価格、機器、保守による制約から解放！エレコムがTV会議システムセットを発売スムーズなオンラインコミュニケーションが従来の半額程度で可能に（※1）

お客様のオンラインコミュニケーションをワンストップでサポート

エレコム株式会社（本社：大阪市中央区、取締役社長：柴田幸生）は、より安価で快適にオンラインコミュニケーションが取れる中規模の「TV会議システムセット」を2022年4月下旬に発売します。

当製品はTV会議で使用する機器やサポートをセットにしたもので、当社の遠隔コミュニケーション事業は、ここから始まります。
 

• 従来のTV会議システムに関する課題

以下3つの課題を理由に、導入が難しいという声が少なくありませんでした。これを当社が解決します。

 

 

l  初期費用が高額

l  必要な機器と専用の会議システムをセットにして販売しているものが多く、汎用　
　性が低い

l  機器の設置や初期設定、メンテナンスに関する作業が煩雑
                        

• TV会議システムセット3つの特長

l 高額な初期費用は不要
同等の製品と比較すると、初期費用を半額程度に抑えて導入できる見込みです。（※1）
※1：当社調べ

 

lセット機器の組み合わせは自由、どこにでも設置OK
お使いの機器はそのままで、必要な機器をお好きな場所へ設置いただくことができ予算に合わせた形での組み合わせも可能になる予定です。


 

l安心のワンストップサポート付き
初期設定やメンテナンス作業に不安を抱えている方に安心していただけるよう、
ネットワークの工事や機器の設置・設定のサポートが付いています。
また、オンライン会議サービスのインストールや保守など、ワンストップでサポートする予定です。
 

• 当社のTV会議システムセットとは

TV会議に必要な機器とサポートをセットにしたもので、様々なオンライン会議サービス（Windows仕様 ※2）を使用することができます。機器は常設型で会議ごとに機器を設定し直す必要がありません。また、パソコンを持ち込むことで発生するハウリングなどオンライン会議でありがちなトラブルを軽減し、スムーズな会議進行が可能です。
※2：オンライン会議サービスはお客様自身で契約していただく必要があります
 

• 安心のサポート体制で、システム担当者様の負担を軽減

製品をご購入いただいたお客様へのサポートとして、会議室に合わせたネットワークの工事、機器の設置・設定などを今後拡充する予定です。また、設置したその日から使えるよう、各種オンライン会議サービスのインストールや購入後の保守など、お客様のオンラインコミュニケーションをワンストップでサポートできるよう、随時サービス内容の充実を図ります。
 

• 今後の展開

第2弾以降は、小規模（使用人数想定：4名程度まで）およびエグゼクティブ向けの製品開発を検討しています。
今後もエレコムグループは、イノベーションとビジネスや人を結ぶ"かけ橋"として、デジタルトランスフォーメーションによるリアルとデジタルの融合によって、遠隔コミュニケーション分野においても新たな顧客体験や価値の提供を実現してまいります。
 

• TV会議システムセット内容（中規模）について

＜使用人数想定＞
・14名程度まで

＜セット内容（定価・税抜価格）＞
・大型液晶ディスプレイ（4K対応55型可視領域54.6型ワイド液晶）                   ：オープン価格
・小型パソコン（Web会議システム用miniPC）                                              ：オープン価格
・ディスプレイスタンド（モニタワーレギュラー、モニタワー用カメラテーブル)  ：68,000円
・カメラ（8倍光学ズーム機能付USBカメラ）                             　　　　　  　：49,800円
・マイク・スピーカー（大人数向けUSBスピーカーフォン）                              ：40,000円
 

• 企業情報

エレコム株式会社は、IT周辺関連製品の開発、製造、販売を行っています。近年では、パソコンやスマートフォンなどのデジタル分野だけでなく、ヘルスケア・医療・放送・社会インフラなどの様々な分野に進出し、これまでになかった快適さや便利さを「暮らし」と「社会」にお届けしています。新しいテクノロジーがもたらすイノベーションとユーザーをつなぐ“かけ橋”となる、新たな製品やビジネスソリューションを提供します。
 

• 会社概要

会社名               ：エレコム株式会社
本社所在地         ：大阪市中央区伏見町4丁目1番1号 LAタワー9F
設立                  ：昭和61年（1986年）5月
代表者               ：取締役社長　柴田 幸生