学力向上を図ります。 

すららネットは今後も、新しい学習体験を届ける事業活動を通じ、学習者に「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。

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会社概要

株式会社 すららネット

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URL
https://surala.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都千代田区内神田1丁目14-10 PMO内神田7階
電話番号
03-5283-5158
代表者名
湯野川 孝彦
上場
東証グロース
資本金
2億8965万円
設立
2008年08月
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