CO2バッテリー技術を有するエナジードーム社と日本市場における協業検討を目的としたMOUを締結

日揮HD

 日揮ホールディングス株式会社(代表取締役会長兼社長CEO 佐藤 雅之)は、国内EPC事業会社である日揮株式会社(代表取締役社長執行役員 山口 康春。以下「日揮」)が、CO2バッテリー技術を有するイタリアのENERGY DOME S.p.A.(CEO Claudio Spadacini、以下「エナジードーム」)と、10月1日付で日本市場での協業検討を目的とした覚書(以下「本MOU」)を締結しましたので、お知らせします。

 近年、太陽光発電や洋上風力等に代表される再生可能エネルギー発電の普及拡大に伴い、安定した電力供給を実現するため、出力変動の緩和が課題となっており、蓄エネルギー技術の発展が期待されています。蓄エネルギー技術のうち長期のエネルギー貯蔵システム(Long Duration Energy Storage、以下「LDES」)は、 出力変動の調整力・安定化技術の一つとして注目されており、2025年度に脱炭素電源への新規投資促進施策「長期脱炭素電源オークション」の対象技術に新たに採択されるなど、今後更なる普及拡大が期待されています。

 LDES技術の一つであるCO2バッテリー技術は、ドーム状の貯蔵容器に、コンプレッサーを用いてCO2を圧縮・液化して貯蔵します。貯蔵した CO2は、夜間など電力需要が高まる時間帯に再加熱・膨張させてタービンを回し発電する仕組みです。さらにリチウムイオン電池のように希少金属を使用せず、主要機器や部材は既存のサプライチェーンから調達可能であり、経年劣化も起こしません。

 日揮は、CO2バッテリー技術の前述のような特長に加えて、「長時間のエネルギー貯蔵が可能」、「既存のリチウムイオン電池等の蓄エネルギー技術に比べて低コスト」等の特長が、他のLDES技術の中でも競争優位性があると考えています。また、エナジードームが持つCO2バッテリー技術は安全性や安定性等において広く評価を得ており、既に他国での導入実績も有していることから、本MOUの締結に至りました。本MOUに基づき日揮とエナジードームの両社は、エナジードームが持つCO2バッテリー技術と日揮が持つEPC遂行能力を活用した、日本国内における本格的なCO2バッテリー商用プラントの導入に向けた協業検討を実施します。

 エナジードームは、イタリア・ミラノを拠点とする企業で、革新的なCO2バッテリー技術を開発・提供しています。イタリア・サルデーニャ島において世界初のCO2バッテリー商用プラント(出力20MW、蓄電容量200MWh)の運転を開始しており、各国におけるCO2バッテリー技術の導入を進めています。

 日揮は、本MOUを通じて、CO2バッテリー商用プラントの日本での導入可能性を事業者の皆さまとともに検討を進め、商用プラントを実現していくことで、日本の脱炭素社会の実現に貢献してまいります。

イタリア・サルデーニャ島に建設したCO2バッテリー商用プラント

【CO2バッテリーの仕組み(イメージ)】

充電時:コンプレッサーでCO2を圧縮して液化
放電時:CO2を膨張・気化させてタービンで発電

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会社概要

URL
https://www.jgc.com/
業種
建設業
本社所在地
神奈川県横浜市西区みなとみらい2-3-1 クイーンズタワーA
電話番号
045-682-1111
代表者名
佐藤 雅之
上場
東証1部
資本金
236億1173万円
設立
1928年10月